生活習慣病（life-style related disease）と成人病（adult disease）
□「国家の健康政策を進めるために、医学ではなく国家によって作られた疾病概念のひとつ。厚生省は、1957年に脳卒中・心疾患・悪性新生物などの成人期に発症する慢性疾患をまとめて「成人病」という疾病概念を創出し、成人病の早期発見・早期治療を保健政策の中心においた。その後、保健政策を成人病を予防する方向に転じたため、1997年に新たに作った疾病概念が「生活習慣病」である。「生活習慣病とは、食習慣、運動週間、休養、飲酒等の生活習慣がその発・・735 症・進行に関与する疾患群」（厚生省）と定義され、（悪い）生活習慣を矯正することでこれらの病気の発症を妨げるという意味（治療戦略）が込められた疾患名である。生活習慣病概念で保健政策は、「病気になったのは生活習慣が原因なのであるから、その責任はその個人にある」という犠牲者非難イデオロギーを軸にして、禁煙や肥満防止など、個々人の生活習慣を規制・管理することが中心になってくる」（佐藤［2012a：735-736］）
□「食習慣、喫煙、飲酒等の生活習慣が、その発症・進行に関与する疾患群のこおと。厚生省公衆衛生審議会の「生活習慣に着目した疾病対策の基本的方向性について」（1997）では、成人期に発症する慢性疾患に対して、加齢という要素に着目した成人病から、生活習慣に着目した生活習慣病という疾病概念の導入を意見具申した。生活習慣病は、生活習慣を改善することにより疾病の発症や進行が抑制できるという、疾病の捉え方を示したものであり、各人が疾病予防に主体的に取り組むことを目指すためのものである。したがって、どの疾病が生活習慣病かを分類することにあまり意味はなく、さまざまな疾病を生活習慣病という観点から捉えることが基本となる」（笠原［2013b：227］）
◆三大生活習慣病
□「働き盛りの成人と高齢者に多く、中年以降急激に発症率が増加し、死亡率も高い病気を成人病と呼んでいたが、厚生労働省は、1996年より成人病の呼称を生活習慣病と改めた。特に、悪性新生物、脳血管疾患、心疾患を3大生活習慣病という。人口動態統計によれば、近年の全死亡者数のおよそ6割以上が、これらの疾病を死因としており、疾病対策の中心的課題となっている」（笠原［2013a：123］）
◆成人病
□「小児病というのは、小児特有の病気という意味で戦前から用いられていたが、成人病ということばは、戦前にも戦争直後にも用いられてはいない。1951年（昭和26）に、35年以後死因第1位であった結核症にかわって脳血管疾患が死因第1位となったが、このころから成人病ということばが用いられるようになった。以前から死因を大きく五群に分ける分類があり、（1）感染症、寄生虫症、（2）悪性新生物、心疾患、高血圧、脳血管疾患、老衰など加齢と関係のある疾患、（3）妊産婦、先天異常、周産期死亡など出産に関係する疾患、（4）外因死、（5）その他の疾患、となっているが、この成人病ということばは、（2）の疾患を意味することが多いと考えられた。ところが、糖尿病による死亡も増加してきたので、現在ではこれも成人病の範疇に入るものとして考えることが多い。糖尿病は、本来は（5）「その他の疾患」に分類されていた。
脳血管疾患による死亡は、約30年間死因の第1位であったが、81年以後は悪性新生物（癌など）が死因第1位となり、85年には、心疾患が第2位、脳血管疾患は第3位となり、現在にいたっている。死因の上位にはそのほか、高血圧性疾患、老衰、糖尿病など成人病に含まれる疾患が多い」（根岸［2005：504］）
□「「成人病予防対策協議会連絡会」の議事録に「成人病とは主として、脳卒中、がんなどの悪性腫瘍、心臓病などの40歳前後から急に死亡率が高くなり、しかも全死因の中でも高位を占め、40~60歳位の働き盛りに多い疾患を考えている」（1957）との記述がある。脳卒中、虚血性心臓病、動脈硬化、心臓病等の循環器疾患、悪性新生物、糖尿病、慢性肝炎、肝硬変、慢性腎炎、痛風、老人性白内障、老人性難聴等が該当する。これらの疾病の発生要因は、伝染病と異なり原因が単一ではなく、環境要因と個体側の要因が複雑に関与している。われわれの日常生活と密接な関連をもって生じているのが特徴である」（笠原［2013c：237］）
◆メタボリックシンドローム（metabolic syndrome）
□「生活習慣病を、医学的に病態・病理機序が説明できる形にして、2005年に日本の医学会（の一部）が提示した疾病概念。メタボリック・シンドロームの病態は、悪い生活習慣が内臓脂肪蓄積を生み、それがさまざまなリスクを引き起こし、最終的には心血管障害を引き起こすという病理機序で説明され、この疾患の予防と治療は、生活習慣を改善（運動、食事、禁煙）することで内蔵脂肪を減らせば、その発生や進行が止められるというものである」（佐藤［2012b：1243］）
□「［…］糖尿病等の生活習慣病は、内臓脂肪の蓄積（内臓脂肪型肥満）に起因する場合が多く、肥満に加え、高血糖、高血圧及び脂質異常の状態が重複した場合には、脳卒中や心疾患の発症リスクが高くなることがわかってきた。
こうした「メタボリックシンドローム」（内蔵脂肪型肥満に加えて、高血糖、高血圧、脂質異常のうちいずれか2つ以上をあわせもった状態）が強く疑われる人又はその予備群と考えられる人は、2004（平成16）年で、40~74歳の男性の2人に1人、女性の5人に1人という状況であった」（厚生労働省編［2014：39］）
◆特定健康診査
□「特定健康診査（特定健診）とは、医療保険者（国保・被用者保険）が実施主体となり、40~74歳の加入者（被保険者・被扶養者）を対象として、メタボリックシンドロームに着目して行われる健診である。
それまでの老人保健事業に基づく基本健康診査は、個々の病気の「早期発見・早期治療」を目的にしたものであったが、特定健診は、生活習慣病の発症や重症化の「予防」を目的としたものであり、生活習慣病の発症前の段階であるメタボリックシンドロームの該当者やその予備群を発見するための健診である。
健診項目については、メタボリックシンドロームの概念を踏まえつつ、科学的根拠に基づき、内臓脂肪の蓄積状態を見るために腹囲の計測が追加されるなど、特定保健指導の対象者を的確に抽出するための検査項目が導入されている」（厚生労働省編［2014：41］）
◆特定保健指導
□「特定保健指導は、特定健診の結果により生活習慣病の発症リスクが高く、生活習慣の改善による生活習慣病の予防効果が多く期待できる人に対して、医師、保健師、管理栄養士等の専門家が対象者ごとの身体状況に合わせた生活習慣を見直すためのサポートを実施するものである。
特定保健指導の対象者は、内蔵脂肪蓄積の程度とリスクの要因の数に着目し、リスクの高さや年齢に応じて、特定健診の結果から「動機付け支援」と「積極的支援」の2段階に・・41 分類される。「動機付け支援」に比べ「積極的支援」は、より生活習慣病のリスクが高い人に対して行われる支援」（厚生労働省編［2014：41-42］）
□「特定保健指導とは、メタボリックシンドロームの予防・解消に重点をおいた生活習慣病予防のための保健指導を行い、対象者が自分の健康状態を自覚し、生活習慣の改善のための自主的な取り組みを継続的に行うことができるようにすることを目的としている。特定保健指導として、血圧、血糖、脂質等の脳・心臓疾患のリスク要因の重複の程度に応じて、「動機付け支援」と「積極的支援」が行われる」（田畑・岩崎・大山・山下編著［2013：190］）