臓器移植（organ transplantation）

□「ある人の機能不全を起こした臓器を、他の生物あるいは人工の同等の臓器で置き換える治療法のこと。臓器とは、狭義には「人の心臓、肺、肝臓、腎臓その他厚生省令で定める内蔵および眼球」（臓器移植法第5条）とされ、骨・骨髄・皮膚・心臓弁・血管などの「組織」を含まないが、広義には骨髄移植や皮膚移植などの組織移植も「臓器移植」に含めて論じられる。同じ種の生物の他の個体から摘出した臓器を移植するのは「同種移植」、異なる種の生物の個体から摘出した臓器を移植するのは「異種移植」、人間が作った臓器を移植するのは「人工臓器移植」である。また、生きている個体から摘出した臓器の移植は「死体移植」であるが、生きているか死んでい・・549　るか議論のある「脳死」状態の人から摘出した臓器の移植を、とくに「臓器移植」と呼ぶことがある」（土屋［2006：549‐550］）

◆医療技術と臓器移植
□「他人の臓器を移植することで、機能不全におちいった患者を救おうとする臓器移植は、免疫反応との闘いであった。角膜や腎臓の移植は、戦後まもなく研究がはじまり、現在ではごく普通の治療技術となっている。・・544
　この医療技術は、臓器の提供者と受容者がいないと成り立たない変則的な技術であり、そのために臓器バンクや、移植のためのネットワークの確立や、これにかかわるさまざまな専門職種、たとえば、コーディネーターなど新しいかたちの関連職種を生みだしてきた。さらには、臓器取り出しや移植手術についての説明や同意のあり方、法律的問題、検視、救急体制、保険制度、教育など、医療思想の再編に医療と近接する社会制度との調整をする必要があり、移植医療は一種の社会政策としての性格を強くもっている。つまり移植を通常の医療としておこなうためには、基本的には医療制度の現代化と、予算、マンパワーを含めた社会の側からの側面援助が不可欠となる」（米本［2005：544-545］）

◆臓器移植の歴史
□「動物を用いた実験的な臓器移植は20世紀初頭より行われてきたが、臨床上では1954年にアメリカで行われた生体腎移植が世界初の成功例といわれる。生物学上ほぼ等しい一卵性双生児間で移植を行ったことにより、免疫反応による臓器の拒絶を避けることができたのである。国内では、1964年に初めて本格的な生体腎移植が行われ、同年死体肝移植、翌年に札幌医科大学での心臓移植が行われた。しかし、一卵性双生児以外の移植では、拒絶を防ぐために免疫反応を抑制しなければならず、この方法の開発が当時はまだ大きな課題であった。1968年、南アフリカで行われた心臓移植が「成功」（患者が9カ月生存）し、世界各地で心臓移植が行われるようになったが、やはり拒絶反応が原因で患者が相次いで死亡、ブームは急速に収束することになる。だが1980年代に入り、新しい免疫抑制剤シクロスポリンが普及すると、臓器移植の治療成績は飛躍的に向上し、以後、臓器移植の実施数が急増した。それにともない、死体・脳死ドナーからの提供臓器を公平に配分する必要性が生じ、提供臓器の圧倒的な不足が問題視されるようになる」（藤田［2008：40］）

◆臓器移植とドナーカード
□「一般に、臓器移植のための啓蒙の有力な方法として、ドナー（提供者）・カードの普及に力を入れるべきだとする意見がよく出される。しかし、ドナー・カードが運転免許証と同じ大きさであるという事実は、臓器移植は他面、多数の交通事故や銃火器の事故という先進国的な社会的危険と背中あわせではじめて成立する変則的な医療であることを意味している。これは、心理的な抵抗感をつつみこむような制度的工夫が必要であることを意味する」（米本［2005：545］）

◆問題点
□「脳死の客観的判定が可能であると前提した上で、問題点を整理してみよう。まず、脳死を人の死と認めるべきか、またそのことの決定は社会的合意によるのか、それとも個人に委ねられるのか、が問われる。脳死が何らかの形で容認されたとして、次の問題は、提供者の生きる権利がどのように保障されるかである。臓器移植という医療は提供者の善意に全面的に依存しており、新鮮な臓器の獲得に熱心になるあまり提供者に不利益が及ぶようなことは、絶対に許されないからである。また、他者の臓器を胎内に取り込むことにともなう拒絶反応の問題があり、移植を受けた患者の〈生命の質〉がどのようなものであるか、医療に依存的な人々を多く生み出すのではないか、という点についても検討されるべきである」（加茂［1998：968］）

□「臓器移植は現代医療の一つの特色である〈部品交換的治療法〉の典型であり、医療技術がこのような方向にさらに進んでいくことについては、社会的あるいは文明論的見地からの批判的検討が必要であろう」（加茂［1998：968］）

●岡崎明子、2014「子宮移植実施指針作成へ　医師らの団体出産望む女性向け」『朝日新聞』（20140818）朝刊3面．
□「子宮がなくても出産を望んでいる女性への子宮移植について、産婦人科医らでつくる「日本子宮移植研究会」が17日、国内で実施に向けた指針をつくることを決めた。海外では取り組む国もあり、指針が完成すれば、日本でも一定のルールのもとに道が開かれることになる」

●――――、2014「子どもの提供 慎重意見も」『朝日新聞』（20150120）朝刊39面.
□「15歳未満の子どもからの臓器提供は、2010年から可能になった。臓器移植法の改正で、家族が同意すれば臓器移植できるようになったからだ。ただ、改正後も子どもの臓器提供は必ずしも増えていない。
　日本臓器移植ネットワークによると、脳死下で心臓移植を希望している15歳未満の子どもは14人（14年12月1日現在）いる。これまで、臓器提供に至ったのは15歳未満は7人、このうちより慎重な脳死判定が求められる6歳未満は3人にとどまる。
　子どもの臓器提供には慎重な見方もある。子どもは大人に比べて回復力が強いとされ、大人の脳死判定よりも厳密な方法がとられるが、判定ができる医師が十分にいない。また、虐待された子どもからの提供は認められていないが、虐待の有無を判断するのは簡単ではない。そもそも脳死状態にならないように救急医療を充実させることが先決だと指摘する声もある」

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