持続可能性（sustainability）／持続可能な開発（sustainable development）
□「環境と開発に関する世界委員会報告書『我ら共有の未来（Our Common Future）』では、持続可能な開発（Sustainable Development）の意味を、「将来のニーズを満たす能力を損なうことのないような状態で、現在の世界のニーズも満足させること」と説明している。発展途上国では、自国の開発のために環境がある程度犠牲になるのはやむをえないとする傾向があったが、最近では途上国においても工業化・都市化に伴う公害、熱帯林の減少、砂漠化などが悪化するにつれ、環境は経済・社会の基盤であり、環境を損なうことなく開発することが持続的な発展につながるという認識が強まっている」（寄本［2005b：364］）
□「「持続可能」とは、最も基本的には、「将来の世代が自らの欲求を充足する能力を損なうことなく、今日の世代の欲求を満たすこと」と定義される概念である」（本田［2008：184］）
□「環境を破壊せず資源を枯渇させるに社会と自然を将来世代まで存続させる可能性。国連の「環境と開発に関する世界委員会」が1987年に発表した報告書で提示された「持続可能な開発 sustainable development」に由来する。その中心的な意味は、「現在の世代の必要を満たしつつ、将来世代の必要も満たす開発」にあり、そのために、環境開発と資源枯渇を招いた従来の持続不可能な開発を、環境保護と両立する開発に転換させることにある。このように、「世代間倫理」と「環境と開発の両立」がこの概念の主軸となっている」（池田［2012：530］）
◆沿革
□「「持続可能」の語を地球環境報告との関わりで最初に公に用いたのは、「環境と開発に関する世界委員会」の報告書 Our Common Future（1987年）であり、上の定義もこの中で示されている。委員長であるノルウェーの女性政治家の名を冠して「ブルントラント委員会」ともよばれるこの委員会は、地球環境問題の解決に向けた全地球的取組みの行動計画の策定のため、国連の委嘱により1984年に発足した国際賢人会議であり、3年間の研究と討議を経てまとめた上述の報告書において、「持続可能な開発」を提唱した」（本田［2008：184］）
□「その現実へ向けての国際社会の動きは、1992年にブラジルのリオデジャネイロで開かれた「国際連合環境と開発に関する世界会議」（地球サミット）にも現れた。この会議では、「持続可能な開発のための人類の行動計画」の副題をもつ「アジェンダ21」が採択され、さらにその方針に沿って生物の環境問題に対処するための国際的取決めとして、「気候変動枠組条約」と「生物多様性条約」が締結された」（本田［2008：184］）
□「現在、この概念は、主に環境・エネルギー政策の分野で自治体やNGO/NPO、各国政府から国際機関にいたるまで広範に使われるようになっているが、持続すべき主体は人間なのか自然なのか、現在世代が保障すべき将来世代の必要の質とレベルはいかなるものなのか、などをめぐって議論が百出し、いまだ政策決定過程に具体的に寄与できるほど精緻化されていない」（池田［2012：530］）
◆アジェンダ21
□「1992（平成4）年6月にリオデジャネイロで開発された地球環境サミット（環境と開発に関する国連会議）で合意された「環境と開発に関するリオ宣言」を受けたもので、21世紀に向けて持続可能な開発を実現するために世界各国、各国際機関、および事業者、国民などが実行すべき行動計画を具体的に定めている。その内容は40の分野、1000以上の行動にわたっていて、人口、貧困、居住問題などの社会的・経済的要素、大気や水、生物の多様性、廃棄物などについての行動プログラムを示すとともに、女性やNGO、自治体などの実践グループの役割の強化、それを支える資金や技術のあり方に言及している」（寄本［2005：338］）
◆具体化
□「「持続可能」とは、再生不能資源を再生可能資源の安定的利用が可能になるまでの時間つなぎに用いつつ、再生可能資源の利用と廃棄物の排出を自然環境の再生・吸収能力の有限な閾値内で行うことだ、という考え方である。そしてその実現のためには、資源の循環的利用が不可欠である。この点に、「持続可能な社会」がしばしば「循環型社会」と同一視される理由がある」（本田［2008：185］）