組織（organization ; Organisation ; organisation）
□「特定の（諸）目的を達成するために、諸個人および専門分化した諸集団の活動を動員し調整するシステムをいう。この概念は抽象的な「構造」とは異なり、実際に生起する活動状態に焦点をおく。高田保馬が明快に指摘したように、組織は典型的には集団内部の組織として存在する。ただし諸集団間にも特定目標をめぐって相互作用が生ずるから、「組織の組織」が考えられる」（社会学小辞典［1997：394］）
□「ここでは組織一般ではなく、企業や官庁など、一定の目標を遂行するために人を雇用し、官僚的な役割分担に基づいて業務を遂行していくタイプの組織を念頭において論じる。
上記の意味での組織を大雑把に定義すると「意図的な調整に基づく分業システム」とでもなろうか」（稲葉［2006：558］）
◆団体／共同体と組織
□「現代社会では形式化され整備された組織をもつ集団、とりわけ団体が発達しているので、組織という概念はかかる集団や団体そのものをさすようになった。事実、集団や団体の実質的内容はその組織にほかならない」（社会学小辞典［1997：394］）
□「［…］硬直的・閉鎖的な分業システムとしては、意図的に構築され維持される組織よりも、自然発生的な「共同体」の方が古いことは言うまでもない。「組織」と「共同体」の間の差異の核心が「意図的に作られ、管理されているかどうか」だとすれば、組織とは、外部に柔軟で開放的な市場が存在していることを前提とした上で、あくまでも自覚的、意図的に、ある程度固定的で閉鎖的な分業関係を維持するシステムである、ということになる」（稲葉［2006：558］）
◆組織の構成要件
□「バーナードによれば、一般に組織が成り立つための構成要件は、目標、参加協働意欲、そして両者を媒介して実現していく具体的活動としてのコミュニケーションの三つである」（社会学小辞典［1997：394］）
◆組織の機能要件
□「組織が存続していくための機能的要件は、目標の達成、成員の欲求充足、の二つであると考えられる」（社会学小辞典［1997：394］）
◆組織の形態
・20世紀の組織：官僚制
□「20世紀は、明確な組織目標と階層構造をもち、制定規則によって人々の行為がコントロールされる大規模組織である官僚制が発展した時代だ。組織と個人を原理的に分離し、組織の合理性を追求可能にすることにより機能的に分化した近代社会の存立を支えることが、大きな社会的文脈である。また、大量生産と大量消費を基軸とする産業社会の文脈も重要だ。欲望の集合性を前提に組織目標の自明性や安定性は高く、そこでの組織問題とは効率性の実現であった。そこで20世紀前半では、所与の組織目標の手段としての行為、それは命令に対する服従としての行為でもあるが、この実行行為を組織目標へと統合する組織化に焦点があてられ、所与の組織目標の効率的達成のために実行行為を因果的にコントロールする合理的しくみとして組織が把握された」（奥山［2012：824］）
・20世紀半ば：情報と意思決定の組織化
□「20世紀半ば以降、欲望の多様化、組織間競争の激化や技術革新などさまざまな要因から、組織が直面する環境の不確実性が増大し、計画や戦略の策定とその具体化が組織目標の達成を左右することになった。そこで実行行為に先立つ、情報収集、設計、選択、再検討からなる情報処理過程としての意思決定の組織化に焦点があてられた。人間の認知能力の限界による合理性の制約下で、決定前提を組織的にコントロールして意思決定を相互に連結し、組織目標の達成にむけて合理性の制約を緩和するしくみとして組織がとらえられた。これは情報処理という点では新たな組織観ではあるが、組織を統合した客体としてとらえ、所与の組織目標の達成のための因果的コントロール装置としてとらえる点では新しさはなく、組織目標それ自体を組織化の過程において創造するという側面は主題化されなかった」（奥山［2012：824］）
□「［…］組織への着目は、オープンシステムとしての組織観を生み出した。組織は目標達成の手段としてではなく、その存続自体を優先して組織目標の達成を阻害されることや、環境変化とともに組織構造自体が変化することが実証的に明らかにされた。不確実性の低い環境にある組織は機械的で官僚制的な構造をとり、不確実性の高い環境では有機的で柔軟な構造をとることが知られた。ここから、環境の不確実性が異なると、処理すべき情報量が異なるため、それに適した情報処理システムとしての組織の構造も異なり、環境条件と組織構造が適合的である場合に、組織目標の達成がもたらされるという組織観が登場した。しかし、組織化過程において環境に適合的な組織構造が創造される側面は理論化されなかった」（奥山［2012：824］）
・20世紀後半
□「20世紀の最後の四半世紀、グローバル化と情報化が急激に進展し、ポスト近代、ポスト産業社会という社会的文脈の転換点をむかえ、組織目標および環境の不確実性は飛躍的に増大し、組織は激しい変化におかれることになった。そこで組織や知識の創造が組織問題とされるようになり、官僚制的な組織の有効性は低下し、階層構造とコントロールにかえて、自律的チームによるフラットな構造やネットワークなど新たな形の組織が生み出され、分権的で多元的なポスト官僚制への模索の時代に入った」（奥山［2012：824］）
◆市場と組織
□「「分業」を組織する（名詞「組織」ではなく、動詞「組織する」）2つのモードとして「市場」対「組織」がよく対比される。前者の市場は、それぞれユニット化された仕事をする、ユニット的な行為者＝組織の各メンバー（それは個人であるかもしれないし、それ自体がまた組織であるかも、あるいは自然発生的集団であることもあるかもしれない）の分散的な意思決定に依存し、全体的な相互依存関係を意図的に調整する仕事が普通はなされていない。そこでは意図的に「組織する」活動が不在である。
それに対して組織においては、ある特権的なユニット（指導部、中枢）による集中的な意思決定によって、各ユニット間の仕事の間の調整が（ある程度）意図的になされる。つまり意図的に「組織する」活動に依存する分業システムがいわゆる「組織」である」（稲葉［2006：558］）
◆外部性と組織
□「柔軟で開放的な市場よりも、硬直的で閉鎖的な組織が選ばれる理由としてはその他に、経済学で言う「外部性」が挙げられる。市場を通じた分業がうまく行くための要件としては、十分な情報の流通以上に、分割されたそれぞれの仕事、それらの仕事に動員される資源それぞれの間に明確な境界線が引かれること、そしてその境界線内では、それぞれの仕事の担い手に排他的な権限と責任が割り振られること、が重要である。直観的に言えば、各人は自分の仕事に用いる資源への排他的な所有権ないし利用権を持ち、他人に強制されずに自分の裁量で仕事ができ、それによって最大限の効率が達成される、ということである」（稲葉［2006：558］）
□「［…］他人の使用を許した方が所有者自身にとっても有利になるような資源（今日ネットワークで復権してきた古語を用いれば「コモンズ」、経済学風にはいわゆる「公共財」である）が存在している場合である。この場合問題の資源の保有者は、その使用を独占するよりも他人に開放し、その管理についての意・・558 思決定においても他人と共同でおこなう（つまりコモンズの利用を各人の自由に任せるのではなく、その管理のための集中的意思決定の仕組みを作る）方が利益となる」（稲葉［2006：558］）