合理性（rationality）
□「これに対して論理的な思考における合理性、理論的合理性とは、ある理論を構成する諸命題（思考の表現）が、論理の規則に合致して導出されかつ相互に矛盾しないという基準に従う合理性のことであり、理論的整合性と言い換えることができる」（落合［2002：369］）
◆証明可能
□「ある理論のある命題がその理論の公理（およびすでに証明された定理）から論理規則に従って導出されるとき、その命題はその理論において証明可能と言う。すなわち証明可能とは、ある命題がみずからの属す理論において定理として証明されうることに他ならない」（落合［2002：370］）
◆論理的に真である命題
□「ある命題が論理的に真であるとは、その命題にいかなる解釈を施そうとも真であることを意味する。たとえば「AならばB」という命題は、前件Aが真であったとしても後件Bが儀ならば儀である。すなわち「AならばB」という命題はいかなる解釈の下においても真というわけではない。ところがたとえば「AかつAでないことはない」という命題は、Aが真であろうと偽であろうと恒に真である。［…］論理的に真なる命題とは、このように恒真な命題のことである」（落合［2002：370］）
◆整合的と完全性――理論の合理性の条件
□「ある理論において証明可能な命題がすべて恒真であるならば、その理論は整合的（無矛盾）である」（落合［2002：370］）
□「ある理論において恒真な命題のすべて証明可能であることを、その理論の完全性と呼ぶ」（落合［2002：370］）
◆行為の合理性
・目的合理的と価値合理的
□「合理性は、まず個々の行為や社会関係について語られうる。すなわち、ある行為や社会関係は、一定の目的に対する手段として適合的であるとき「目的合理的」であり、それ自体の固有価値（宗教的に評価される奉仕活動の価値など）に意識的につき従っているときに、それは「価値合理的」とされる。また、ある行為や社会関係は、技術的に適用可能な手続きの正確さや（効果、収益などの）計算の度合いが高いとき「形式合理的」であり、何らかの価値基準（経済的、政治的、倫理的、美的な価値基準）から見た成果の度合いが優れているとき、それは「実質合理的」である」（中野［1997：98］）
・理論的合理性と実践的合理性
□「［…］合理性は、生活形式や世界像について語られうる。すなわち、次第に精確さを増す抽象概念によって体系的な理念や世界像が構成され、この理念や世界像による現実支配が一層強められているときに「理論的合理主義」が認められ、・・98 適合的な手段をますます精確にすることによって、特定の実践的目的を方法的に達成するという努力が強められているときに「実践的合理主義」が認められるのである」（中野［1997：98-99］）
・限定された合理性（bounded rationality）
□「限定された合理性（bounded rationality）は、1947年にノーベル経済学賞受賞者サイモン（H. A. Simon）が提唱した経済的意思決定の原理である。これは、伝統的な新古典派経済学が前提とする経済的な意思決定原理を批判したもので、現代の経済学において重要な原理と受け入れられている。「限定された合理性」とは、人間が合理的に意思決定しようとしても、その情報処理能力の限界のために、その合理性が限界を持っているとする原理である（Simon 2009：訳143）。従来の新古典派経済学（neo-classical economics）の意思決定前提は、行為者が意思決定の選択肢、結果、その価値についての完全な知識を持ち、最適なものをとるという最適化も出るであった。しかしサイモンは、心理学、社会学、情報科学における当時最先端の議論をとり入れつつ、人間の情報処理能力の限界ゆえに、最適化原理が成り立たないと批判した。そして、実際の経営的な意思決定は、満足化基準で行われるという新たな考え方を提唱した。この原理は、後の経済学、経営学、情報科学等関連領域の発展に大きな影響を与えた」（若林［2015：74］）
□「彼は、伝統的な新古典派経済学の経済的な意思決定原理を「経済人モデル」と呼び、その「最適化基準」が「合理性の・・74 限界」を持つとして批判した（Simon 2009：第5章）。最適化水準は次の3つの特徴を持つ。第1に、行為者は、あることを決めるに当たり、すべての可能な行為選択肢について事前に完全な知識を持つ。第2に、そのもたらす結果と生み出される価値について完全に理解している。第3に、その結果と価値についての選考基準に基づいて、すべての取り得る行為選択肢の中から最適なものを選択する。しかし、サイモンは、それが限界を持っていると3つの点から批判する。第1に、行為者は、それぞれの行為の選択を行う場合に、そのすべての結果について予測し、完全な知識を持つことはできない。知識は常に不完全である。第2に、選択した行為のすべての結果が生み出す価値について事前に完全に把握することはできないので、結果がもたらす価値について部分的にしか予測できない。第3に、すべての行為の選択肢から体系的に選択する完全な意思決定基準は、実際にはあり得ない。基準は、不完全であり、実際に2、3の行為選択肢しか思いつかない。代わりに彼は、「経営人モデル」を提唱し、実際の意思決定は、一定の満足水準を超えた行為選択肢を選ぶ「満足化基準」で行われるとした。すなわち、人間の全行為選択肢についての知識は不完全であり、結果からもたらされる価値についての知識もまた不完全である。そして、実際の行為の選択においては、そのときに思いつく、少数の選択肢から、最初に目標達成において満足できる基準を超えたものが選ばれるとする」（若林［2015：74-75］）
・経済学における合理性
□「経済学において合理性とは、意思決定において行為主体の効用（もしくは利潤）が最大化されていることを意味する。例えば消費者であれば、市場で成立する諸商品の価格を見て、限られた予算の中・・97 で自らの効用を最大にするように諸商品の消費量を決定することとされる。ちなみに、各財の限界効用（marginal utility）の比（それを限界代替率〔marginal rate of substitution〕という）が、それらの財の価格比に等しくなるように消費すれば、効果は最大化される。効用が最大化されていなければ、たとえ効用を得るための適合的行為であったとしても、合理的とは言わない。経済学においては、たんに目的に対する手段的適合性だけでなく、その効率性も問題となるのである。これは「諸目的と代替的用途をもつ稀少な諸手段との間の関係としての人間行動を研究する科学」（Robbins 1935：訳25）という経済学の定義からくる要請である。言い換えれば、経済学とは稀少な財を効率的に配分する仕方を研究する学問である。したがって、合理性とは効率性（efficiency）を意味する」（森田［2015：97-98］）
□「行為がこのような意味で合理的であるためには、主体は、意思決定に際してあらゆる関連情報と無限の情報処理能力を持たねばならない。例えばガソリンを購入する場合を考えてみよう。その場合、あらゆるガソリン・スタンドで販売されている価格を調べ、それらガソリン・スタンドへのアクセスのコストも勘案して最も安いものを選ばなければならない。それだけでは済まない。移動手段として自動車の他にバスや地下鉄などがあれば、それらを用いて移動した場合のコストや時間も考慮しなければならない。さらに合理性を徹底するためには、こうした計算を自分の効用と直接・間接に結びついているあらゆる資源（経済的価値のあるすべてのもの）について行わなければならないのである。
もう1つ無視しがたい問題がある。それは合理的意思決定に必要な情報を取得し処理するのに金銭的・時間的・労力的なコストがかかる場合である。もし情報の中身がそうしたコストをかける前にわかるのであれば、その情報によって増加する利得とそれを得るために必要な追加的コストとを比較して、効用（利潤）を最大にするような最適情報量を決定できるだろう。しかし一般に、情報は取得・処理前にその中身が完全にわかることはない。したがって、この場合には合理的な意思決定は原理的に不可能である」（森田［2015：98］）