信頼（trust）
□「他者や社会に対する確信の一種。人は相手を信頼したとき、相手が自分の信頼を裏切ることはないだろうという予測を抱くが、この予期は、未来に対する予測ではない。もし、自然現象と同様に、社会現象に対する予測が可能であるならば、相手を信頼する必要はない。予測に必要な知識が欠如しているからこそ、信頼が必要になる。とはいえ、何の知識もなければ、相手を信頼することもできない。信頼には、知と無知という二重の要素が含まれている。信頼を「人間についての知と無知のあいだの中間状態」と捉えたのは、ジンメル Georg Simmel であった」（正村［2002：500］）
□「社会関係を形成する基礎的要因のひとつ。信頼の社会学的研究に先鞭をつけたのは、形式社会学を提唱したジンメル、G.であった。彼は、信頼・信用・信仰の間に密接な関係があることを指摘した。すなわち、信頼を「人間についての知と無知の中間状態」、信用を「無知と知の彼方」と規定したうえで、信用は宗教的な信仰のカテゴリーに入るとした」（正村［2012：714］）
◆ルーマン
□「ミクロ社会学の潮流だけでなく、ニクラス・ルーマン（N. Luhmann）やアンソニー・ギデンズ（A. Giddens）らも、ジンメルに言及しつつ信頼を論じている。ルーマンは情報の不足した状態（複雑性下の状況）こそ信頼が要請される前提であるとし、手持ちの情報を過剰に利用する「複雑性の縮減メカニズム」としての信頼の重要性を説いた（Luhmann 1973）。ギデンズは「信頼にとってもっとも重要な要件は、支配力の欠如ではなく、十分な情報の欠如である」（Giddens 1990：訳49）という前提に立ち、相互の自己開示過程として信頼を捉えようとした」（宮垣［2015：201］）
□「ルーマン Niklas Luhmann にしたがっていえば、信頼は社会生活の基本的な事実である。われわれが、街を歩き、他者と会話を交わし、親交を深め、経済活動を行い、さまざまな欲求を満たすこと、こういうことが可能であるのは、われわれが他者や社会に対して一定の信頼をおいているからにほかならない。個々の場面で信頼をおかず警戒してかかることはある。しかし、およそ何の信頼も抱くことができないとすれば、われわれは一歩も家を出ることができないであろう。その意味で、信頼はわれわれが生きていくことを可能にするための（唯一ではないにしても）不可欠の条件である。しかし、信頼は裏切られることがある。いや、裏切られることがあるからこそ、信頼が問題となる。将来は現在以上に不確実であり、他者は自由な存在であるがゆえに、信頼にはリスクがともなう。しかし、そのリスクを背負うことによって、行為のより大きな可能性を手に入れることができる」（北尾［2006：474］）
□「信頼が他者をある程度知りつつも完全には知り得ないからこそ成立するというジンメルの考え方は、信頼の機能主義的分析を行ったルーマン、N.にも継承された。ルーマンは、信頼と予測を明確に区別しながら、信頼が形成されれば人を裏切るような可能性が一定程度排除されることから、信頼を社会的な複雑性を縮減するメカニズムのひとつとしてとらえた」（正村［2012：714］）
□「さらにルーマン Niklas Luhmann も、信頼が不十分な知識に基づきながら人格システムや社会システムに対する予期を生み出すことに注目した。信頼が生まれると、信頼に背く行為の可能性が排除され、信頼に応える行為の可能性が高まる。予測も信頼も、複雑性を縮減することによって予期の可能性を高めているが、未来の出来事を先取りする予測とちがって、信頼は、存続としての現在の働きを強化している。信頼による複雑性の縮減には、二重の側面がある。まず、信頼する者は、信頼を寄せる対象に関して若干の情報しかもっておらず、情報を過剰に利用する。例えば、他者の人格的な同一性が想定され、他者の人格が将来にわたって同一であると判断されると、他者の人格に関する情報が未来に向けて過剰に利用されている。こうして、現在の動きが強化されながら知識の不足が補われる。その一方で、信頼を抱くには、信頼すべき他者や社会の構造に関する知識が必要である。信頼は、複雑性を縮減する人格システムや社会システムの構造を頼りにしている。他者の人格的な同一性は人格システムの構造を意味しており、人は、その構造に関する知識をもとにして信頼を抱くことができる。信頼はこのように知と無知の要素を含む以上、不確実性を確実性へ変換しているのではなく、それどころか、対象に関して許容可能な不確実性を上昇させている」（正村［2002：500］）
■中谷内一也、2006『リスクのモノサシ――安全・安心生活はありうるか』NHKブックス.
・リスク-安心-信頼
□「リスク管理責任者に対する広義の信頼を高めるための代表的な対応は、監視と問題発覚時の制裁を強化することである。具体的なかたちとしては、業務検査制度の強化であったり、法律上の懲罰の強化であったり、あるいは、市民参加プログラムであったりする。いずれも、リスク管理業務上での怠慢や不正を外的な力で抑えつけることで抑止力に基づく信頼を高め、広義の信頼を高めようとするものである。ところが、この監視と制裁によって広義の信頼を高めようとすることにはいくつか問題点がある。一つはリスク管理のためのコストを引き上げてしまうことである。［…］
もう一つの問題は、監視と制裁を導入することが、かえって狭義の信頼を引き下げてしまうことである。なぜなら、監視と制裁システムが整っていれば、狭義の信頼などなくとも、制裁を恐れて・・221 リスク管理責任者は一般の人びとの主要な価値に配慮するだろう、誠実に業務に取り組むだろう、と期待できるからである。リスク管理者に対する監視がきわめて厳格で、ちょっとした不正もたちどころに摘発される状況が実現していれば、そのリスク管理責任者の性格が誠実であるとか、どんな価値をもっているかといったことは、結果としての仕事ぶりに関係なくなる。このような状況では信頼は育たないとルソーらは論じているし、山岸氏はより挑発的に「安心は信頼を破壊する」と表現している。お互いを監視し合う制度に安住していると、裏切りによってひどい目に遭わされる可能性は低くなり安心していられるが、その代わりに、その制度が適用されない部外者に対しては「人を見たら泥棒と思え」とばかりに、信頼することができなくなるというのである。［…］
さらにほかの問題点としては、そもそも、狭義の信頼が危機に陥ったためにそれを補うべく監視と制裁の安心システムによって広義の信頼を高めようとしても、狭義の信頼をまったく欠いた状態で機能する完璧な安心システムを作り出すことなどは原理的にできない、ということがあげられる。［…］」（中谷内［2006：221-222］）