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SOHO(Small Office Home Office)とサテライトオフィス


◆概要
□「コンピュータとネットワークを用いた小規模のビジネス形態。10人程度以下の規模のものをさすことが多い。スモール・オフィスは種々のソフトウェアとネットワークを利用することで広く情報を活用することで、小規模のオフィスでのビジネスを可能としている。ホーム・オフィスはコンピュータとネットワークを利用して在宅で業務を行うビジネス形態をさし、企業に属している人と独立自営業者の両方が含まれる」(林[2002:553])

◆テレワーク(telework)
□「情報通信を活用して行われる労働形態。仕事の素材や成果のやりとりだけでなく、グループウェアの発達やブロードバンド化の進展によって、ネットワークを媒介に、お互いに離れた場所にいる複数の者が同時的に頻繁なやりとりをしながら業務をすすめていくことが可能になっている。サテライトオフィス、リゾートオフィスなどのほか、SOHO は、テレワークの今日的な形態である。テレワークにより、通勤時間の短縮、人口の都市集中の緩和、あるいは柔軟な就労形態・潜在的な労働力の活用などが可能になると期待される反面、厚生労働上の配慮や裁量労働制の適切な運用が必要になる」(浜田[2002:636])

◆成立条件
□「SOHOが出現し、広まっている背景には、(1)ネットワークを利用することにより、従来の在宅勤務等では困難だった打ち合わせなども含めた広範な業務が可能になったこと、(2)安価で十分な性能を有するコンピュータとネットワーク機器の普及、(3)インターネット利用代金の低下、(4)インターネット上の情報流通量の激増、(5)インターネット利用者人口の増大などが挙げられる。従来型の勤務形態に比べ、家庭にいる必要があり通勤のできない人の就業可能性を大きく広げた」(林[2002:553])


●前田伸也、2014「山の古民家にIT基地」『朝日新聞』(20140617)朝刊29面(多摩).
□「首都直下型自身に備え、オフィスを東京以外に分散させる。「サテライトオフィス」という考え方は新しい働き方を創造するかもしれない。

 徳島市の中心部から車で1時間。吉野川の支流、鮎喰川上流にある徳山県神山街。町の8割は山林だ。
 パソコンやテレビが並ぶ築90年の古民家を改造した、延べ250平方メートルのオフィス。テレビ番組情報の編集や配信をするIT企業「プラットイーズ」。本社は渋谷区広尾にある」


▼文献
●浜田純一、2002「テレワーク」北川・須藤・西垣・浜田・吉見・米本編集委員[2002:636]
●林隆史、2002「SOHO」北川・須藤・西垣・浜田・吉見・米本編集委員[2002:553]

■北川高嗣・須藤修・西垣通・浜田純一・吉見俊哉・米本昌平編集委員、2002『情報学事典』弘文堂.
▼参考文献
■情報教育研究会(IEC)・情報倫理教育研究グループ、2014『インターネットの光と影 Ver.5――被害者・加害者にならないための情報倫理入門』北大路書房.

◆テレワーク
□「働き方やライフスタイルの変化に伴い、ワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)の実現が求められています。その手段として、情報通信技術を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方であるテレワーク(telework)が注目されています。「tele=離れた所」と「work=働く」をあわせた造語です。国土交通省による2012年度のテレワーク人口動態調査では、就業人口に対するテレワーカー率は21.3%となっており、年々増加傾向にあります。
 テレワークは雇用形態により、企業に勤務する被雇用者が行う雇用型と個人事業者・小規模事業者などが行う自営型に分類されます。雇用型は働く場所によって分けられ、自宅を就業場所とする「在宅勤務」、顧客先や移動中にパソコンや携帯電話などを使って仕事が可能な「モバイルワーク」、サテライトオフィスなどの勤務先以外の施設でパソコンなどを利用する「施設利用型勤務」があります。自営型は独立自営の度合いで分けられ、専業性が高い仕事を行い独立自営の度合いが高い SOHO (Small Office Home Office)、他のものが代わって行うことが容易な仕事を行う「内職副業型勤務」があります」(情報教育研究会(IEC)・情報倫理教育研究グループ[2014:82])
▼白書
◇総務省編、2014『平成26年版 情報通信白書』(第4章:ICTの急速な進化がもたらす社会へのインパクト 第1節:ICTの進化によるライフスタイル・ワークスタイルの変化:169-240.)http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h26/pdf/n4100000.pdf

▼関連リンク
◇テレワークの推進|ICT利活用の促進|総務省→http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/
◇テレワーク|国道交通省→http://www.mlit.go.jp/crd/daisei/telework/

▼関連

◆20110614, 20121229, 20131006*, 20140515, 0619, 0928

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