デジタル化と教育
□「学校の教員でも塾の講師でのいい。説明がわかりやすい先生の動画を10~15分ずつに切ってサイトに載せ、アクセス数の多いものが目立つように紹介する。
その動画を、教師が授業に導入。生徒が個別に学習を進め、簡単なテストで習熟度を確認する。動画は自宅での予習にも使う。
授業での説明時間を圧縮することで、正解のない問題を考え議論する時間を増やす――というねらいだ」
●渡辺志帆、2014「受験勉強ツール進化中 離島にオンライン予備校」『朝日新聞』（20140107）朝刊39面．
□「ITが受験勉強の風景を様変わりさせている。参考書を買える書店もなかった離島は、インターネットを通じたオンライン予備校の登場で、大手予備校がひしめく都市部と変わらない受験環境を手に入れた。英単語カードの代わりにめくるのは、スマートフォンの勉強用アプリだ」
●氏岡真弓（編集委員）、2014「通信教育タブレットの時代」『朝日新聞』（20140205）朝刊35面．
□「子どもが教材を自習して解答を送ると、添削されて返ってくる。通信教育のそんな姿が変わりつつある。きっかけは、タブレット端末の導入だ。画面を触り、動画を見、音声を聞くことで学ぶ意欲をかきたてようと各社は競う。
［…］
［…］
通信教育「スマイルゼミ」の小学生コース。日本語入力システム「ATOK」で知られるジャストシステムが始めた。自社開発の端末を配り、教材を配信。成績と履修講座の数に応じてアプリで遊べる時間が増える。
働く親向けのサービスも工夫した。子どもが学習を終えると、報告メールが携帯電話やパソコンに届き、同社が分析したほめるべき点を参考に、励ましのメールを子どもに送れる。パソコンの保護者向けサイトでは、我が子のつまづいている点などが図表で示され、一目でわかる。
［…］
［…］
昨年末からは、中学生コースも開講した。定期テストの日程を登録しておくと、14日前に「定期テストモード」に切り替わる。これまでの学習のデータから理解度が判定され、一人ひとりの難易度や問題量を変えた対策教材が配信される。テスト前日には、やり残した部分の「スピードチェック」もできる」
□「一方、大手のベネッセコーポレーションは進研ゼミ「中1講座」に昨年4月、やはり独自の端末を入れた。今春には小1~5、中1~3、高1に広げる。
スマイルゼミと違い、紙の教材の横にタブレットを置き、動画の解説を見ながら学ぶ。［…］週1回の数学ライブ授業は、ボタンで解答すると全国の受講生の反応もわかる双方向型だ。
安倍政権は昨年6月、「日本再興戦略」で、学校で「2010年代中に1人1台の情報端末による教育の本格展開に向けた方策を整理し推進」との目標を掲げた。
だが教育産業はその先をいく形で、1人1台のタブレット導入を進めている。
きっかけは、タブレットが安くなったことだ。［…］
もう一つの契機は、通信環境の整備だ。ベネッセが、中学生のいる家庭3800世帯を対象に昨年、調べた結果だと、タブレットをつないで使う「Wi-Fi（無線LAN）」の普及率は59％だった」
●「東大と米2大学今秋ネット講座 無料英語で近現代史」『朝日新聞』（20140219）37面．
□「東京大学は18日、米マサチューセッツ工科大学（MIT）と米ハーバード大学が設立した非営利の教育機関エデックス（edX）に参入し、両大学と連携して、近現代の日本を扱う講座シリーズ「ビジュアライジング・ジャパン」をインターネット上で今秋開講すると発表した。受講無料で、使用言語は英語。
東大は、世界最大の無料オンライン講座配信機関コーセラに1年前に参入し、既に2講座を提供した。エデックスにも加わることで、ネット教育で先進的な両大学と教育改革に臨む。
連携講座では、MITのジョン・ダワー、ハーバード大のアンドルー・ゴードンの両教授がペリー来航から1930年代までを扱う講座（全6週）を今年9月に開講。10月には、東大の吉見俊哉教授が戦後の東京を教える講座（全8週）を開講する予定」
●東郷隆、2014「1人1台で学力伸びる？ 佐賀県立高今春からタブレット導入」『朝日新聞』（20140226）朝刊35面．
□「ICT（情報通信技術）を活用する学校が増えるなか、佐賀県立高校では今春から、約7千人の新入生全員がタブレット端末を持つ。全国に先駆けて「1人1台」時代の扉を開く形だが、端末代のうち5万円を自己負担する必要があり、「高い」との批判は消えない。県教育委員会は必要性を訴えるのに懸命だ」
□「［…］県教委が導入する端末には文書作成や表計算ソフト、国語や古語、英和の辞書などが入っている。デジタル教材約1万円分を含めた価格は約8万4千円。このうち5万円を超える分は県が負担する」
□「安倍政権は昨年6月、日本再興戦略に「10年代中に1人1台の情報端末による教育の本格展開に向けた方策を整理し、推進する」と掲げた。20年の教育用端末の市場規模は現在の60倍の900億円になるという民間の試算もあり、メーカーは熱い視線を注ぐ」
●宮坂麻子、2014「障害ある子タブレットで試験」『朝日新聞』（20140805）朝刊37面.
□「試験問題の文字が拡大できたり、音声で読んでくれたり。才能があっても障害のために紙と鉛筆の試験では実力を発揮できない小中学生が、タブレットで試験を受けられるプログラムの発表が4日あった。東大先端科学技術研究センターと日本マイクロソフト、東芝が共同開発した。
開発したプログラムは、タブレットにアプリなどを入れることで、教員がテキストファイルで作成した試験問題などが画面上に表示でき、子どもは画面の解答欄に文字入力できる。読み書きが苦手な「ディスレクシア」や視覚障害などで、小さな文字を読み飛ばしがちな子は画面を自分で拡大でき、国語などの長文を速く読めない子にはカーソルをあてると音声ソフトが文字を読んでくれる。肢体不自由児には、目などの動きで入力できるプログラムもある。
今月末から施行的に使う小中学校や教員を公募。20校を対象に、ウィンドウズ8を搭載したタブレットやPCを1年半無償貸与する」
●片山健志、2014「高校の遠隔授業容認 テレビ会議システムを活用」『朝日新聞』（20141111）朝刊39面.
□「テレビ会議システムなどを使って授業の動画や音声を遠隔地の学校に配信する「遠隔教育」について、有識者でつくる文部科学省の検討会議は10日、高校への導入を大筋で容認した。文科省は2015年4月にも導入できるよう、省令の改正に乗り出す。
これまで通学による教育が前提の全日制・定時制高校では、遠隔教育は一部の例外を除き、認められていない。検討会議は、少子化などにより小規模校で各科目の専門知識を持つ教員が十分確保できないケースが生じているほか、能力や適性に応じて多様な教育機会を確保する必要があることから、「認めることが適当」とした。具体的には、遠隔教育をリアルタイムで授業を配信し、質疑応答などもする「同時双方向的」と、収録された授業を視聴したい時間に受講できる「オンデマンド型」に分類した。
同時双方向型は、対面授業も一定時間行う▽配信側の教員はその教科の免許を持ち、兼務や非常勤を含めてその高校の教員とする、などの条件をつけた。配信、受信側双方にICT（情報通信技術）支援員を配置することが望ましいとしている。オンデマンド型については、現在認められている不登校生のほか、療養中の生徒らを加えるのにとどめるとしている」
●吉野太一郎、2014「THE HUFFINGTON POSTから 子どもに端末与える前に教育を 中央大学理工学部教授 竹内健さん」『朝日新聞』（20141112）朝刊15面.
□「児童・生徒にタブレット端末を配布して授業する学校が増えた。子どもにスマートフォンをせがまれ、悩む親も多いだろう。そんな中、工学者の竹内健氏は「自分はエレクトロニクス・ITの研究者だけど、子供にはスマホもパソコンも使わせない理由」（3日）というブログで多くのアクセスを集めた。
スマホやタブレット端末に不可欠なフラッシュメモリーの開発に携わった竹内氏は、インフラ未整備の途上国でのタブレット配布は有効だが、日本では早期に触れさせる必要性がよく分からないという。「膨大な情報へのアクセスができるようになって、人は賢くなったのか」と疑問を投げかけ、「情報があふれているからこそ、どうやって情報を仕分ける」の教育が先決だとする」
●「変わる学び 育て次世代」『日本経済新聞』（20150101）A15面.
□「現代の子どもたちは物心ついた時からインターネットやパソコンのある生活が当たり前の「デジタルネイティブ」世代だ。そんな子どもたちにどんな教育環境を提供するのか。パソコンやタブレット（多機能携帯端末）を1人1台提供すれば済むほど単純な問題ではない。教育現場の模索が続いている」
●山内祐平（聞き手：宮坂麻子）、2015「入試でパソコンを使う時：デジタル化進み総合力勝負へ」『朝日新聞』（20150116）朝刊17面.
□「大学入試改革について文部科学相の諮問機関・中央教育審議会は昨年12月、大学入試センター試験に代わる学力評価テストと、高校生の基礎学力テストの、二つの新共通テストを答申しました。将来的には、コンピューターが選んだ問題にパソコンで答える「CBT方式」で実施される方向です。
CBTはコンピューター・ベースド・テスティングの略です。2013年秋、教育再生実行会議が大学入試でのCBT導入を提言して以来、大学入試でのデジタル活用の流れは、はっきり目に見えるものとなりました。CBTでは、膨大な量のデータベースからコンピューターが一定レベルになるような問題を抽出して組み合わせ、出題します。難易度が大きくぶれることがなく、年に複数回実施されるという新共通テストでも安定した評価が得られます」
□「CBT以外でも大学入試でデジタル活用の動きがあるのが、デジタル上の学習歴を選抜の評価に入れる方法です。世界のトップ大学の多くが推薦入試を導入しており東大は16年度から始めます。背景には、受験生の総合力を旧来の知識型入試だけで測ることは難しくなったという要因があります。総合力を問うには、入学以前の学習歴を見ることが欠かせません。
アメリカでは、フェイスブックの内容を、合否判定に利用する中堅大学がいくつもあります。入学前に、どんな分野に興味を持ち、社会的にどんな活動をして、その活動をどう発信してきたか。その資料として使うのです。
また、ネット上で無料公開されている大学の講義「MOOC」の評価を入試に活用することもできます。MOOCにはハーバード大やスタンフォード大など、欧米やアジアの有名大学の千を超える講義があり、試験で満点だったモンゴルの高校生がマサチューセッツ工科大に入学した例もあります。
昨年からは、日本語で受講できる「JMOOC」も始まりました。ノーベル賞受賞者の山中伸弥さん監修などの数十の講義があり、中学生から80歳以上まで知的関心の高い10万人以上が登録し、多くの高校生も履修しています」
□「いまやデジタルで学び、デジタルで試験を受け、デジタルで国際的な評価がつく時代です。経済協力開発機構（OECD）の国際的な学力調査「PISA」は09年、ネット上の記事を書き手の情報などを参考に批判的に読み解き、パソコンで答える読解力をみました。今年、他者と協力して問題を解決する力を測る「協働型問題解決能力」の解答でもコンピューターが使われます。今後は、CBTに全面移行していくといいます。
ICT（情報通信技術）は教育や学びの世界を、現在進行形で加速度的に変えています。大学入試で「総合力」が問われるこれから、高校側も、従来型の受験対策から、生徒の意欲や関心を見極めて、デジタルも交えた国際的視野で大学へつなぐ教育に転換せざるを得なくなるでしょう」
●近藤武夫（聞き手：宮坂麻子）、2015「入試でパソコンを使う時：障害ある若者にも受験の機会」『朝日新聞』（20150116）朝刊17面.
□「国が小中高校生に1人1台デジタル端末を与えようとし、大学の授業ではパソコンがノート代わり、リポートもメール提出という時代。グローバル化をめざす大学入試で「紙と鉛筆で答える」力は果たして不可欠でしょうか？
日本の教育は寺子屋の時代から「手本手習い」「読み書きそろばん」と言われ、大学入試でも漢字の書き取りが出ます。日本に限らずアジアの国々では、知識の記憶に負荷をかけ思考速度を問う「筆記試験」を主体とし、そこで見える力しか測ってこなかった」
□「入試は、現状の「オール筆記」でも、「オールデジタル」でもベストでないと私は考えます。画一的な手法にすれば、はじかれる部分が必ず出てくる。デジタルも筆記も含めた多様な選択肢から、個々の受験生が最適な手法を選べる体制が必要ではないでしょうか。
注目してほしいのは、入試でのパソコンも含めたデジタル活用が進めば、これまで大学進学をあきらめていた生徒に可能性が開かれるということです」
□「文科省の調査では、全国の公立小中学校の通常学級の6.5％に発達障害の可能性があり、2.4％に「読む」「書く」の困難があるとされます。40人に1人の割合です。ほかに特別支援学校や特別支援学校の在籍生、病気や薬で手が震えたり、事故で手を動かせなくなったりした人たちがいます。
こうした生徒たちは「紙に印刷された問題文を読む」「解答用紙に手で書く」という伝統的手法に対応できないため、思考力や人間力に関係なく入り口ではじかれ、能力を表す機会も、学ぶ場、将来までも奪われているのです。
今回の中教審答申で示された新テストが導入されれば、コミュニケーションの苦手な生徒が面接や討論で不利となる可能性もあります。しかし発達したデジタル機器を個々に合った合理的な方法で使えば、答申がめざす思考力、判断力、表現力を違う形で表せます」
●千葉卓朗・河原田慎一、2015「学習記録「3000億円市場」：生徒ごとの学び方探す」『朝日新聞』（20150505）朝刊2面.
□「「教育のビッグデータ」に新たな市場の可能性を見だす企業がある。
リクルートマーケティングパートナーズが2011年に始めた「受験サプリ」は、有名予備校の講義が月980円で見放題のアプリだ。会員数は現在30万人を超えるが、今模索するのは、この膨大な履歴やテスト結果のデータを活用した新サービスだ。
東京・京橋の会議室。モニターに、星図のような図面が広がった。400ほどの講義名が書かれた「点」が矢印でつながっている。共同研究している松尾豊・東京大准教授の研究室の学生が、昨年4月~今年1月の30万の講義視聴データを解析した結果だ。矢印は、ある講義から別の講義に戻った動きを示している。
同社は、生徒がどこでつまづいたのかに注目して集めたデータから「最適な学習の道筋」を見つけ出そうとしている。その結果から生徒をそれぞれに合った効果的な学習を提案するのが新サービスの柱だ。早ければ今年中にも始める予定といい、同社の萩原静厳さんは「これまでにない効率的な学習のやり方を目指す」。
インターネットのショッピングサイトが客に提供する「おすすめ機能」のように、ビッグデータを活用した子どもへのサービスが教育分野でも始まりつつある。野村総合研究所は、教育機関や生徒向けのデータ分析やデータ加工といった新たなサービスが生まれると予測。市場規模を、2020年に公教育分野だけで約3千億円とはじく。
すでに蓄積したデータを活用する企業もある。学研ホールディングスは、塾のデジタル教材で学んだ延べ約10万人分の学習履歴分析に乗り出している。小学1年~中学3年の子ども1人につき平均3~4年分のデータから、現役塾生一人ひとりに応じた学習を提案するシステムを作るという。
教育ビッグデータ市場が整備されるにつれ、成長期の記録を生涯残すことが可能になる。大手予備校と広告会社でデータ分析に関わった「学びing」の斉藤常治社長は「教育のデータを教育以外のことに使う動きが出るだろう」と話す」
●金成隆一、2015「学習記録「3000億円市場」：米、流用恐れ事業中止も」『朝日新聞』（20150505）朝刊2面.
□「ビッグデータ先進国の米国ではすでに、大規模な学習記録の収集と活用が始まっている。
午後2時。ニューヨークに拠点を置くNPO「ニュー・クラスルームズ」では職員が中学生6千人分の学習データと格闘していた。生徒がこの日の数学の授業で入力したデータを分析し、一人ひとりに翌日の学習メニュー案を作り、夕方までに学校に戻している。
授業の風景も従来とは違う。授業前、生徒は廊下のモニターで自分が指定された学習の場所と方法、教員などを確認する。最後の10分はテスト。子どもたちが習ったばかりの内容の理解度を試す。これがデータの源泉だ。
試みは09年に3校で始まり、今年はニューヨークやシカゴなど16校の約6千人が使う。NPO共同創設者のジョエル・ローズさんは「来年は1万人超になる。いずれは国内外の100万人に提供したい」と話す。
一方、こうして蓄積される子どものビッグデータの扱いをどうするのか。懸念も顕在化している。
学習データを集め、用途別に整理し、授業支援に役立てるとして注目された非営利の事業「インブルーム」。九つの州政府が加わるなど勢いもあったが、米メディアによると、一部で社会保障番号がアップロードされているとして問題視されるようになり、昨春、事業中止に追い込まれた。
当時、保護者団体側は、回収されるデータには、病歴、妊娠歴などが含まれると指摘した。日々の学習履歴や試験結果が詳細に蓄積されると、大学受験の合否判定に利用されるのではないかなど、データがどのように活用されるのかも議論の的になった。
個人の属性や能力を示すデータは、金融機関が返済能力を測る信用情報や、結婚仲介会社の「タイプ別リスト」の作成などに使える可能性がある。保護者団体からは「子どもの情報が売買対象になりかねない。流出時の責任を誰が負うのか」などの指摘がでた。
懸念の広がりを受け、政治も動き始めた。「教室で集めた生徒データは教育目的だけで使われるべきだ」。オバマ大統領は今年1月、企業が生徒の情報を第三者に売ることなどを禁じる法案の構想を発表するなど、本格的な調整がワシントンで始まっている」
●千葉卓朗、2015「教育ビッグデータの未来図：学ぶ過程「見える化」」『朝日新聞』（20150505）朝刊19面.
□「教育現場でIT化が急速に進んでいる。文部科学省は2017年度までに公立学校の教室に無線LANを100％整備することを目指して、巨額の予算を計上。政府は5年以内に、タブレットなどの情報端末を子ども1人に1台配備する目標を立てている。
子どもがいつ何を読み、どの問題にどれくらい時間をかえて取り組んだか。教科書やドリルなどの教材が電子化されることで、日常的な学習の記録が電子データとなって蓄積される。これまでの「紙ベース」の学習では残らなかったような膨大なデータが手に入るようになる。
早稲田大学の松居辰則教授（知識情報科学）は「分からないことが分かるようになるという人間の変化が教育の効果だが、これまではその過程が見えにくかった。データによって過程が見えるようになる」と話す。集積したデータを解析することで、これまで教師や講師には見つけられなかった問題点や課題が発見できるかもしれないという。
ただ、教育ビッグデータの取り組みは始まったばかりだ。教師や保護者が「子どもにとって役立つ」と実感するような効果が表れて教育現場に広まるまでには、まだ時間がかかるとみられる。
どんなデータを集めて、誰が管理し、どう活用するか。基本的なルールの整備は、今後の課題として残る。国や自治体、学校、保護者、企業などを交えた幅広い議論が必要になってくる」
●千葉卓朗・佐藤恵子、2015「学生の体調・思いデータに：日常を「見える化」振り返り促す」『朝日新聞』（20150509）朝刊24面.
□「学生の学習過程や活動をITシステムを使って「見える化」する取り組みを進化させている大学がある。体調や「日記」など学生の日常生活の記録を「見える化」し、生活習慣の改善や就職活動に活用する試みだ」
□「学習や生活の記録を残して「見える化」するシステムは「eポートフォリオ」と呼ばれ、多くの大学が導入している。東京学芸大の森本康彦准教授（教育工学）によると、学生の卒業時の「質」を保証する教育についての議論が高まり始めた2008~09年以降、導入する大学が増えたという。日々の学習を記録することで、テストでは測れない学習効果が見え、「教育効果の証明」になると考えられたからだ。
森本准教授は、学習過程の「見える化」による学生のメリットにも注目する。「学習過程を絶えず振り返ることが学習者が成長していく上で大事だが、学習過程を『見える化』することで振り返りを促進することができる」と話す」
・e ポートフォリオ
□「リポートや授業のメモ、プリント、教師や同僚のコメント、サークルや課外活動など、学生の「学び」に関わるあらゆる記録をデジタル化して残すシステム。学習や活動の記録を「見える化」することで、学生が自分自身を振り返って客観的に見つめ直すことがしやすくなる。意識していなかった新たな気づきが得られたり、抱えている問題点が明確になったりする教育効果があるとされる。
教師にとっては、学生の学習過程を見ることができるため、テストでは測れない学生の能力や成長を評価できるメリットがある」
◇eポートフォリオシステムイメージ｜文部科学省→http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/2011/07/29/1308644_6.pdf
◆大規模公開オンライン講座（MOOC〔Massive Open Online Courses〕）
◇JMOOC｜日本オープンオンライン教育推進協議会→http://www.jmooc.jp
◇放送大学→http://www.ouj.ac.jp
◇gacco The Japan MOOC→http://gacco.org
◇東京大学［社会連携］大規模公開オンライン講座（MOOC）→http://www.u-tokyo.ac.jp/ext01/mooc_j.html
◇世界的な大規模公開オンライン講座（MOOC）の動向と東京大学の取り組み→http://www.juce.jp/LINK/journal/1303/02_02.html
◇Udacity→https://www.udacity.com
◇FutureLearn→https://www.futurelearn.com
◇edX→https://www.edx.org
◇Coursera→https://www.coursera.org
◇Khan Academy→https://www.khanacademy.org
◇カーンアカデミー→https://ja.khanacademy.org
◇mooc.org→http://mooc.org
◆総務省
◇先導的教育システム実証事業（2014-年度）｜総務省→http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/kyouiku_joho-ka/sendou.html
◇フューチャースクール推進事業（2010-2013年度）｜総務省→http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/kyouiku_joho-ka/future_school.html
◇一般社団法人 日本教育工学振興会「平成25年度 教育分野における最先端ICT利活用に関する調査研究報告書」（2014年3月）→http://www.soumu.go.jp/main_content/000301027.pdf
◇「教育分野におけるICT利活用推進のための情報通信技術面に関するガイドライン（手引書）2014：実証事業の成果をふまえて 中学校・特別支援学校版」（2014年4月）→http://www.soumu.go.jp/main_content/000285277.pdf
◇「教育分野におけるICT利活用推進のための情報通信技術面に関するガイドライン（手引書）2013：実証事業の成果をふまえて 小学校版」（2013年3月）→http://www.soumu.go.jp/main_content/000218505.pdf
・『情報通信白書』
◇総務省編、2014『平成26年版 情報通信白書』（第6章：情報通信政策の動向 第4節：ICT利活用による国民生活の向上と環境への貢献：430-435.）→http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h26/pdf/n6400000.pdf
◇総務省編、2014『平成26年版 情報通信白書』（第4章：ICTの急速な進化がもたらす社会へのインパクト 第2節：ICTのさらなる利活用の進展：241-282.）→http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h26/pdf/n4200000.pdf
◇総務省編、2014『平成26年版 情報通信白書』（第1章：地球規模で浸透するICT 第3節：様々な社会的課題とICTによる課題解決：9-16.）→http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h26/pdf/n1300000.pdf
◆文部科学省
◇教育の情報化｜文部科学省→http://jouhouka.mext.go.jp
◇教育の情報化の推進｜文部科学省→http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/main18_a2.htm
◇文部科学省「教育の情報化ビジョン：21世紀にふさわしい学びと学校の創造を目指して」（2011年4月）→http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/23/04/__icsFiles/afieldfile/2011/04/28/1305484_01_1.pdf
◇文部科学省「学びのイノベーション事業：実証研究報告書」（2014年4月）→http://jouhouka.mext.go.jp/school/pdf/manabi_no_innovation_report.pdf
◇文部科学省「学びのイノベーション事業：実証研究報告所 別冊付録編」（2014年4月）→http://jouhouka.mext.go.jp/school/pdf/manabi_no_innovation_report_separate_volume.pdf
◇文部科学省「より効果的な授業を行うために 学校のICT環境を整備しましょう！ 教育のIT化に向けた環境整備の4か年計画」パンフレット→http://jouhouka.mext.go.jp/school/pdf/2014ICT-panf.pdf
◆企業
◇朝日新聞デジタル select for school｜朝日新聞デジタル総合ガイド→http://digital.asahi.com/info/school/
◇まなあさ-朝日新聞社教育総合本部→http://mana-asa.asahi.com/top.html
◇NIE 教育に新聞を→http://nie.jp
◇全ての子どもにデジタル教科書を｜教育情報化ステイトメント→http://mirainomanabi.net
◇NHK for School→http://www.nhk.or.jp/school/
◇NHKティーチャーズ・ライブラリー｜NHK for School→http://www.nhk.or.jp/archives/teachers-l/index.html
◇サイエンスチャンネル｜独立行政法人科学技術振興機構→http://sciencechannel.jst.go.jp
◇教育の情報化支援サイト→http://nicer-db.jp
◇放送教育ネットワーク→http://www.nhkk.or.jp
◇日本イーラーニングコンソシアム→http://www.elc.or.jp
◇モバイルラーニングコンソシアム→http://www.mobilelearning.jp
◇大学ICT推進協議会→http://axies.jp/ja/
◇一般社団法人 日本教育情報化振興会→http://www.japet.or.jp
◇DiTT デジタル教科書教材協議会→http://ditt.jp
◇つながる、ひろがる、私の教科書 CoNETS（コネッツ）→http://www.conets.jp
◇藤原和博の［よのなか net］→http://www.yononaka.net
◇学びを変える？：デジタル授業改革（20140908放送）｜NHKクローズアップ現代→http://www.nhk.or.jp/gendai/kiroku/detail_3547.html
◆反転授業
◇反転授業の研究-思索と実践の記録→http://flipped-class.net/wp/
◆通信講座
◇スマイルゼミ（ジャストシステム）→https://smile-zemi.jp
◇チャレンジタッチ（進研ゼミ小学講座）→http://sho.benesse.co.jp/s/touch/
◇学研教育アイ・シー・ティー→http://gakken-ict.co.jp
◇学研通信講座 i コース→http://www.gakken.jp/tsushinkoza/lineup/i_course/index.html
◇学校の授業が楽しくなるアプリゼミ→https://www.applizemi.com
◇ネットラーニング→http://www.netlearning.co.jp
○「ベネッセ・Z会が合同記者会見、タブレットを活用した新サービスの紹介」（20141112）｜リセマム→http://resemom.jp/article/2014/11/12/21392.html
○大人も無料でネット講義（20141210）｜ワールドビジネスサテライト｜テレビ東京→http://www.tv-tokyo.co.jp/mv/wbs/newsl/post_80563/
○情報環境と大学 ICT環境の激変に大学がどう向き合うのか：教育：Chuo Online ：YOMIURI ONLINE→http://www.yomiuri.co.jp/adv/chuo/education/20141211.html
◆PISA2012
◇Database-PISA2012｜OECD→http://pisa2012.acer.edu.au/downloads.php
◆教育ネットニュース
◇リセマム（受験や進路・進学情報の教育ニュース）→http://resemom.jp
◇ICT教育ニュース→http://ict-enews.net