大衆社会（mass society）
□「大衆が、社会の主導的地位に立つ状況。大衆 mass は、もともと「粉のかたまり」を意味する。大量の人々が一団をかたちづくっているという含意がそこにはある。反意語として、何らかの意味での選良 elite を想定することも、この概念の特徴である」（奥井［2012：837］）
□「大衆化の進展の結果、移動性の増大、社会分化の進行、伝統的基盤や価値体系の崩壊、感情的紐帯の喪失などによって特徴づけられる社会。［…］一般的には、同一の注目の焦点に対して社会成員が個々ばらばらに、しかし多かれ少なかれ類似したやり方で対応する社会が大衆社会である。大衆社会は、大衆の決定が社会の動向を左右する社会であるが、産業化の進展、さらには大量生産手段、交通・通信手段、大衆操作の手段などの発達によって第二次集団の優位、地位と役割の分化、移動性・匿名性・非人間的接触などの傾向が支配的である」（社会学小辞典［1997：406］）
□「20世紀の初めの産業社会の社会組織のモデルで、社会を地域や家族などとのつながりを欠いたアトム的な個人の集合と見る社会観。さらにまた膨大な視聴者を集めるテレビ番組や何百万部ものベストセラーの出現する状況についても大衆社会が指摘される。
しかし1940年代から50年代にかけて社会学や政治学でこの用語がさかんに用いられたときには、状況よりも近代化・産業化の到来の後に先進社会で出現するある類型の社会を指していた。先進社会に見られる過剰同調や全体主義への誘惑はこの大衆社会から説明されたのである」（杉山［1998：1010］）
□「［…］近代化とともにこれら結社の役割は弱まり、企業労働組合、政党などの社会組織は大規模化しまた官僚制化した。社会関係はインパーソナルな性格のものになっていった。このように近代化の進展につれ、社会のなかでの個人は互いに差異をもたない同質で匿名的な個人の集合としてひとつの「大衆」をなす。また地方コミュニティなどへの帰属感を失い、伝統や慣行とのつながりを断たれた個人は、そのつどそのつど大衆の情動と流行に動かされる。そしてなんらかのカリスマ性を備えた政治家が出現すると大衆は進んでこれに従おうとする」（杉山［1998：1011］）
◆民主制の逆説
□「人間のなかには、自分を監督し、制御できる者とそうでない者がいる。明らかに民衆は、後者に属する。したがって民衆は、法と秩序のもとに規制されるべきである。これが当時、プラトンのもっていた見解であった。この見解は、ひとつの公理として、西洋の社会思想史を長く支配するものとなった。近代民主制も、その担い手として、一定の教養と財産をもつ市民 citizen を想定していた。それは、古代民主制が、女性や奴隷を排除していたこととパラレルである。バーク、E. は、『フランス革命の省察』のなかで、民衆を「豚」に喩つつ、純粋な民主制が寡頭制に転化する可能性を示唆した。トクヴィル、A. de やミル、J. S. は、民主制が「多数者の専制」に陥る危険性を指摘した」（奥井［2012：837］）
◆大衆の出現
□「19世紀後半以降、政治・経済・文化などの諸領域において、大衆の社会的地位が高まった。そして20世紀前半には、大衆を社会的基盤として、全体主義勢力がにわかに活況を呈することになった。オルテガ・イ・ガセット、J. は、『大衆の反逆』のなかで、大衆を「平均人」と規定し、そういう凡人が社会の指導的地位に上がったことを糾弾した」（奥井［2012：837］）
□「大衆の出現には、（1）政治的には近代デモクラシーの確立、（2）経済的には大量生産＝大量消費システムの形成、（3）社会的には伝統的な中間集団の解体、（4）文化的にはマス・メディアの登場、といった諸条件が関与していた。伝統的な中間集団の解体の程度は国によって異なるが、程度の差はあれ、大衆と権力者がメディアを介して対峙するのが大衆社会の一般的特徴である。大衆社会のなかでは、大衆は社会を動かす主体であるゆえに、また権力者やメディアによって操作される対象にもなる。こうした大衆社会に内在・・569 する問題が先鋭化してきたのは20世紀前半であり、大衆社会論もこの時期に登場した。オルテガ・イ・ガセット Jos&#eacute; Ortega y Gasset が、大衆の権力の座を占めることの危険性を強調したのに対して、フロム Erich Fromm は、大衆としての諸個人が孤独な状況のなかで権力者の影響を受けやすいことを指摘した。また、コーンハウザー William Alan Kornhauser は「エリートへの接近可能性」と「非エリートの操縦可能性」という2つの次元に着目し、双方の可能性がいずれも低い社会を「共同体的社会」、前者のみが高い社会を「多元的社会」、後者のみが高い社会を「全体主義社会」、双方の可能性が高い社会を「大衆社会」と規定した」（正村［2006：596-597］）
◆大衆社会とメディア
・マス・メディアによる情報の共有
□「大衆社会は、マス・メディアを抜きにしては考えられない。情報はメディアによって、同時にあるいは短期間のうちに全社会的規模で、さらには地球的規模で伝達される。多様なマス・メディアが活動しているものの、それらが提供している情報はそれぞれのメディアに独自の化粧をほどこしながら、結局は共通の情報を反復しているにすぎないから、ばらばらに散らばっている大衆は同時に、類似の情報を受容しているのが現実である。テレビの同時中継では全世界の人々が出来事に注目し、居通的な世界を作りあげる。1991年の湾岸戦争では、アメリカ軍によるイラク空爆開始をアメリカ大統領もテレビ中継で知ったことが象徴しているように、ただちに社会的に共有化する情報に関しては、情報格差が著しく縮小している。しかもその情報を、人々は家庭の居間や個室で体験できる。茶の間でメディアを媒介にして戦争や犯罪という、かつては人間にとっては異常な出・・560 来事を体験できる時代になった。このことはメディアを媒介にした体験という点では、地球的規模ですべての人々が同じ体験そすることができることを意味している」（藤竹［2002：560-561］）
・インターネットと情報の共有と自分探し
□「［…］パソコンの普及は、マス・メディアによる情報よりも早く、インターネットで情報が世界的に共有される状況を生みだしている。マス・メディアも情報技術の革新に影響されて、大衆に情報を伝達するメディアであるとともに、大衆と対話するメディアへの変革を迫られている。大衆はメディアを媒介にして社会的発言を行い、参加し、社会を動かす力を増大させている。大衆はそれぞれが自分の生活にあわせてばらばらに情報を消費している。しかし人々がマス・メディアによって得ている情報はまた、他人も得ているものであるから、人々は情報の社会的共有感覚に浸されている。マス・メディアの提供する情報は皆が知っているものであると感じ、こうした点で自分も情報共同体の一員であると感じる。人々はいつでも、どこでもマス・メディアによってかなり似かよった情報環境を描いている。こうしたマス・メディアの作用は、経済的には大量生産と大量消費のメカニズムを円滑に働かせることになり、大衆は均質化した情報財を購買し、使用することで、国家や民族、そして1つの社会内部でも社会的階層の違いを超えて、類似のライフスタイルを浸透させることになる。そのことが、人々の平等感覚、公平を要求する感覚を生み出す反面、他人と一緒であることの平凡さから抜けだそうとする感覚を育てる。自分探しが強く求められる理由である」（藤竹［2002：561］）
・マス・メディアの役割：ライフスタイルの教科書
□「パーソナル・メディアが日常化することで、マス・メディアは人々に自分が平凡でないことを証明する場所として、自己表現や参加の機会を与える手法を用いないと、身近なメディアとしての位置を確保できなくなっている。マス・メディアは最新のライフスタイルを提示するメディアとしての役割を果たすことで、大衆に対してどのような生活様式を採用すれば、生きがいがあり、幸せな人生を送ることができるかについての知恵を、わかりやすく楽しみながら身につけることができる教科書としての役割を演じている」（藤竹［2002：561］）