マス・コミュニケーション（mass communicaton）
□「人間は、社会生活を維持するために社会のメンバーの間でさまざまなタイプのコミュニケーション活動を日々行っている。そうした社会的コミュニケーションの1タイプとしてマス・コミュニケーションがある。マス・コミュニケーションとは「専門的職業的な組織体としての送り手が、メッセージの大量複製・大量伝達技術手段を用いて、不特定多数の受け手に対して行う、公開性という特性をもったコミュニケーション活動」としてこれまで定義されてきた」（竹下［2012：1201］）
□「不特定多数の受け手を対象に、マス・メディアを通じて、大量に記号が伝達されるコミュニケーション現象をいう。メディアの技術的発達にともない、マス・コミュニケーション内容の生産と伝達は専門的職業人の組織によって遂行されるようになり、送り手と受け手の役割分化が固定化し、記号の流れは一方向的になる。受け手の班のが直接送り手に伝達されず、また受け手が不特定であることから、マス・コミュニケーションの内容は通俗化し画一化する傾向が強い」（社会学小辞典［1997：575］）
□「新聞、雑誌、ラジオ、テレビ、映画などのマス・メディアを通じて、大量の斉一的メッセージが、不特定多数の受け手に伝達されるコミュニケーション現象をいう。人類は、精神内容（知識、感情、意志など）の表象であるメッセージを、空間的により遠く、時間的により速く伝達するために、さまざまな工夫を重ねてきたが、それぞれの時代における科学技術の積極的な利用を通じて多くのマス・メディアが開発され、現在のようなマス・コミュニケーション現象が成立した」（竹内［2002：884］）
◆マス・コミュニケーションの特徴
□「マス・コミュニケーションは、特にパーソナル・コミュニケーションと対比して、次のような特徴がある。（1）送り手は専門的な組織集団を構成し、分業的協働作業によってメッセージを生産・伝達している。（2）メッセージ内容は誰にでも受けとられ理解されるように、公開的、一般的性質をもっている。（3）メッセージの伝達機会が原則的に定期化されている。（4）送り手と受け手の役割が固定化され、フィードバックが極度に限定的である」（竹内［2002：884］）
・マス・コミュニケーションの送り手
□「マス・コミュニケーションの第一義的な送り手は個人でなく組織体であり、さまざまな種類の専門職が分業体制で継続的・安定的にメッセージの制作を行っている。こうした組織としての送り手は〔狭義の〕マス・メディアと呼ぶことができる。具体例として新聞社、放送局、出版社などがある。マス・メディア組織は、現実世界に存在する素材や資源を活用しながらメッセージ内容を作り上げる。たとえば、事件事故を取材したり、政治家や官庁、企業といった主財源から情報を集めたりすることでニュースができあがる。［…］少なくとも現代の民主主義国家においては、素材の取捨選択や加工の仕方を最終的に決める権限はマス・メディア組織にあることが多い」（竹下［2012：1201］）
・マス・コミュニケーションのメッセージ
□「マス・メディア組織が制作したメッセージは、さまざまな技術手段を用いて、大量複製・大量伝達される。マス・コミュニケーションの「マス」とはこの「大量」の意味である。制作したメッセージを物理的なパッケージの形にまとめ、それを大量複製する場合もあれば（新聞、雑誌、CDなど）、放送のように個々の利用者の受信機上にメッセージを電子的に複製する場合もある。いずれにせよ、マス・メディアが用いる技術手段はメッセージを一方的にばらまくには適したものである」（竹下［2012：1201］）
・マス・コミュニケーションの受け手
□「また、マスコミュニケーションの受け手は、不特定多数という言葉で一括できるような、地域的に散在した、大量かつ雑多な人々から成る。送り手から見た受け手は、匿名的な集合体としか見えない。こうした不特定多数としての受け手が、一時的にせよ送り手が提供する同一のメッセージにほぼ同時に注目するという点に着目すれば、マス・コミュニケーションの受け手には集合行動論でいう大衆（マス）としての側面があることがわかる」（竹下［2012：1201］）
◆マス・コミュニケーションの社会的機能
・報道／評論／慰安・娯楽
□「マス・コミュニケーションの活動はきわめて多岐にわたるが、大別すると、（1）社会の出来事や状況に関して、その性質、推移、背景などの情報を伝える「報道活動」、（2）意見や主張を表明する「評論活動」、（3）慰安・娯楽などを提供する「娯楽活動」、および、（4）教育や啓蒙的内容をもつ「教育・教養活動」に分類することができる。このうち「報道活動」と「評論活動」はジャーナリズム活動ともいわれ、発生初期の新聞の重要な契機であった」（竹内［2002：884］）
・ライト：監視／調整／社会化／娯楽
□「公開性の特性からもわかるように、マス・コミュニケーションとは、現代の大規模社会においてメッセージの社会的共有を促進する活動である。では、そうした活動はどのような目的で行われているのであろうか。アメリカの社会学者ライト、C.R.は、マス・コミュニケーションに期待されているおもな活動として次の4つをあげた。
（1）監視（surveillance）：社会の内外における出来事についての情報の収集と伝播。ここには社会的権力層の活動に対する監視の仕事も含まれる。（2）調整（correlation）：社会のメンバーの間で、意見の交流をはかりながら、内外の環境の変化にどう対応するかの合意を形成する試み。（3）社会化（socialization）：価値・社会規範・知識といった文化的要素を、社会のメンバーや潜在的メンバーに教化すること。世代間の文化継承だけでなく、子どもや成人がさまざまな社会的役割に同化する場合のコミュニケーションについてもあてはまる。あるいは新しく社会に移住してきた人についても。（4）娯楽（entertainment）：気晴らし、緊張の解消」（竹下［2012：1201］）
・ラスウェル：監視／調整／世代的伝承
□「政治学者のラスウェルHarold Dwight Lasswellは、コミュニケーションの社会的機能として、（1）社会をとり巻く環境の監視、（2）環境に反応する際の社会的構成諸部分の調整、（3）社会的遺産の世代的伝承の3つをあげている。現代社会では、これらの機能の主要な部分をマス・コミュ・・884 ニケーションが担っているといってよい」（竹内［2002：884‐885］）
◆マス・コミュニケーションの再定義と公開性
□「［…］マス・コミュニケーションを「専門職業的な組織体としての送り手が、受け手の大量化を企図しながら、機械的技術手段を用いてメッセージを公開する活動である」と再定義することができよう。
なぜ受け手の大量化（＝情報の広範囲な共有）にこだわるのか。それは、個々人が社会のメンバーとして健康で文化的な生活を送るためには、あるいは有権者として適切に政治参加を行うためには、誰もが一定の基本的知識を共有していることが望ましいからである。長谷部恭男はこうした基本的知識（情報）を、個人が自律的に情報の選択を行うことを可能にする「メタ・レベルの情報」と呼んでいる★。それは、ますます増大する情報の洪水のなかから、各自にとって意味のある情報は何かを指示するものである。そうした基本的知識を社会に普及させ、共有知識基盤の形成に寄与するという公共的な役割が、従来マス・メディアには期待されてきたからである」（竹下［2012：1203］）
★ 長谷部恭男、1992『テレビの憲法理論――多メディア・多チャンネル時代の放送法制』弘文堂.
◆マス・コミュニケーションの歴史
・西洋 前史 口承と文字
□「古代から中世末にいたるまで社会的コミュニケーションの主軸は、直接接触による視覚的映像をともなったオーラル・コミュニケーション（いわゆる〈オーラル・カルチャー oral culture〉の時期）であった。現在でも〈無文字社会〉では、複雑な伝承、慣行、物語などが、文字社会では想像もつかないほど大量に人間の記憶に貯蔵され、必要なときに〈語られ〉て、十分その社会的な機能を果たしている。いわばメディアは、人間の内部にセットされている。
〈説教〉〈演説〉などの形をとる、不特定多数への口頭コミュニケーションが、無差別のイデオロギー注入、大量伝達など現在のマス・メディアと類似した機能を果たしたことは、史上多くの宗教、政治運動における実例が示している。すでにパンフレット、新聞など活字媒体がかなり出まわっていた17世紀イギリスのピューリタン革命の過程においても、民衆レベルにまで最も大きな影響をあたえた媒体は、口頭の〈説教〉であった。〈口頭〉メディアと〈活字〉メディアとは、近代のある時期まで並行、共存していたのである。
しかし、文字の普及以降、〈文書〉の形をとって人間の外部に出るメディアも、古くから口頭文化とともに存在していた。たとえば、ローマ帝国の《アクタ・ディウルナ》、中国唐代の《開元雑報》など、古代の大帝国は、広大な版図を統治する必要から、中央からの指令の伝達、地方情勢の報告など、主として行政的コミュニケーション用の、多くは定期的な〈文書〉メディアをもっていた。また遠隔地貿易に従事する商人も同様に〈文書〉メディアをもっていた（15、16世紀・・495 の〈フッガー・ツァイトゥンゲン Fugger Zeitungen〉）」（香内［1988：495‐496］）
□「中世末から近代にかけて、村落共同体の自給自足圏の崩壊、全国市場網の形成にともない、物資の流通促進は、商品、史上、経済情況一般の情報媒体であった大商人・金融メディアを拡散させ、一方で政治基盤の拡大は、それまで支配者・官僚のメディアであったものを下方の中間層にまで拡大する。その過程は、15世紀後半、西ヨーロッパにおける活版印刷術の普及、とくにそれによる〈意見〉伝播の効力が実証されていく、16世紀後半の宗教改革諸運動の定着期と対応している」（香内［1988：496］）
□「定期的にニュースを供給する媒体は17世紀に定着し、たとえば1605年、アントワープの一印刷者（A. ウェルホーフェン）の出した〈ニーウェ・ティディンゲン Nieuwe Tydinghen〉は、18年には週刊、29年には週3回刊になるまでに急成長する。週刊誌はケルン（1610）、フランクフルト・アム・マイン（1615）、ベルリン（1617）と各地で発行され、1650年にはライプチヒで世界最初の日刊紙とされる《アインコメンデ・ツァイトゥンゲン Einkommende Zeitungen》（のち《ライプチガー・ツァイトゥング》）が誕生する。ほぼ同時期に、ピューリタン革命で絶対主義型事前検閲機構を破砕したイギリスでは、かつてない規模で週刊の党派新聞（《マーキュリアス・オーリカス Mercurius Aulicus》《マーキュリアス・ブリタニカス Mercurius Britannicus》など）によるイデオロギー戦争が行われ、政治新聞の原型がつくられていく」（香内［1988：496］）
・新聞の時代
□「活字メディアの読者層を社会下層に拡大しようという動きは、産業革命以降の急進運動のなかで試みられ、企業の次元では統制の制約がほとんどなかったアメリカにおいて1830年代〈ペニー・ペーパー penny paper（大衆廉価新聞）〉が一定の成果をあげる。しかし、新聞社が最新の技術手段を駆使し、大量生産の可能な膨大な資本金を擁する大企業としてあらわれるのは、19世紀の90年代である。それは先進諸国における文盲が、ほとんど無視できるほど減少していく時期にあたる。イギリスのノースクリッツ（《デーリー・メール》）、アメリカのピュリッツァー（《ワールド》）、ハースト（《ニューヨーク・ジャーナル》）らによる部数100万を超える巨大新聞、大衆紙の登場が、その指標である。この時点からアメリカ、ヨーロッパの先進国で、最初の電波媒体であるラジオが出現する1920年代前半までを、それ自体、相対的に独自の運動を展開する〈マス・コミュニケーション〉の世界形成・定着期とみてよい」（香内［1988：496］）
◆マス・コミュニケーションの理論
□「マス・コミュニケーションに関する考察として、まずは、マス・コミュニケーションの効果が皮下注射のように即時的な効果を及ぼすことを指摘した「皮下注射モデル」が挙げられる。次に、マス・コミュニケーションの影響力を「小集団のオピニオン・リーダー層に届く段階」・・111 と「オピニオン・リーダー層から集団内のフォロアー層に届く段階」の2つに区分した。P. F. ラザースフェルド（P. F. Lazarsfeld）の「コミュニケーションの2段の流れ」が挙げられる。ハーバート・メンツェル（H. Menzel）とエリフ・カッツ（E. Katz）は、マス・コミュニケーションの影響過程が2段以上の「多段」であることを主張した。このように、マス・コミュニケーションにおいて、コミュニケーションの送り手と受け手の役割は固定しており、「少数の送り手」から「多数の受け手」へ情報が一方向的に発信されるモデルが支配的であった」（本柳［2015：111-112］）
・弾丸効果
□「〈マス・コミュニケーション〉ということばが使われはじめたのは意外に遅く、1940年前後、軍と協力してファシズムの宣伝を研究していたアメリカの研究者グループの造語だろうと推定されている。このことばがはじめて登場した公的文書は、1945年11月16日制定の〈ユネスコ憲章〉である。当時、日本では〈大衆通報〉と訳語をあてている。そのころには、マスコミの影響力を原子爆弾の破壊力のように強大だ、とする考え方が広がっていた。すなわち、マスコミは人の心の中に侵入し、思想や態度を思いのままに変え、操作してしまうという考え方で、〈皮下注射モデル〉とか〈弾丸理論〉とか呼ばれた。ヒトラーら独裁者の猛威を経験したばかりの時代環境では、受け入れやすい考え方だった」（稲葉［1988：495］）
・間接効果
□「ところが1960年前後になると、マスコミ研究者の間から、〈弾丸理論〉見直しの動きが強まった。なかでも有力だったのがパーソナル・コミュニケーションの実態調査をふまえたラザースフェルド P. Lazarsfeld らの〈2段階の流れ論〉で、マスコミはまずオピニオン・リーダーに受け止められ（第1段階）、そこでろ過、変形、強調、反論付加などされてその周辺にいる集団メンバーに伝えられる（第2段階）ので、マスコミの影響力が直接発揮されるというより、オピニオン・リーダーが対面集団 face-to-face group の中でもつ個人的影響力 personal influence のほうが大きい、とする理論である。これに対してクラッパー J. T. Klapper は、多くの実験や社会調査の結果を総括して、人々の先有傾向 predisposition を〈変化〉させる働きが強いのはパーソナル・コミュニケーションのほうで、マスコミは先有傾向を〈強化〉する働きが強い（ただしマスコミだけが機能して、反論がいっさい封じ込められているような特殊状況だとマスコミによる〈変化〉も起こる）という結論を引き出した」（稲葉［1988：495］）
・間接効果批判
□「1970年代に入ると、1960年代の理論傾向はマスコミの影響力を過小評価しすぎていたという反省が生じ、マスコミの議題設定 agenda setting 機能（人々の思想や態度を直接に左右するわけではないが、人々の関心の的を絞り、それを議題として設定する機能）に注目したり、受け手の側に立った〈利用と満足 use and gratification〉研究の重要さを再確認したりする動きが出ている」（稲葉［1988：495］）