パレート最適（pareto optimum）
□「経済学で、パレート最適は次のように定義される。所与の制約下で、すべての個人の効用（utility）を少なくとも同程度に保ったまま、少なくとも1人の個人の効用を改善する実行可能な配分がないとしたら、ある資源配分は最適である。換言すれば、それは、他のいかなる個人の状態をも悪化させることなく、ある個人の状態を改善することは不可能である状態をさす」（後藤［2006：699］）
◆条件
□「外部性などの市場欠落要因の存在しない完全競争下で競争均衡は、パレート最適であることが証明されている」（岩波現代経済学事典［2004：638］）
□「パレート最適は、次のように純粋な競争市場制度を特徴づける。（1）すべての個人と企業が私的利益の最大化をめざす価格受容者であるならば、競争均衡はパレート最適となる（厚生経済学の第一定理）。（2）@すべての個人と企業が私的利益の最大化をめざす価格受容者であり、A生産に関する環境が凸条件を満たす（すなわち、限界費用が逓増せず、不可分な生産要素・生産技術も存在しない）ならば、適切な一括税と移転によって、いかなるパレート最適解も競争市場制度によって達成可能となる（厚生経済学の第二法則）」（岩波現代経済学事典［2004：638］）
◆補償原理
□「新厚生経済学を打ち立てたカルドアやヒックスの補償原理では、現実はパレート改善をもたらさない変化でも、利を得る人から損を被る人へ仮に補償がなされればパレート改善をもたらす変化は、潜在的パレート改善を生むとして、そのような変化はパレート基準を満たすという。しかし、パレート最適な状態からのいかなる変化もパレート基準を満たさない。これは、効用の可測性も効用の個人間比較可能性も限定としない最適性の概念であるという意味で、合意を得やすい概念である」（岩波現代経済学事典［2004：638］）
◆効率と公正――パレート最適は最適な資源配分の必要条件であるが十分条件ではない
□「競争的市場機構をとおして達成されるパレート最適の点は無数にある。したがって、いずれの点が「所得分配の公正」の観点から最も望ましいのかを一義的に決めることはできない。いずれの点が社会的厚生関数（社会的満足）を最大にするかは、社会成員の価値判断によって決まる」（木村［1999：818］）
◆パレート最適に対する批判――パレート最適は最適な資源配分の必定条件ではない
□「注意すべきことは、このパレート最適の概念は、資源配分の「効率性」にのみ関わる概念であり、資源配分の「衡平性」にはまったく言及していないということである。たとえば、経済内に存在するほとんどすべての財を所有している富裕者と、ほとんど財を所有していない貧困者がいるとき、もし富裕者の厚生水準を下げることなく、貧困者の厚生水準を上げることができないならば、その状態はパレート最適な状態である。「最適」という言葉は、資源配分が上記の意味で「効率的」に行われているということのみを意味しており、逆にいえばそれ以上のことを意味しているわけではないということに注意が必要である」（荒川［2012：1049］）
□「センは、パレート原理（パレート最適の状態を社会的に選択するという原理）と自由主義とが矛盾することを証明した。二人以上の個人が、三つ以上の社会状態に関して、それぞれ選好順序を自由に形成し、彼らの選好順序を集計して、どの社会状態を選ぶかについての社会的決定を下すとする。センが証明したことは、このとき、パレート原理と最小限の自由（誰もが個人的なことについては自己決定することができるということ）の保証とを同時に満足するような社会的決定は不可能だということである。センの証明は、パレート最適が望ましい社会状態を決める絶対の規準ではない可能性を示唆するものだと、見なすことができる」（大澤［1998：1292］）
□「パレート最適概念は、個人の序数的な選好と技術的な生産可能性を経済分析の究極のデータとし、個人の選好の強度、個人間比較可能性、さらには異なる投入物・産出物の通約性などをまったく考慮していないからである。これらを考慮する限り、公正性はもとより効率性の観点からもパレート最適概念は不十分とみなされる可能性がある」（後藤［2006：699］）