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新聞(newspaper)


◆概念
□「新聞とは、固有の題号をもち、不特定多数の人々に時事的事柄やその論評を集めて伝える定期的な刊行物をさす。「新聞」の語は、19世紀半ばにニュース news の翻訳語として登場し、「新聞」を掲載した紙が「新聞紙 newspaper」とよばれた」(土屋[2012:708])

◆新聞の誕生1:16世紀ヨーロッパ
・フルッグブラッド、ブロードサイド、カナール
□「かわら版は、活版印刷術が始まった西ヨーロッパ各地で、インキュナブラの時代から売られていた。ドイツ語でフルッグブラット(flugblatt = 翼の紙)、フランス語ではカナール(canard =カモ、デマ)、英語ではブロードサイド(broadside =大判紙)などと呼ばれた印刷物にあたる。粗末な紙の片面刷りか両面刷りで街頭で呼び売りされた。内容は政治的動乱や災害や殺人や幽霊の出現など多岐にわたり、少なくとも1480年代以降のものが現存している。1502年には、ドイツ語で新聞という意味のノイエ・ツァイトゥング(noue zeitung =新しいニュース)と称したかわら版が登場している。こうしたかわら版はそのつど発行されたもので定期刊行物とはいえないが、庶民に売れそうなものだけが題材になったこともあり、人気のあるニュース出版であったといえる」(伊藤[2014:80])

・大航海時代と商業の時代
□「近代的新聞の起源は16世紀の欧州で各地の事件や法令や噂などの諸事情を集めて書き送られた通信 newsletter だと考えられ、ガゼット gazette やクーラント courant などの題名が冠され販売される印刷物が現れ、17世紀には週刊新聞が生まれ、18世紀には日刊紙が成立するようになった」(土屋[2012:708])

□「16世紀の半ば頃になると、自治都市の市民は政治情報と商業情報の必要性を感じ始めていた。大航海時代の16世紀は、交易の中心地がイタリア北部のヴェネチアやジェノヴァから、大西洋に面したオランダやスペインに代わっていく時代である。郵便制度が整備されてくるのもこの頃で、宗教改革の動乱や戦争もあり、ヨーロッパを横断する商業ニュースの取引が盛んにおこなわれるようになる。有名なのはヴェネチアで発行された『ガゼッタ』や富豪フッガー家が独自に発行していた『フッガー・ツァイトゥング』である。これらは印刷されたものではなく手書きの通信で、内容は商業や金融、それにかかわる政治情報が主であった。商取引の場である市場では、不定期ではあるが印刷されたニュースも売られていた」(伊藤[2014:80-81])

◆新聞の誕生2:17世紀ヨーロッパ
・定期刊行物化と三十年戦争
□「週刊程度の定期性をもったものは17世紀初頭に登場する。最初期では少なくとも1609年に、首都ラスブルクで『リラチオン』、ヴォルフェンビュッテルで『アヴィソ』が売り出された。これらは、海外情報を伝える印刷されたニュース・レターというべきものであった。1618年に三十年戦争が始まると、オランダでは100種類以上の週刊本が発行されるようになる。これらは、その後のニュース本の模範となり、各国で訳され、海外情報週刊本として売り出された。印刷と商売に熱心で、戦時下でもあった国オランダが、商業的に必要な政治情報や宗教対立に関する情報を国際ニュースとして流す役割を負ったのは必然だっただろう」(伊藤[2014:81])

・神聖ローマ帝国での展開
□「イギリスが市民社会への移行に奮闘していた1650年、神聖ローマ帝国内のザクセン選帝侯領ライプツィヒで、世界で最古とされる日刊紙が創刊された『アインコメンデ・ツァイトゥンゲン(新着雑報)』と名付けられたこの日刊紙は、4ページ立て200部ほどの予約購読制で、選帝侯の勅許を得て20年ほど続いたという」(伊藤[2014:83])

・イギリスでの展開1:国内の混乱と新聞
□「1641年、国内の政治問題を中心に扱いながら、合法的に印刷された定期的なニュース出版が、ようやくイギリスに出現する。これは偶然の産物であった。国王と議会の対立によるイギリス内政の混乱のため、イギリスの出版統制に関する法律の更新がなされず、たまたま失効してしまったからである。この時期は、ピューリタン革命(1614~)、王政の廃止と共和政体制の成立(1649~)、そして王政復古と続く、絶対主義から市民社会への以降混乱期にあたる。すでにニュースという概念は浸透している。印刷業者は、国内問題への関心が高まるなか、スキあらば内政ニュースを出版しようと待ち構えていた。このとき登場した内政ニュースは、週1~3回発刊のパンフレット形式のニュース本というべきもので、ホーカーと呼ばれる女性が呼び売りしていた」(伊藤[2014:83])

・イギリスでの展開2:名誉革命と「特許検閲法」の廃止
□「[…]1688年の名誉革命が待っていた。これにより、イギリスの立憲君主制が確立、統治しない王のもとで議会制が強められ、翌年「権利の章典」が宣言される。王の命令ではな・・86 く、議会での討議により政治が進む体制となったわけである。ほどなく出版統制もゆるめられる。少し間が空くが、1695年、特許検閲法の更新を議会が拒否し廃案となる。同年中にすぐさま8紙が創刊され、内政ニュース紙を含め1705年までに20紙ほどが登場した。多くは週2・3回発刊であったが、1702年にはイギリス初の日刊紙『デイリー・クーラント』も創刊される」(伊藤[2014:86-87])

◆新聞の誕生2:18世紀ヨーロッパ
□「18世紀には、知の集積と社会化が市場と結びついて、知の取引が大規模なかたちで展開されるようになった。知の商業化のもうひとつの事例が、新聞であった。印刷された新聞は、1609年、ドイツに誕生した。17世紀初頭にはオランダに普及し、18世紀にはヨーロッパ各地に普及した。英国では、18世紀初頭に20紙近くが刊行され、発行地は、地方都市にまで及んだ。科学などの学術知識の普及の中心は学術誌であったが、新聞は知の発見や発明の情報や事実をいち早く知らせることに寄与することになった。それはまた、知の先取り権をめぐる研究者の競争をさらにうながすことにもなった。
 18世紀の英国の新聞は、けっして質の高いものではなかった。しかし、18世紀後半に2つの代表的な新聞が刊行され転機がもたらされる。「モーニング・ポスト」と「モーニング・クロニクル」である。「モーニング・ポスト」は、政治記事のみならず、劇評、美術評、スポーツ報道などを加え、私人のワーズワースやコールリッジなどを起用した。やがてそれは、今日も発刊されている「デイリー・テレグラフ」と合併する。他方、「モーニング・クロニクル」も、功利主義哲学者 J. S. ミルや、小説家 C. ディケンズを起用、新聞の洗練化と権威化に大きく寄与した。
 1785年になると、元石炭商で保険業者 J. オルターが「ザ・デイリー・ユニバーサル・レジスター」を刊行する。オスルターは、その第1号で「新聞は、きれいに整えられたテーブルのように、時代の記録者であるべきだ。新聞は、あらゆる味覚にあった料理を用意しなければならない」と宣言した。ゴシップやセンセーショナリズムに満ち溢れていた当時の新聞に、新しい試みを提示した・・34 のである。やがて「レジスター」は、1788年に「タイムズ」と名称を変更する」(谷藤[2009:34-35])

◆19世紀前半:メディアの転機と「労働者」の意識/ラディカル・プレスの登場
□「17世紀から18世紀の市民革命を経て、ヨーロッパ社会では、産業革命が進行しつつあった。それは、農業を中心とした社会のあり方を大きく変えつつあった。農村社会は変貌し、地方には産業都市や工業都市が誕生しはじめた。それに伴い、産業や工業の発展は分業をうながし、多様な職業を生み出し大量の産業資本家や産業労働者を出現させた。それらは、社会における知や情報のあり方を変えることになった。人々の知や情報に対する需要を拡大した。知や情報がなければ職に結びつかない状況が出現しつつあった。
 […]
 もともと地方を単位として生まれた新聞は、さらにさまざまな地方での発刊をみた。今日の英国の代表的な新聞である「ガーディアン」は、1821年に「マ・・35 ンチェスター・ガーディアン」として刊行された。さらにまた、多くの産業労働者を対象とした大衆紙の創刊が相次いだ。安息日の日曜日をターゲットにした日曜誌や日曜紙も登場した。文芸批評誌、漫画誌、女性誌など、知のジャンルや読者の分化に対応した、多様な媒体も出現した」(谷藤[2009:35-36])

□「19世紀の前半は、メディアにとってひとつの転機であったように思う。この時期、フランスでは「フィガロ」が発刊されている。1827年のことである。米国では、1813年に「ニューイングランド・ジャーナル・メディシン」が創刊されている。40年代になると、英国で漫画誌『パンチ』が創刊され、同じ年に米国では、「ニューヨーク・ヘラルド・トリビューン」が創刊される。翌年には、初めて絵入り新聞「イラストレーティド・ロンドン・ニュース」が創刊された。1851年には、「ニューヨーク・タイムズ」の創刊が続いた」(谷藤[2009:36])

□「[…]産業革命が進展した19世紀のイギリスでは、都市が膨張して労働者があふれ、それに伴う問題がそこかしこで聞かれるようになる。スタンプ税は繰り返し増税され、とくにフランス革命以降の増税で言論は抑えられてきた。ところが、労働環境の劣悪化に耐えられなくなった者たちが、1810・・95 年代にスタンプ税法を無視し始める。違法なラディカル・プレスの登場である。ラディカル・プレスは一挙にあふれ、ラッダイト運動、子ども搾取、労働環境の劣悪化、その改善のための普通選挙権の獲得などの声を大きく広めた。お上の対応はこうである。1819年、議会は聖ピーター教会広場で開かれた政治集会を弾圧し(ピータールーの虐殺)、言論弾圧六法(Six Act)で統制を強化、数年のあいだに125のラディカル・プレスが罪に問われ、無害な新聞には補助金が与えられた。これによって「品のよい」新聞『タイムズ』の成長と「20年代の政治的平穏」が訪れる。
 だがラディカル・プレスは1830年代によみがえる。その象徴となった1ペニーの『プアマンズ・ガーディアン』(1831-1835)をはじめ、違法な新聞は5年あまりで500種以上、1日7万部以上にのぼった。これは合法な新聞を上回る数字であった。スタンプ税法反対、労働闘争、選挙法改正を掲げた運動は、1830年代以降の改革を先導する。第1回選挙法改正(1832)、工場法制定(1833)、救貧法改正(1834)、都市自治体法制定(1835)、そしてスタンプ税法下の広告税引き下げ(1833)、スタンプ税と用紙税の引き下げ(1836)と、労働福祉政策が相次ぐが、その改革の不十分さは逆に労働者階級の意識を高め、その後のチャーティスト運動の盛り上がりにつながっていくことになる」(伊藤[2014:95-96])

◆19世紀中・後期 ・イギリス印紙の改正
□「[…]スタンプ税法の改正は、何をもたらしのだろうか。日曜新聞の増大である。1779年創刊の『サンデー・モニター』から始まる日曜新聞は、1812年のロンドンでは18紙、1836年には58紙になった。内容的には、内政ニュースは少なく、犯罪ものや風俗ファッション、ゴシップ、スポーツ記事が多く、人気を博した。『パンチ』(1841)、『ロイズ絵入りロンドン新聞』(1842)、『絵入りロンドンニュース』(1843)といったイラスト入りの日曜新聞も、内容的にはブロードサイドの延長と考えればいいだろう。1840年代末には、1日あたり6~7万部の日刊紙の発行部数に対して、日曜新聞は27万部以上とその数は4倍にもなる。日曜新聞が・・97 相手にした読者層は労働階級だったため、政論としてのニュース出版であったラディカル・プレスは読者層を奪われ、衰退した。他方、中産階級以上を対象にした日刊紙も価格を下げて広告を増やし、ときには政府から秘密の援助金をもらって経営を安定させた、これ以降、イギリスのジャーナリズムは、少部数の高級紙と大部数の大衆紙の併存が特徴となる」(伊藤[2014:97-98])

・印紙税の廃止:ペニープレスの時代
□「1854年、イギリスの新聞の総数は612紙であった。スタンプ税法のうち、広告税は1853年に、スタンプ税は1855年に廃止された。それと同時に、ようやくイギリスでも1部1ペニーの日刊大衆新聞ペニー・プレスの時代がはじまる。新聞はさらに飛躍的に販売部数を伸ばした。イギリス全土に警察が張りめぐらされるのは1856年、用紙税撤廃が1861年、公開処刑の廃止が1868年と続く。1870年、初等教育義務法が制定され、リテラシーの獲得が国民の義務となった。1895年になると、イギリスの新聞総数は2304紙になる。1896年、『ロイズ週刊新聞』の発行部数が初めて100万部を超え、同年に創刊され、1部半ペニーで売り出された『デイリー・メール』は、1900年には日刊紙として初の100万部超えとなった」(伊藤[2014:97-98])
★→ノースクリフ革命

□「19世紀後半の技術開発、通信社の整備、印紙税の廃止と言論の自由の制度化と定着、普通教育によるリテラシーの拡大は、新聞の大量生産と普及の条件をつくりだした。英国では、印紙税が廃止された1855年に、2ペンスの「デイリー・テレグラフ・アンド・クーリエ」が出現、10週間後には1ペンスとなり、「デイリー・テレグラフ」と改称された。発刊6年後には、10万部を超える新聞となった。大衆新聞時代の到来である。
 1856年には「ペル・メル・ガゼット」が、80年代から90年代にかけては「スター」、「サン」が続いた。1896年には、半ペンスの「デイリー・メイル」が創刊され、20世紀初頭には、90万部という発行部数を誇った。これらの新聞は、英国よりも先行していた米国の大衆紙のセンセーショナリズム、ゴシップ、イラストの多用、社会悪の追求、懸賞やパズル、イベントの多用などの新聞手法を積極的に取り入れ、部数を増大した。大衆紙の出現で、タイムズ紙の部数は激減、やがて同紙も1ペンスで売ることになった」(谷藤[2009:37])

・ノースクリフ革命
□「イギリスのノースクリフ Northcliffe 卿(本名 Alfred C. Harmsworth)が1896年5月4日に創刊した日刊新聞「デイリー・メール」(Daily Mail)によって新たに切り開かれた現代型の通俗大衆紙時代の展開。19世紀末までのイギリスの新聞は、社会階級的には少数の上・中流階級を読者層とする高級紙が主流で、一部に1850年年代の印紙税廃止後に登場した通俗読物紙誌が大衆に歓迎され始めていた。その1つジョージ・ニューンズ George Newnes の「ティット-ビッツ Tit-Bits」に啓示を受けて、ノースクリフは1870年教育法が生み出した初等学校卒業の新しい識字層、商工業の発展と都市化の進展による下層階級出身の会社・商店勤務者、選挙法改正等で政治的社会的関心を開かれた労働者等、いままでの高級紙が疎外してきた潜在的読者の大群が新しいタイプの新聞を待っている事実に気付き、その綿密な分析、研究を基に計画的に編集、発行したのが、「デイリー・メール」であった。
 同紙は当時の最も安い価格1部1ペニーの半額半ペニーで売り出されたが、この低価格での採算担保の秘密は大量販売部数による積極的な広告収入の確保にあった。ノースクリフの計画は図に当たり、創刊号の売れ行きは当時では驚異的な39万7250部、4年後には100万部に達した。新しい大衆読者にターゲットを定め、低価格で大部数を確保し、広告収入と両方で収益をあげる現代的な新聞産業化の道がここから開かれた」(内川[2002:721])

・イエロー・ジャーナリズム
□「米国の新聞市場は19世紀以降、「ペニー・ペーパー」という報道重視の大衆独立新聞が主流であった。しかしやがて、19世紀終わりから20世紀の初頭にかけて、とくに人口の集中する都市部では、センセーショナリズムを売り物にしながら読者獲得競争に狂奔する「イエロー・ジャーナリズム」という新しい新聞のカテゴリーが出現した。
 その代表的な例は、J. ピュリッツァー Joseph Pulitzer 所有の「ニューヨーク・ワールド」と W. R. ハースト William Randolph Hearst 所有の「ニューヨーク・ジャーナル」であろう。両紙は、互に部数拡張を競い合い、「センセーショナリズムの悪魔」とまで揶揄されるほどに内容を暴走させていった。
 「ニューヨーク・ワールド」が黄色の服を着た少年の漫画を連載していたことに由来するこの「イエロー・ジャーナリズム」という言葉は、後にセンセーショナルな報道の代名詞となる。当時はまた、写真技術の進歩、カラー刷りの実現、および電話の発明など、印刷・情報技術革新が相次いでおり、「イエロー・ジャーナリズム」とはそうした技術の進歩から産まれた副産物であったとも言うことができよう」(林[2002:36])

◆19世紀中・後期のプレス・クラブ
□「19世紀中期になると、ジャーナリズムの世界の分業は、より自覚的に進められるようになった。英国では、ジャーナリストの社交と情報交換を目的としてプレス・クラブが1870年に設立され、1884年にはジャーナリスト協会が誕生した。協会は、ジャーナリズムの質の確保をめざして13の項目からなる綱領を作成、それが1889年にジャーナリズム憲章となった。
 多くの新聞社に情報を提供する通信社も整備されることになった。米国の・・36 APは1848年、英国のロイターは1850年に設立された。1868年には、英国連邦の主要な新聞社の共同出資によるプレス・アソシエーションがつくられる。通信社の整備は、情報生産、情報配信の効率化を進め、新聞産業の発達をさらにうながした」(谷藤[2009:36-37])


▼沿革
□1502年:かわら版「ノイエ・ツァイトゥング」
□1609年:シュトラスブルクで『リラチオン』
■1630年:三十年戦争
□1650年:ライプツィヒで『アインコメンデ・ツァイトゥンゲン』、世界最古の日刊紙
□1702年:イギリス初の日刊紙『デイリー・クーラント』
□1833年:アメリカ『サン』『ヘラルド』創刊(1ドル1セントの大衆新聞)
□1836年:エミール・ド・ジラルダン『ラ・プレス』創刊、年間購読料を従来の半額に

▼文献
●林香里、2002「イエロー・ジャーナリズム」北川・須藤・西垣・浜田・吉見・米本編集委員[2002:36]
●内川芳美、2002「ノースクリフ革命」北川・須藤・西垣・浜田・吉見・米本編集委員[2002:721]
●土屋礼子、2012「新聞」大澤・吉見・鷲田編集委員・見田編集顧問[2012:708]

■鶴見俊輔・粉川哲夫編、1988『コミュニケーション事典』平凡社.
■北川高嗣・須藤修・西垣通・浜田純一・吉見俊哉・米本昌平編集委員、2002『情報学事典』弘文堂.
■大澤真幸・吉見俊哉・鷲田清一編集委員・見田宗介編集顧問、2012『現代社会学事典』弘文堂.

▼参考文献
●鶴見俊輔・橋川文三・藤田省三・安田武・山領健二、1959「近代思想の窒息過程」(『近代日本思想史講座1 歴史的概観』筑摩書房:259-342.)
●谷藤悦史、2009「知の歴史とジャーナリズム」(小林宏一・瀬川至朗・谷川建司編、2009『ジャーナリズムは科学技術とどう向き合うか』東京電機大学出版会:30-42.)
■佐々木隆、2013『シリーズ日本の近代 メディアと権力』中公文庫.
■伊藤明己、2014『メディアとコミュニケーションの文化史』世界思想社.

▼関連
◆20130727, 0731, 1017, 1207, 20140515, 0606, 0719, 0721, 0727, 1018

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