交換（exchange）
□「交換とは一般に、二人のパートナーの間の主として物の移動を伴う相互作用をさす。経済では、相互に等価関係にある財やサーヴィスの移転の意味で使用される。経済交換は普遍的現象ではない。古い共同体の内部ではメンバーたちは自分のために生産し、彼らの生産関係は人的依存関係と一致する。だから厳密な意味での経済交換は共同体の内部では存在しない。経済交換は共同体と共同体の間または境界で始まる。この境界が市場であり、歴史的にはそこから都市が発生する。この都市または市場のタイプの経済交易が全面化したのが資本主義的交換である」（今村［1998：485］）
□「交換とは、二主体の間で、価値ある対象が双方向的に移動する現象である。さらに、二主体間の直接的な相互作用A⇔Bだけではなく、3つ以上の主体の間の循環的な対象の移動A→B→C→A→B→…もまた、すべての与え手が同時に受け手にもなっているという意味で、広義の交換と見なす場合もある」（大澤［2006：262］）
◆交換の理論的定式化
・合理主義的交換理論
□「社会学では、まったく出自を異にする2つの理論が、「交換理論」と呼ばれてきた。第1に、任意の社会的行為を、各個人が己の利得の最大化を指向することから帰結する「取引（bargaining）」として説明しようとする理論がある。これは、「個人主義的交換理論」と解すべきものであり、社会的行為を経済交換の類比によって捉える点に特徴がある。代表的な論者は、ホーマンズ George Caspar Homans やピーター・ブラウ Peter Michael Blau である」（大澤［2006：263］）
□「［…］ホマンズ、G. やブラウ、 P. らが展開した議論で、交換を各主体の「取引 bargaining」、つまり個々の利得を合理的に追求する選択の組み合わせとしてとらえる。その際、各主体は特定の財や資源の評価（効用）を最大化するように行動すると仮定される。この理論の利点は、取引というごく日常的な振舞いの延長上に、比較的少数で明確な前提からなり、かつかなり広範な社会現象に適用可能な記述モデルを組める点にある。たとえば、政治権力の経験的な説明まどにも用いられる。
さらに、パーソンズ、T. らの構造機能主義への対抗モデルのひとつになったように、功利主義的な思想と結びついて、社会の成立や個人の行為を説明できる一般理論として位置づけられることもある。ただし、この場合は前提となる要件、個々の効用の最大化という行動原理や、対象となる財や資源の範囲の決め方、評価関数のあたえ方などが説明変数として十分な一般性と自明性を有しているかどうか、議論がある」（佐藤［2012：392］）
・構造主義的交換理論 □「第2に、これとは対極的な方法論に立脚する交換理論、構造主義的交換理論がある。構造主義的交換理論は、交換される対象の移動を 個人の意識からは独立した社会的制度と見なして、その移動の全パターンを記述し、説明する理論である。代表的な論者は、レヴィ＝ストロースだ。彼は、複数の親族集団を関係づけ、連帯させる制度として、女性の交換のシステムを分析し、父系社会で母方交叉イトコ婚が選好される理由を代数的に説明した（『親族の基本構造』）」（大澤［2006：263］）
□「合理主義的交換理論が、交換を個々の主体の個別的な目的合理的行為に分解した上で、それらの行為内在的な理由に注目するのに対し、財のフロー全体をひとつの制度と見た上で、その全体に関係する社会的あるいは制度的理由に注目して交換をとらえる諸理論がある。それらは構造主義的交換理論と呼ぶことができる。構造主義的交換理論は交換における個々の主体の利得の追求を否定するものではないが、各交換における財や資源の範囲や評価関数の違いに注目し、これらの前提要件事態おw制度または社会ととらえる」（佐藤［2012：392］）
・マルクス
□「マルクスKarl Marxによれば、どのような原初的な経済交換においても、自己が有する財（相対的価値形態）にとって、他者の財（等価形態）は価値尺度として――つまり超越的なものとして――たち現れる。マルクスは、価値形態論（『資本論』）で、自他の間のこの非対称性を端緒にすえて、貨幣（一般的等価形態）が成立するメカニズムを説いた」（大澤［2006：263］）
◆社会学にとっての交換
□「ブラウが指摘しているように、あらゆる社会的行為は何らかの形で交換の性格をおびる。他人との相互作用を出現または想定させるとともに、合理的な考量の過程をともなうからである。その意味で、社会的行為と交換は等価である。それゆえ、交換の概念が有意であるためには、独自の発見的意義がなければならない。
おそらくそれは、交換という事実を通じて、社会や制度が事後的に、あるいは潜在的に発見されうるからだろう。合理主義的交換理論が示すように、交換それ自体はつねに個別的な選択の形をとる。そこではパーソンズが見出した「ホッブズ問題の規範解」のような、個人の行為の上位に立つ社会的事実が明示的に前提されることはない。むしろ交換は関与する複数の主体の選択性を組み込むゆえに、関係づけや社会統合の制度としても、必然的ではないという意味で偶有的は contingent ものになる。
もちろん、その背後には交換比率や交換相手の限定という形で一定の規範性が見出されるが、これらは交換の成立そのものを保証するわけではない。したがって、そこに社会や制度が組み込まれる場合でも、見出される「社会」や「制度」はより緩く薄い。
こうした点で交換は、理論的には、デュルケーム、É. が唱えてパーソンズが強調した「契約の契約以前的な基礎」という社会学の基本的な発想を一段ずらして遅延させる。また経験的は、当事者視点では自明視されている社会の範囲をずらしていく。つまり交換とは、目の前にある社会が「他でもありうる」ことを気付かせる反省的な概念なのである」（佐藤［2012：393］）
●小林公、2006「互酬性」大庭・井上・加藤・川本・神崎・塩野谷・成田編集委員［2006：294-295］
□「社会的相互作用の多くは交換過程としての特徴を帯びている。古くはアリストテレスの『ニコマコス倫理学』（第8巻13章）をはじめとして交換行為は経済的交換と社会的交換に区別されてきた。経済的交換においては交換される財の質や量や代価が当事者の合意によって精確に定められ、当事者の関心はもっぱら交換される財がもたらす効用に集中する。当事者はそれぞれ私的利益の極大化を目指し、法によって禁止されていない様々な手段を用いて相対峙し、相互の社会的関係の維持や強化に関心が向けられることはない。社会的関係から分離された経済的交換においては誰と交換するかではなく、何を交換するかが当事者の関心であるのに対し、社会的交換の主たる目的は交換される財の取得ではなく、当事者間に特定の社会的関係を創出することに存する」（小林［2006：294］）