農薬（pesticide）
◆化学物質としての農薬
□「農作物を病害虫から守ったり、雑草を除去するために使われる薬剤をいう。戦前、殺虫剤として除虫菊など、殺菌剤としてボルドー液などが使われたが、いずれも天然物だった。戦時中、これらの代替薬剤を化学合成でつくる研究がすすめられ、DDT、γ-BHC、ドリン剤、有機水銀剤、カーバメート殺菌剤などが1940年（昭和15）前後に欧米でつぎつぎに開発された」（梶井［2005：740］）
□「［…］化学的合成品は人間が「有用性」だけを考慮して合成したものであり、生命40億年の歴史によって構築されてきた世界にとって異質なものが少なくないことも事実である。つまり、人体や生態系になじみにくいということである。例えば有機塩素化合物（塩素と炭素の結合を有する炭素化合物）は、生物界においては抗生物質クロラムフェニコール（細菌がつくる）などきわめて例外的にみられるに過ぎないが、人間は19世紀以来、膨大な種類の有機塩素化合物をつくり出し、商品化してきた。DDT、BHC、クロルデン、エンドリン、ディルドリン、2、4、5、-T（以上は農薬）、塩化ビニル（プラスチック）、PCB（工業用化学物質）などである。商品でなく非意図的な生成物としては、ダイオキシン類などがある」（戸田［2008：198］）
・DDT
□「塩素系化合物 dichlorodiphenyltrichloroethane（ジクロロジフェニルトリクロロエタン） の略称。化学合成によって最初に開発された殺虫剤。この化合物は1884年に合成されていたが、1938年にいたり、強力な殺虫力をもつことがスイスで発見された。日本へは45年（昭和20）、終戦と同時にもたらされ、のちに開発されたBHCとともに、各種の衛生害虫や農作物害虫の防除に多大の貢献をした。とくにシラミの防除による発疹チフスの流行の阻止、および戦後の食糧の生産安定に対する寄与は特筆される。
DDTは広範な害虫に卓効を示し、人畜毒性が低く、長い残効力をもつことに加えて、安価に大量生産できることから、世界的に多用された。しかしその後、BHCも含めて生物体内で濃縮され蓄積する性質があきらかになる一方、環境汚染の問題も問われ、あいついで使用が制限された。日本でも71年以来、BHCとともに全面的に使用が禁止されている」（梅谷［2005a：627］）
・BHC
□「塩素系化合物 benzene hexachloride の略称。DDTについで開発された先駆的な化学合成殺虫剤。合成は古く1825年におこなわれていたが、1942年にいたり、この化合物のうちのγ（ガンマ）異性体に高い殺虫効果があることがフランスとイギリスで発見された、γ-BHCを99％以上含む純物質はリンデンとよばれ、DDTとともにほぼ四半世紀にわたって、全世界的に広範な害虫の防除に新たな時代をきずいた。
BHCは戦後になってから日本に登場し、衛生害虫や農業害虫の防除に、長く中心的な役割をになった。しかし、やがてその生物体内での濃縮・蓄積性や環境汚染などが顕在化して社会的な関心をよび、DDTとともに使用が制限されるようになった。こうした背景から、日本においても71年（昭和46）より全面的に使用が禁止されるにいたった」（梅谷［2005b：765］）
◆『沈黙の春』
□「有機塩素化合物が生態系に及ぼす影響は、殺虫剤DDTなどを取り上げたレイチェル・カーソンの『沈黙の春』（原著1962年、邦訳は新潮文庫）によって注目されるようになった。生態系破壊や健康への影響だけでなく、病害虫が耐性、抵抗性を獲得するため、有効性が低下し、新たな農薬を投入しなければならないという問題もある」（戸田［2008：198］）
□「有機合成農薬は化学的に安定で容易に分解せず、作物や土壌に残留する。この残留農薬の危険性を警告したのがレーチェル・カーソンの『沈黙の春』（62年）だった。日本でも64年に訳書が出版され、有機水銀による水俣病が大問題になっていたときでもあり、農薬規制運動に大きな影響を与えた。その結果、残留毒性がとくに問題となる有機水銀剤、パラチオン、TEPP、DDT、BHCが70年までにあいついで使用禁止さらに製造禁止になった」（梶井［2005：740］）
◆内分泌撹乱物質（環境ホルモン）
□「さらに新たな問題として、多くの農薬が内分泌撹乱物質（環境ホルモン）であることがわかった。使用農民の被害、環境やたべものの汚染、野生動物の被害や生態学的影響が懸念される」（桝潟［2012：1011］）
◆食品中に残留する農薬等のポジティブリスト制度
□「食品中に残留する農薬等（農薬、飼料添加物及び動物用医薬品）の規制について、2006（平成18）年5月からいわゆるポジティブリスト制度（一定の量を超えて農薬等が残留する食品の流通を原則禁止する制度）が施行されている。
2013（平成25）年6月現在、残留基準が設定されている農薬等の数は、本制度の施行後に残留基準が設定されたものを含め、803品目となっている」（厚生労働省編［2013：371］）