前田拓也（まえだ・たくや 1978-）
□「もちろん、「配慮されることにおいて幸福な生と、自己の決断において責任とリスクを引き受けざるをえない生のいずれを選択すべきかという問題に対して、簡単に決断が下せる」★はずもない。しかし、「簡単には決断が下せない」という間隙を突くようにして、介入もまたやむなし、と短絡されてしまう可能性をどのように捉えればよいのだろうか。つまり、自由と自己責任が、相互にトレード・オフの関係になってしまうのである」（前田[2006→2009：73]加筆部分）
★ 大屋雄裕[2006：241]
□「倉本智明の議論（2002：202）に即して言うならば★、否定されるべきは、「自己決定する自立」そのものではなく、それが語られ、要請された状況や政治的文脈を無視して、「自己決定する自立」を「完成品扱いし、ドグマ化する」ことだ。換言すれば、自己決定する主体があり、その決定を実現するために、透明で匿名の「単なる手足」たる介助者がいる、という風に、複雑で矛盾に満ちた現実を「あまりに単純化してしまった点だ。必要とされるのは、「自己決定する自立」ということの意味と射程を拡げることなのだ」（前田[2006：470→2009：80]）
★ 倉本智明、2002「身体というジレンマ――障害者問題の政治化はいかにして可能か」好井裕明・山田富秋編『実践のフィールドワーク』せりか書房：189-205.
●前田拓也・安部真大、2007「ケアワーク――ケアの仕事に「気づき」は必要か？」本田編［2007：113-148］
□「自立生活とは何か。そう問われれば、「日常生活に介助が必要な重度の全身性身体障害者が、その生活を、基本的に、施設においてではなく、また家族や家族による雇用者によらず営む生活」と答えてまず間違いない★1。けれど同時に、そこにはまだもう少し大きな意味が賭けられてもいた。既存の「自立／依存」の意味への批判。
自立する、と言ったとき、そこで多くの場合われわれがイメージするのは、ひとつには経済的自立（自分で働いて自分で食う）、ふたつ目に身辺自立（自分の身体を動かして身のまわりのことを自分でする）だろう★2。
身体障害がより「重度」であればあるほど、このふたつの意味での「自立」は不可能に近くなる。では、障害者は自立できない不完全な存在なのか。そんなことはないと障害者運動は主張した。
障害者が他の手助けをより多く必要とする事実があっても、その障害者がより依存的であることには必ずしもならない。人の助けを借りて15分かかって衣類を着、仕事に出かけられる人間は、自分で衣類を着るのに2時間かかるため家にいるほかはない人間より自立している★3。
単純にいえば、自己決定することができれば自立している。あるいは、自立できていると言ってよい、そういうことにしよう、と主張したわけだ★4。たとえそのままでは「できない」ことであっても、介助者がいれば「できる」。身のまわりのことを人に頼っておこなっていたとしても、そうしたい、そうしてくれと指示するというかたちで意思決定し、生活全体を自らデザインしてゆけば、それで自立していると言っていいはずだ、というわけだ。このとき、「自己決定する主体」は「自立」していることになる」（120-121）
★ 1立岩真也「自立」（庄司洋子・木下康仁・武川正吾・藤村正之編、1999年『福祉社会事典』弘文堂：520-521.）。立岩真也、1999「自己決定する自立――なにより、でないが、とても、大切なもの」（石川准・長瀬修編、1999『障害学への招待――社会、文化、ディスアビリティ』明石書店：79-107.）。
★2 岡原正幸「コンフリクトへの自由――介助関係の模倣」（石川准・長瀬修編、1999年『障害学への招待――社会、文化、ディスアビリティ』明石書店：121-146.）。
★3 定藤丈弘「障害者福祉の基本的思想としての自立生活理念」（定藤丈弘・岡本栄一・北野誠一編、1993年『自立生活の思想と展望――福祉のまちづくりと新しい地域福祉の創造を目指して』ミネルヴァ書房：1-21.）。
★4 「ここでは、「身体障害者」に限定して述べている。よって、意思決定能力がない／弱いとされている知的障害者、発達障害者などを含めたほかの障害は念頭に置いていないことに留意されたい。だから、運動のなかでも、やはりためらいはあったのだということも同時に書き添えておかねばならない。／「自己決定する自立」を主張した人々は、「できない」ことによる差別を受けてきた。にもかかわらず、ふたたび自己決定が「できる」ことが求められるなら、これもやはり「できない」ことによる差別を生むだろうということである。決定する能力もやはり能力であるなら、「自己決定する自立」をあらゆる障害者に適用すれば、「決定能力がない（とされる）」知的障害者のような「自己決定が困難な者」を「自立」から排除することになる。／考え方としてまずひとつは、「Yes／No」の意思表示を自己決定につなげていくなどして、判断や決定を援助するような、受け取る側のサポート体制を工夫すれば、知的障害者にも「自己決定」は可能だというものがある。また一方で、自己決定が「できる／できない」という「能力」によって「自立」が可能かどうかを判断すること、それ自体の根底にある「能力主義」そのものを疑う考え方がある」（144）
○寺本晃久、2000「自己決定と支援の境界」（お茶の水社会学研究会『Sociology Today』10：28-41.
●前田拓也、2011「「待つ人」になる――身体障害者の介助と時間」生活書院『支援』1：56-67.
□「とはいえ、これまでの障害者運動の文脈では、障害者た・・62 ちがみずからの行為を決定するなかで結果的に「生命の危険」に晒される可能性がある一方で、同時に、「危険を冒す自由／権利」（過ちを犯す自由／権利）が言われてきた。リベラリズムにおいて顕著な「自己決定＝自己責任というカップル概念」（児島2002）★1を前提としながら、自己責任を引き受けることと引き換えに、自己決定する権利を獲得するという「戦略」を採ってきたのである。だが、それはやはりどこまでも一つの戦略であって、「配慮されることにおいて幸福な生と、自己の決断において責任とリスクを引き受けざるを得ない生のいずれを選択すべきかという問題に対して、簡単に決断が下せる」（大屋2006：241）★2はずもない」（62-63）
★1 児島亜希子、2002「誰が「自己決定」するのか――援助者の責任と迷い」古川・岩崎・稲沢・児島[2002：209-256]
★2 大屋雄裕、2006「他者は我々の暴力的な配慮によって存在する――自由・主体・他者をめぐる問題系」講談社『RATIO』1：240‐260.