ラジオ（radio）
□「ラジオということばはアメリカの命名で、1915年から使われだした。イギリスではワイヤレスとよび、1894年と古い。また、放送 broadcast ということばがイギリスではじめて使われたのは1921年である」（志賀［2005：916］）
◆歴史
・ラジオの誕生
□「ラジオの誕生は無線通信の開発の歴史につながる。 J. C. マクスウェルによる電磁波の存在の予言（1864）から、H. R. ヘルツによるその存在の実証（1888）を経て、イタリアの G. マルコーニが1895年、無線通信の基本技術を発明した。その後は J. A. フレミングの二極真空管の発明（1904）、L. デ・フォレストの三極真空管の発明（1906）をばねに無線電信・電話は、第1次世界大戦中に急速に進歩した。こうした技術の発達を背景に、一般公衆を対象とするラジオ放送が生まれた。世界最初の正式放送は1920年11月2日、アメリカ、ペンシルべニア州ピッツバーグのKDKAだとされている。20年代前半には多くの国で次から次へと正式放送が始まった。21年フランス、22年イギリス、ソ連、23年ドイツ、ベルギー、24年イタリア、そして25年日本となる。その年の3月22日（これがのちに放送記念日となる）、社団法人東京放送が東京芝浦の仮放送所で放送を開始した。翌26年8月、東京、大阪、名古屋の3局が合併、社団法人日本放送協会が設立され、日本のラジオ放送の普及が精力的にすすめられた」（後藤・稲葉［1988：568］）
□「19世紀後半に電磁波理論の解明と実用化に向けての動きが、欧米を中心とする各地の発明家やアマチュアたちの手によってはじまった。1895年にはグリエルモ・マルコーニ Guglielmo Marconi がモールス信号を無線で送受信する無線電信を実用化し、20世紀初頭には複数の人々によって音声の無線コミュニケーションが可能になった」（水越［2002：962］）
□「1910年代から20年代にかけて、世界各地の発明家やアマチュアたちは、無線という新しいメディアを、国際的で、インタラクティブなメディア、ちょうど1990年代のインターネットのようなメディアとして発展させようという願望を抱いていた。無線のはじまりが、大企業や国家の研究開発によるものではなく、草の根で展開したという経緯も大きかった」（水越［2002：962］）
□「しかし1920年前後から、音声をコメディやドラマなどの番組として形式化し、一定周波数上に、一定時刻ごとに編成した上で、不特定多数の大衆に向けて一方向的にまき散らす、いわゆる放送という文化的様式が台頭しはじめた。放送は無線のはじまりから自明のことではなかったのであり、歴史社会的に発明されたのである。アメリカでは1920年にイースト・ピッツバーグにあるKDKAという局が、日本では1925（大正14）に東京放送局が開局したことが、放送のはじまりだとされている」（水越［2002：962］）
◆日本
・日本のラジオ放送
□「日本のラジオ放送は、1925年（大正14）3月22日、東京放送局が仮放送を開始することではじまった、同年6月に大阪放送局、7月に名古屋放送局が開局し、翌年8月、これら三局は社団法人日本放送協会として合同した。そして51年（昭和26）9月1日に、日本最初の商業放送（民放）局である中部日本放送と新日本放送（現在の毎日放送）が開局するまで、日本で唯一の放送事業体となった」（藤竹［2005：917］）
□「戦前のラジオは娯楽放送を「慰安放送」とよぶほど逓信省の管轄下におかれ、六大学野球、なかでも早慶戦の中継に人気が集まった。戦時中には国民歌謡などを放送して国民の士気をあおりたてようとしたが、結果は逆・・916 に大衆の悲しみが歌われるようになった。玉音放送（天皇が終戦の勅語を放送した）によって第二次世界大戦は終結し、占領軍の指導のもと、日本のラジオ放送は再出発した。放送番組の指導はCIE（情報教育局）が、検閲はCCO（GHQ民間検閲局）がおこなうようになった。45年（昭和20）9月22日、GHQは「日本に与うる放送遵則」（いわゆるラジオ・コード）を出し、放送の規制を一歩進めた。規制は47年8月に一部をのぞいて事後検閲となり、49年10月18日をもってラジオ・コードは廃止され、以後はNHKの自主規制に任されることになった」（志賀［2005：917］）
・日本人の時間意識とラジオ
□「ラジオは、日本人の時間感覚に影響を与えた。太平洋戦争の開始にともない、定時ニュースの回数がふえるとともに、午前6時から時間の頭にニュースを放送するというスタイルが定まった。時計の長針が12のところにくればニュースを聞くことができるという習慣が定着した。ラジオは日本人の生活時間のなかで、句読点として作用するようになった。そして戦後、45年11月1日から、GHQの指導のもとに、放送開始から終了まで休止時間なしに放送するシステム、いわゆる全日放送制が実施された。また12月1日からは、放送時間の長さの1単位を15分として番組編成をおこなうクォーター・システム（15分単位制）がはじまった」（藤竹［2005：917］）
◆RCA設立
□「アメリカは自国の無線技術が統括されていないことにあわて、大戦後の1919年、アメリカン・マルコーニ社を国内企業に買収させた。同年創設されたラジオ・コーポレーション・オブ・アメリカ（RCA）の主な株主は、エジソンのゼネラル・エレクトリック（GE）、ベルの AT & T、ウエスタン・エレクトリックといった各種特許をもつ大企業機器メーカーだった」（伊藤［2014：141］）
◆NBC設立
□「新たなラジオの収入源を考・・142 え出したのは、特許相互協定で受信機の製造販売権のない AT & T だった。電信電話独占会社である AT & T は、電話交換局に類する放送施設をつくり、そこから無線局を電話回線でつなぎ、一斉に同一番組を同時放送するという、大規模な有線+無線のチェーン放送ナショナル・ブロードキャスティング・システム（NBS）を構想する。AT & T はスポンサーに放送施設と長距離回線を時間貸しした。だが技術屋であった AT & T は、番組制作の能力に乏しく、制作はすぐに広告代理店に外注するようになる。ここにようやく、放送施設、スポンサー、番組制作という放送概念が誕生することになる。AT & T は、特許相互協定に基づき、この時間貸しシステムの独占権と特許を主張し、このシステムと同じスポンサー広告で運営する各局から特許料を徴収した。このシステムは高品質の回線がなければうまくいかない。したがってAT & T は放送でも独占企業となるはずだった。
ところが、1924年にRCA関連企業に反トラスト法違反の是正勧告が出される。無線機器の製造販売や電信電話事業が本業であるRCA関連企業は、反トラスト法違反を逃れるため、放送事業を別会社化せざるをえなくなる。1926年、あのデヴィッド・サーノフを社長に、放送事業をナショナル・ブロードキャスティング・カンパニー（NBC）として分社化し、AT & T はこのNBCにNBSを売却、メーカーは機器の製造販売に、またAT & T はチェーン放送時の回線貸し出し事業のみに徹することにし、放送から撤退した」（伊藤［2014：142-143］）
□「アメリカの大手テレビ・ネットワーク。GE（General Electric Company）の子会社。1926年 RCA の子会社として設立され、ラジオのネットワーク放送を開始した。親会社が生産するラジオ受信機の販売促進が主な目的だった。27年1月第2ネットワークの放送を開始した。前者はレッド・ネットワーク、後者はブルー・ネットワークと呼ばれた。
NBCはラジオの黄金時代と言われた30年代をリードした。RCA の社長、会長を歴任したサーノフ David Sarnoff の強力なリーダーシップに負うところが大きいとされる。41年 FCC（連邦通信委員会）が1社1ネットワークの機制を設定したため、43年ブルー・ネットワークを売却した。これが ABC の前身となる」（山口［2002：111］）
◆CBS設立
□「アメリカの大手テレビ・ネットワーク。ヴァイアコム（Viacom）の子会社。1927年先発ネットワークNBCに対抗するため発足した。United Independent Broadcasters がコロンビア・レコードの協力を得てラジオ・ネットワーク CPBS（Columbia Phonograph Broadcasting System）・・399 の放送を始めたが、資金不足で経営危機に陥った。コロンビア・レコードが経営から離れたため社名をCBS（Columbia Broadcasting System）と改めた。28年葉巻会社の青年重役ペイリー William S. Paley が倒産寸前のCBSを40万ドルで買収した。タレント発掘のてんさいと言われたペイリーは次々に人気スターを育成し、CBSの基盤を強固にした。第2次大戦のラジオ報道では欧州特派員マロー Edward R. Murrow が行ったロンドンリポートがCBSニュースの声価を高めた」（山口［2002：399-400］）
◆FCC設置
□「放送通信事業を規制・監視する権限をもつアメリカの独立機関。1927年、船舶を前提としていたラジオ法が、放送概念に対応し、規制・監督の権限が商務省から独立行政機関「連邦ラジオ委員会（FRC）」へと移され、さらに1934年の通信法（The Communications of Act）により「連邦通信委員会」となる」（伊藤［2014：144］）
□「米国の州をまたがる通信や放送の規制に当たる政府機関。「連邦通信委員会」と訳されることが多い。20世紀初頭、電信、電話、ラジオなどの新技術が事業化されていく過程で、通信事業を規制する統一的な法律がなかったため、さまざまな問題が生じるようになった。ローズヴェルト大統領 Franklin Deland Roosevelt は成長がめざましい通信と放送を健全に育成するため、1933年に規制方法検討のために委員会を設置し、各省庁に分散した権限を一元化する勧告を行った。ローズヴェルトはFCCを設置するための特別教書を議会に送付し、1934年6月19日に成立した1934年通信法（Communication Act of 1934）によってFCCが設置された」（浜野［2002：114］）
◆トランジスタ・ラジオ
□「三端子構造の回体素子で、増幅、発振などを行う軽量、小型の電子部品の総称であるトランジスタは1948年、アメリカのベル研究所で開発され、日本ではソニー（当時は東京通信工業）が53年に特許許諾を受けた。アメリカではトランジスタは補聴器用にしか使われていなかったが、ソニーはこれをラジオに応用する路線をとり、自社でもトランジスタの開発に着手、55年8月に世界初のトランジスタ・ラジオを発表、翌56年に発売するや、たちまち市場の人気を集めた。当時は真空管式ラジオが主流であり、「音響に迫力がないトランジスタ・ラジオは売れない」がアメリカの常識だったが、「1家に1台ではなくて1人1台のラジオ」をキャッチフレーズに既成概念を打破した。ソニー以外のメーカーもこれに追随したため、57年には早くも真空管式を上回り、軽量で小型、安価なトランジスタ・ラジオ時代が本格化した。ラジオは個人が携帯し、戸外や自動車のなかで気軽に耳を傾けるものとなったのである」（森［2001：567］）
◆ラジカセ
□「ラジオ付きカセット・テープ・レコーダーのこと。1968年（昭和43）、アイワと東芝から売り出された。ICなどのマイクロエレクトロニクスの進歩は、電気製品の小型化・大衆化に大きく貢献した。その先鞭であるトランジスターを使用したトランジスター・ラジオ（55年東京通信工業より発売）は、聴取の場所を自由に変えることを可能にした。70年代中ごろからは、さまざまな付加機能（2バンド化）や他の機器との接合（ラジオカセット）が一般化する。初期のラジカセには本体やオプションにワイヤレス・マイクを付属しているものが多く、DJ遊びを流行させた。これはのちのミニFM的なカルチャーを準備したといえよう。80年代に入ってからも多機能化はすすみ、ステレオ化はもちろん、カセットのダビング機能を備えた機種が一般化した」（上野［2005：918］）