ホーリズム／全体論（holism）
◆自然科学
□「自然科学においては、物理学が要素論を基盤とするのに対し、全体論は生物学に拠り所を求め、要素や部分に還元できない生体の独自性を主張することによって、しばしば〈生気論〉と結びついてきた。また、ベルタランフィの一般システム理論、ゴールドシュタインの脳病理学、V. ヴァイツゼッカーの医学的人間学、ベルリン学派のゲシュタルト心理学などは、強弱の差はあれ全体論的志向をもった理論である。さらに、近代科学の還元主義的方法を批判して「ホロン」の概念を提唱したケストラーをはじめとする〈ニューエイジ・サイエンス〉の潮流には、全体論的傾向が色濃く現れている」（野家［1998b：1501］）
◆社会科学
□「アトミズムは原子論、ホーリズムは全体論と訳される。前者は、全体を部分や要素から成る実体であるととらえ、後者は全体を部分や要素から演繹することのできない「部分の集合」を超えた実体であるととらえる。この対立は、科学哲学をはじめさまざまな領域で展開されてきた。心理学・精神医学の領域では、要素主義・構成主義を主軸とする行動主義学派と、精神や身体は諸要素の集合に還元されないと主張するゲシュタルト学派の対立が有名である。社会学では、タルド、G. の原子論的視座とデュルケーム、É. の全体論的視座の対立が有名。原子論的視座に立つ「方法論的個人主義」は、「社会とは個人の集合に過ぎない」とする「社会名目論」に立ち、社会の分析単位を個人の心理・行動に求める分析方法を提示した。一方、全体論的視座に立つ「方法論的集合主義」は、社会を単なる「諸個人の集合」を超えた自律した実体ととらえる社会分析の方法を提示し、その後の構造主義などに影響を与えた」（阪井［2012：20］）
□「社会科学の分野では、方法論的個人主義と方法論的全体主義（集団主義）が重要な対立軸を形作ってきた。前者が社会や社会関係の分析単位を個人に求め、個人の心理や行動から社会全体の動向を説明しようとするのに対し、後者は分析単位を集団に求め、社会を個人の単なる総和を超えた独自の実在性をもつものと考える。全体論はコントの有機体説、マンハイムの社会計画論、デュルケムの〈社会的事実〉論などによって代表されるが、ポパーやハイエクはこれを方法論的個人主義の立場から厳しく批判した」（野家［1998b：1501］）
◆哲学
□「現代哲学においては「全体論」よりも「ホーリズム」という表現が用いられることが多く、認識論および意味論の領域でそれぞれ特徴的な動向が見られる。認識論的ホーリズムはクワインが論文「経験主義の二つのドグマ」〔1951〕において提唱し、その後科学哲学の分野で〈デュエム-クワイン・テーゼ〉として議論の的となった主張である。彼は経験による検証や反証の対象を個々の言明ではなく「科学の全体」であるとし、一方で信念体系全体の再調整を通じていかなる反証例をも却下できると同時に、他方で論理法則を含めて「いかなる言明も改訂を免れない」と主張した。意味論的ホーリズムとは、個々の語や文は言語体系全体のコンテクストの中でのみ意味をもち理解しうる、とする立場である。したがって、個々の語や文の意味の変化は言語体系全体の変化と連動する。その出発点はソシュールの言語学にまで遡り、ウィトゲンシュタインの言語ゲーム論もその一形態と言える。意味論的ホーリズムを現代において代表するのは D. デイヴィドソンであり、それに対立するのは M. ダメットの〈意味論的分子論〉の立場である。また、クーンやファイヤアーベントら新科学哲学の潮流に見られる〈通約不可能性〉のテーゼは、概念の意味は理論全体の文脈に依存するとする点で意味論的ホーリズムの主張と密接な関係をもっている」（野家［1998b：1501］）
◆倫理学
・論理実証主義
□「科学を疑似科学から峻別しうるように哲学的に基礎づけようとした論理実証主義（論理的経験論）によれば、（1）有意味な言明は、語の意味と構文規則によって真偽が定まるか、あるいは観察による検証が可能でなければならず、（2）a. 世界の事態を描写する経験的に有意味な言明は、検証可能な観察言明へと還元でき、（2）b. 観察言明は、それ単独で検証可能である（真偽の決め手となる決定実験が存在する）とされた。つまり、経験的な理論は、単独で検証可能な言明を要素とし、要素が積み重なって出来ている、とする要素論（atomism、原子論）を彼らは主張したのである。さてそうすると、道徳言明が経験的に有意味である（つまり世界の事態を描写している）ためには、道徳言明は、検証可能な観察言明に還元できねばならないが、多くの論理実証主義者は、その可能性を否定し、道徳言明の経験的有意味性を認めなかった。しかし前世紀の半ばになると、科学哲学の内部から、実際の科学の進展の歴史と照合しながら、上の3つの主張を否定する全体論（holism）が登場する」（大庭［2006：548］）
・決定実験の否定
□「法則Lとデータdからは、命題pが帰結するのだが、pは偽だと判明したとする。すると論理的には、Lかdの少なくともどちらかが偽である、ということになる。しかし、実際の科学の歩みにあっては、観察によってpは偽だと判明したときも、科学者たちは、法則を修正したりデータを訂正する代わりに、むしろ、さまざまな補助仮説をアドホックにたてることによって、「pではなかった」という事実を説明しようとし、そうしたアドホックな仮説は、しばしば新たな進展を促してきた。では、理論からの帰結と現実との食い違いに対処するにあたって、このようにアドホックな仮説をたてうるのは、どうしてなのか。それは他でもない、法則Lとデータdから命題pを導くにあたっては、Lとdの他に膨大な数の命題が前提されているから、である。そうした命題群をΓとすると、pが偽だったということは、法則かデータか、それとも命題群Γのうちのどこかに、少なくとも1つ偽なものがある、ということしか含意しない。したがって、Γのうちのある命題を否定する仮説を立てさえすれば、pが偽だったということも説明できるのである。このことが意味しているのは、観察によって検証されるものは、論理的に繋がりあった膨大な命題のネットワーク全体なのであって、ある命題を単独に検証することはできない、ということである」（大庭［2006：548］）
・全面的訂正可能性
□「こうした全体論の考え方によれば、真であるのは、第一次的には論理的に繋がりあった命題のネットワーク全体であって、個々の命題ではない。したがって探求の目的は、そうしたネットワークの論理的整合性を維持し高めていくことであり、そのためには、ネットワークのどの部分を手直しすることも可能である。通常は、手直しの理論的コストの少ない部分に手がつけられるが、しかし場合によっては、中枢的な法則や、さらには論理法則さえも手直しの対象となる。したがって、論理実証主義が主張したような、「意味による真」と「事実による真」という区別は成立しない。科学的探求をこう捉えた全体論の考え方は、論理学においてもロールズ John Rawls の「反省的均衡」という方法論にも反映されている」（大庭［2006：548］）
◆デュエム＝クワイン・テーゼ（Duhem-Quine thesis）
□「フランスの物理学者デュエムが提起し、アメリカの哲学者クワインが発展させた科学哲学上のテーゼ。〈ホーリズム〉の観点から〈決定実験〉の不可能性を主張する。通常、科学理論は観察や実験の結果によって検証あるいは反証がなされると考えられている。また、ある自然現象に関して同程度の説明力をもつ二つの科学的仮説が競合している場合には、一方を肯定し他方を否定する〈決定実験〉を行うことによって、仮説の正否が決められるとされる。デュエムは『物理理論の目的と構造』〔1906〕において、こうした通念に異を立て、物理理論は主要仮説、補助仮説、背景的知識などを含む有機的全体をなすものであり、したがって単独の科学的仮説が実験や観察によって一義的に検証あるいは反証されることはないと主張した。ある仮説を反証する実験が行われた場合、それは当の仮説を含む理論全体のどこかに欠陥があることを告げているのであり、必ずしも当の仮説自体が偽であることを示すものではない。その結果、理論の根幹をなす主要仮説を修正することも、主要仮説は保持したまま些末な補助仮説を修正することも共に可能であり、いわゆる決定実験は成立しない。
デュエムのテーゼは物理理論にのみ領域を限定した主張であったが、クワインは論文「経験主義の二つのドグマ」〔1951〕において、それをわれわれの知識・信念体系一般にまで拡張し、〈ホーリズム〉の立場を徹底させた。彼によれば、「外的世界についてのわれわれの言明は、個々独立にではなく、一つの・・1127 団体として、感覚的経験の裁きに直面する」のであり、「経験的有意味性の単位は、科学の全体」なのである。そこから彼は、知識体系全体の調整という観点からすれば、いかなる言明も真と見なし続けることができ、また逆に論理法則を含むいかなる言明も改訂可能である、と結論する。デュエム-クワイン・テーゼは、論理実証主義の科学観に打撃を与え、新科学哲学の成立に影響を及ぼした」（野家［1998a：1127-1128］）
□「［…］ポアンカレの物理学上の規約主義についてはデュエムが、物理理論というものはその原理と帰結部分とが有機的統一をなすものであって、その意味で原理も経験的意味をも・・327 っており、理論の修正は基本原理も巻き込むと批判した。規約主義をめぐる論争はまた近いところで論理学の命題の必然性をどう解するかということについて展開されている。まず論理実証主義のカルナップが論理学の命題や推論が真なのは形式すなわち取決めによってそうなのであり、論理的真理の真理性や必然性の源は言語的規約に求められるとする見解を打ち出した。これに対してクワインが、規約から論理的真理を導出するにはある論理的推論が必要であり、これでは無限背進になるとして反論した。彼自身はこの問題にはとくに、デュエムのホーリズムを援用した、いわゆる〈デュエム-クワイン・テーゼ〉によって対処している。またウィトゲンシュタインは逆に規約主義を徹底して、論理的必然性は言語的規約のその都度の直接的表現に他ならないと見なした」（小林［1998：327-328］）
□「論文「経験主義の二つのドグマ」（1951）において、クワインはその事情を比喩的にこう述べています。――いかなる知識や信念の体系も「周縁に沿ってのみ経験と接する人工の構築物」である。つまり科学全体は「境界条件が経験である力の場」のようなものであり、「周縁部での経験との衝突は、場の内部での再調整を引き起こす」。このとき、ある経験が場のなかの特定部分のみと結び付いていることはありません。なぜなら、経験による場の内部の再調整は、場全体のバランスが保たれる限り、多様な仕方でなされうるからです。これがクワインの全体論（ホーリズム）と呼ばれる見解です。
場のなかには、周辺部（周縁部）に近く、経験による修正を受けやすい知識もあれば、中心部に近く、めったに修正を受けない知識もあります。論理法則のように、けっして修正を受けない必然的真理に見えるものさえ、中心部には含まれています。しかし、この中心と周辺の関係はあくまで相対的なものであり、経験による修正を受けるという意味では、場の内部の知識はどれも対等です。ただ、できる限り中心部には手をつけず――中心部に手をつけると場全体に大革命が生じるので――、周辺部の修正で済まそうとする私た・・103 ち人間の「保守主義」によって、修正されやすさに多様な段階のある、知識体系の現状があるわけです。
さてここで、論理実証主義のテーゼを再確認しましょう。論理実証主義によれば、有意味な命題つまり科学的命題は、検証によって真偽の定まる命題と、それらの命題の論理的結合から成るのでした。このテーゼを維持するためには、特定の観察に特定の命題が対応している必要があります。［…］
しかし、全体論によれば、そのような対応は不可能です。いかなる観察も、諸命題の集合全体を検証するものであり、何らかの単独の命題を検証するものではないからです。この点を見過ごし、命題単独での検証が可能であると考えたことが、論理実証主義のドグマ（間違った思い込み）だとクワインは述べます」（青山［2012：103-104］）