資本主義（capitalism / Kapitalismus / capitalisme）
◆マルクス
□「マルクスは資本主義を社会の歴史的発展の1段階とみ、その特質をつぎの3点にもとめる。（1）利潤獲得のための商品生産。（2）労働力の商品化。（3）生産の無計画性。ホブソンは原料と道具とを買い、労働者を雇い、それをもって将来利潤を生む富の生産をする雇主、もしくは雇主の団体である企業と組織であるとみる。そして資本主義の本質条件としてつぎの5点をあげる。（1）市場生産。（2）労働階級の存在。（3）組織された集団労働に対して、有利な雇傭を可能ならしめる生産方法の発展。（4）資本家的生産を消化するだけの市場の存在。（5）資本家的精神すなわち蓄積された富を産業的企業の利潤追求にまで適用させる欲望と能力。ディールは資本主義を、私有財産制度と経済的自由との法制的基礎の上に立つ、特定の歴史の段階における特殊な経済組織だと考える」（哲学事典［1971：617］）
□「［…］カール・マルクスの考え方では、資本はその運動を通じて自己増殖する価値であるという視点が強調される。資本は、一方で商品や貨幣の形態を取って姿態転換しながら自己を維持しつつ、他方ではみずからの価値を増殖させることを自己目的としている。資本は自己増殖を目的として形態変化する価値ととらえられ、それは価値増殖の方法に応じていくつかのタイプに分けられる。もっとも単純なタイプはG―G’（G：貨幣、ΔG：利子、G’＝G＋ΔG）というかたちに表示される高利貸資本の運動である。ここでの価値増殖の根拠は利子の獲得にあるが、その根拠は非合理で非社会的な性格を帯びている。他方、商品交換の経済を組みこむことによって価値増殖の過程をより合理的にしたものが商人資本であり、そこでの資本の運動はG―W―G’（W：商品）というかたちに表示される。ここでの価値増殖の根拠は、購買時における商品の価値（G）と販売時における商品の価値（G’）とのあいだの差異、つまり安く買って高く売ることにあるが、その可能性を確保し、維持するのには不安定性がつきまとう。
そこで価値増殖の媒体として生産的労働を組みこみ、生産過程とそこに含まれる労働者の組織化を通じて価値増殖の運動を社会化し、安定的なものにしているのが産業資本であり、その運動形態はG―W……P……W’―G’（……P……：生産過程）というかたちをとる。ここでは生産過程に組みこまれた労働力という特殊な商品が剰余価値を獲得することに資本の価値増殖の根拠がおかれている。産業資本がうまく循環するには価値増殖の準拠点として自由な労働力の主体が大量に必要となる。マルクスの『資本論』によれば、産業資本が循環するには、労働者による労働条件の所有という仕組みから労働者を切り離すことが必要なのである。すなわち、一方で社会の生活手段と生産手段を資本に転化しつつ、他方で直接生産者を賃金労働者に転化する歴史的な過程が必要だということである。資本の歴史的な生成、いいかえれば資本の本源的蓄積とは、たんに資本に転化する富の蓄積を意味するのではなく、むしろ生産者と生産手段を分離する歴史的な過程のことをいうのであり、それが資本主義的生産様式における資本の成立のための前史をなすのである」（内田［2002：468］）
□「マルクスは資本を社会関係として定義する。交換価値は価値一般の現象形態であり、価値一般は社会関係の経済的現象形態である。したがって価値一般を代表する資本は、社会関係を物的に表現する。社会関係は、生産の社会関係、交易の社会関係、分配の社会関係等々であり、この関係の社会的性格は実質的には階級の関係である。階級関係としての社会関係は、経済のすべての領域（直接的生産過程、再生産過程、余剰価値の分配過程）を貫徹する。資本は社会関係であるのだから、結局は資本と労働との関係であり、この関係の物的・価値的表現である。経済面での資本主義は、資本と労働の関係が不断に再生産されることによってのみ存続する。
歴史的意味での資本関係の発生は、資本の原始的蓄積と呼ばれる。それは、生産者と生産手段との徹底的な分離過程である。資本主義が自立すると、資本が支配的になる経済は、この分離と切断を保存するだけでなく、ますます大規模に再生産する。資本主義経済の根本条件は、西欧の16世紀以後に出現した生産者と生産手段の根源的切断であった（マルクス『資本論』第1巻第24章）。この分離と切断は、市場のなかにその痕跡を残す。貨幣としての潜在的資本が市場で労働力を購買するという振舞いは、歴史的切断の遠い結果であり、この結果の再生産がなければ資本主義はたちいかない。し・・132 かし根源的分離が資本のシステムに内在する時、資本は労働のなかに増殖の源泉を見出す。人間労働は自己維持に必要なもの以上を創造する力を持っている。私的所有の下では、労働賃金に表現される必要労働以上のもの、すなわち剰余労働を資本は無償で所有する権利がある。この剰余労働が資本の増殖の源泉であり、剰余労働の成果が市場で価値的に表現されるものを剰余価値と定義する。剰余労働が生産する剰余価値こそ資本の増殖、すなわち蓄積と再生産を可能にする。要するに、資本は剰余価値であり、剰余価値は資本と労働の社会関係の経済的表現である。マルクスの資本主義論は18世紀後半から19世紀中葉までに客観的に観察されえた社会的傾向を概念的に把握したものである」（今村［2008：132-133］）
◆ヴェーバー
□「ヴェーバーは近代資本主義の特質を、自由労働の合理的組織を伴う市民的経営資本主義のなかにあるものとする。そしてその観念的特徴を新教的、市民的合理主義にもとめ、古代資本主義の営利衝動を合理的な倫理的規範にまでたかめ、いわゆる資本主義の精神と称せられるような生活意識を生み出したのは、ほかでもなくプロテスタンティズムの特殊な倫理観にもとづく職業観であると考える」（哲学事典［1971：617］）
□「マルクスは資本主義的な生産様式のメカニズムを主題化すると同時に、その基盤となる剰余価値を生む「労働者」の運命に重要な焦点を当てていた。これとの対比でいえば、ヴェーバー、M.は近代資本主義を成立させる主体的な条件に関心をもち、資本家も労働者も含め、合理的で組織的な営利活動を支える「精神」の次元に分析の焦点を当てた。そして近代資本主義の主体的な可能性の条件を、営利活動への飽くなき志向を「自己目的」とするような精神に求めた。だが、キリスト教の教義からすれば、限度を超えた営利活動は禁止や蔑視の対象となり、営利活動を「自己目的」としてそのまま正当化することはむつかしい。しかも、近代的な商工業の資本所有者や企業経営者はカトリックよりプロテスタントの比率が高いが、プロテスタントは非禁欲的でも唯物的でもなく、むしろその事業活動は信仰と堅く結びついていた。そこでヴェーバーは、むしろプロテスタントに特有の宗教倫理のうちに資本主義的な営利活動への動機がひそんでいるのではないかという逆説的な可能性を考えたのである。
ヴェーバーは資本主義的な営利活動に専念する精神の指標をフランクリン、B.の訓戒のうちに見出す。そこでの営利は物質的な生活の要求を充たすための手段というより、むしろ人生の目的＝義務とされている。問題はなぜこのような転移が生じているかだが、ヴェーバーはカルヴィニズムを取りあげ、その理由を予定説の教義に求めた」（内田［2012：548］）
◆ゾンバルトとシュンペーター
□「［…］ゾンバルトは資本主義のなかにつぎのような経済体制を理解する。すなわち、二つの別個の人口集団、生産手段の所有者ないしは経済主体と、経済客体である労働者とが市場を通じて結合し、協働する営利主義と経済的合理主義とが支配する流通経済組織と考える」（哲学事典［1971：617］）
□「ヴェーバーはカルヴァン派の職業倫理のなかに近代資本主義の精神の核を見出したが、その倫理は資本家だけでなく労働者にも当てはまると考えられる。これに対しゾンバルト、W. は、資本家・・548 ＝企業家に固有の精神を問題にし、その核心を、冒険的要素を基調とする「ファウスト的精神」に求めた。また、資本主義をプロテスタンティズムの禁欲主義との関連だけでとらえず、その発展にはむしろカトリシズムやユダヤ教の倫理、あるいは戦争や贅沢や浪費という要素が関係していると考えた。同時代では、シュンペーター、J. A. も資本主義の発展を担う主体のありようを主題化し、「新結合」の遂行による経済の不連続な発展の過程に資本主義の特質を求めた。技術革新を含む「新結合」の実現により発展をもたらす主体を「企業家 Unternehmer」ととらえ、その「企業家精神」の発揮に資本主義的な過程の特質を見ようとしたのである」（内田［2012：549］）
◆産業資本主義：18世紀の産業革命
□「［…］産業資本主義の時代というのは、機械制の大工場で大量生産すれば利益が自動的に生み出せた時代のことです。その始まりは、もちろん18世紀のイギリスにおける産業革命であったわけです。動力機械や紡績機械などの発明によって工場における大量生産が可能になり、いわゆる経済学の用語で言えば労働生産性が飛躍的に上がったんだということになる。ただ、これまでの経済学では、この産業革命による労働生産性の上昇が産業資本主義を成立させたということになっているのですが、じつはもうひとつ不可欠な前提条件がある。いくら労働者の生産性が上がっても、その労働者の賃金が高ければ利益はえられないわけです。当たり前のことですが、資本主義的企業の利益というのは収入から費用を引いたものです。いくら大量生産で売り上げが上がったって、それに応じて生産費用が高くなれば利益は上がらないということです。
だから、産業資本主義が成立するためには、労働者を安い賃金で大量に雇い入れることが可能にならなければなりません。なぜ労働者を安く雇えたか。まあ、世界的に見れば中国をはじめとする発展途上国はいまだその段階にあるわけですが、農村が食うや食わずの状態で、たくさんの人が余っていたからです。そういう人たちは都会の工場で仕事があれば、・・78 安い賃金でもいいから働きたいと思って、農村から大挙して押し寄せた。
すなわち、産業資本主義の時代とは、機械制の大工場さえもっていれば、安い賃金でいくらでも労働力を雇うことができたので、自動的に利潤を生み出すことができた時代であるというわけです。そして、そのことは同時に、産業資本主義の時代とは、おカネが究極的な支配力をもっていた時代であるということも意味していました。なぜならば、機械制工場を建設するためには、巨額のおカネが必要であったからです。おカネをもつものが資本主義を制していたのです。
だから、産業資本主義の時代においてマルクスの階級闘争の理論が生まれたのはまさに事の必然でした。なぜなら、おカネをもっているものは機械制工場に投資さえすれば、横並びであっても利潤がえられたわけだから、個別資本ではなく総資本という概念が可能であった。そして、その総資本によって安い賃金で大量に雇われる労働者を、総労働として概念化することもできた。総資本対総労働という対立関係で経済構造を語ることができたのです。だが、いまから振り返ると、この階級対立論は、産業資本主義のイデオロギーにすぎなかったのです。なぜならそれは、農村における過剰な人口の存在を前提とした、産業資本主義という資本主義のひとつの形態にのみ当てはまる理論であったからです」（岩井・三浦［2014：78-79］）
◆後期産業資本主義（重化学工業の発達）と日本的経営
□「ただ、この産業資本主義が、19世紀後半から20世紀前半に多少の変質をとげる。いわゆる重化学工業を中心とする第二次産業革命です。その特徴は、第一次産業革命にくらべてはるかに機械設備が大規模で、その費用が大きかったということです。溶鉱炉や造船所、さらには石油精製コンビナートをつくるのにはものすごくおカネがかかるわけです」（岩井・三浦［2014：80］）
□「産業資本主義であることに変わりはないから、機械設備さえあれば基本的に利潤はえられるけれど、それをムダに使ってしまうと、設備投資費が固定費用として膨大にのしかかってきて大幅な赤字になってしまう。そこでいかに機械設備を効率的に使うかが至上命題になる。会社のなかの設備を効率的に運用するために、原材料調達、生産工程、マーケティング、さらには長期の投資などをうまく計画する必要がある。そして、そのような計画を専門的におこなう専門的経営者が必要になる。また、機械の設計や改良を専門的におこなうエンジニアも必要になり、さらに、工場の機械設備を無駄なく動かすことのできる熟練労働者も必要になってくる。
その場合、経営者にもエンジニアにも労働者にも、自分が働いている企業の工場に据えつけられた機械設備に適応した能力なり知識がもとめられることになります。このような能力や知識のことを、組織特殊的人的資産とよびますが、終身雇用・年功賃金・会社別組合を特徴とする日本的経営とは、後期産業資本主義の至上命令であった機械制工場の効率・・80 的な運用に必要な組織特殊的人的資産をうまく蓄積するためには最適な仕組みだった。日本のサラリーマンとは、まさにこの組織特殊的人的資産を身につけた労働者であり、技術者であり、経営者であるわけです」（岩井・三浦［2014：80-81］）
□「［…］日本型の資本主義とは、まさにこの後期の産業資本主義に高度に適応した資本主義であったということなのです。明治に入ってから資本主義社会のなかに遅れて参加して以来、日本経済は、第二次大戦以前においても、第二次大戦以降においても、驚異的な成長をとげました。そのような発展にたいしては、もちろんさまざまな要因が貢献してきたわですが、そのなかでもとくに重要な役割をはたしてきたのが、組織特殊的な人的資本の蓄積であったのです。とりわけ戦後においては、株式の相互持ち合いによってそれ自体がヒトとなった日本の社会は、株主によるホールド・アップの可能性を制度的に排除し、終身雇用制、年功賃金性、企業別組合制のもとで、熟練労働者や工業労働者や専門経営者が積極的に熟練やノウハウを習得していく環境を作り出してきたのです。・・229
だが現在、少なくとも先進資本主義国において、資本主義の支配的な形態が産業資本主義からポスト産業資本主義へと大きく移行していくなか、過去の栄光が現在の桎梏と化しているのです。日本型の資本主義は、あまりにも産業資本主義、とくに後期の産業資本主義に適応した会社システムを築き上げてしまったことにより、グローバル化とIT革命と金融革命の名のもとに急速に進行しているポスト産業資本主義への転換に、大いなる困難に直面しているというわけなのです」（岩井［2003：229-230］）
◆ポスト産業資本主義
□「利潤は差異性からしか生まれません。もはや産業資本主義が依拠していた労働生産性と実質賃金率との間の構造的な差異性には依拠できなくなったのです。企業はそれぞれ、新しい製品を開発したり、新しい技術を発明したり、新しい市場を開拓したり、新しい組織形態を導入したりして、みずからを他の企業から差異化することによってしか利潤を生み出すことができなくなったのです。すなわち、資本主義が資本主義でありつづけるためには、今度は、意識的に差異性を創り出さなければならなくなったのです。それが、いまわたしたちの目の前で進展している「ポスト産業資本主義（Post-industrial Capitalism）」といわれている事態にほかなりません。それはまた「脱工業化社会」とか「高度情報化」とか「知識社会化」とか「第三の波」とかよばれている事態でもあります」（岩井［2003：208］）
□「［…］ポスト産業資本主義の時代がこのように「新しさ」を追求せざるをえない時代であるといっても、ポスト産業資本主義を支配している原理そのものには、何の新しさもありません。それは、差異性から利潤を生み出していくという資本主義の基本原理以外の何ものでもないのです。それまでの資本主義とちがっているところがあるとしたならば、それはそれが資本主義の基本原理を意識的に利用しているという点にあるのです。それはまさに「ポスト・モダン」な資本主義にほかならないのです」（岩井［2003：209］）