共同体／コミュニティ（community）
□「概念としてはラテン語の communitas に由来し、物質的富や精神的価値を共有すること、あるいはそれらを共有する集団を指す。西欧の言語では一語だが、日本語に訳されるとき力点の置き方によって、具体的集団なら共同体、その性質なら共同性、制度的に見れば共有制などと訳し分けられる。土地の共有制、キリスト教団などもこれにあたる。もともとこれは法的・制度的概念だが、西欧的伝統の形成過程で commun という語幹をもとに多様化し、聖体拝領、共産主義、コミュニケーションなどの概念とも響き合っている」（西谷［1998：346］）
□「コミュニティは二つの主要な構成要素からなる概念である。ひとつは一定の空間的範囲性をもつという意味での地域性であり、もうひとつは人々の社会的共同生活という意味での共同性である。コミュニティは、前者を強調すると地域、近隣、居住地などの“場所”を指示する「地域社会」に関わる意味合いをもち、後者を強調すると同じ信条や関心を共有している人々がつくる「共同社会」の意味合いになる。アメリカの社会学者マッキーヴァー（Robert Morrison MacIver）のコミュニティ概念がよく知られている。彼は、空間的範囲をともなって自然発生的な共同生活がおこなわれる社会としてコミュニティを概念化した。マッキーヴァーがコミュニティに対応させるのはアソシエーションで、これは特定の目的や関心を達成するために結成される集団である。コミュニティという基礎的な人間結合のないところにアソシエーションは誕生しないので、コミュニティはこの意味で基礎社会である」（江上［1999：326］）
□「コミュニティとは、何らかの共通性をもつ人々が連帯性を保持しながら結びついている状態を指し、共同的関係という特質じたいを指す場合（共同態）と、共同性を備えた何らかの社会的集団を指す場合（共同体）とに分けられる。その歴史的用法をたどったR. ウィリアムズ Raymond Williams によれば、19世紀以降、社会が産業化とともに複雑さを増していくなかで、コミュニティは特に直接性や地域性という契機と結びつけて理解されるようになっていく。また、特定の機能や目的によって人々が結びつくアソシエーションとの対比で、その全体性や自生性が強調されることも多い」（町村［2002：326］）
□「一般の用法としては、特定の文化や価値を共有する人々の集団を指す。文化や価値以外にも血統、習慣や生活様式、土地や財産を共有する集団も共同体と呼ばれることが多い。また、国家を政治的共同体と呼ぶ場合のように、他集団と明確に区別され、成員がそれに対する帰属意識をもっている集団を広く共同体と呼ぶこともある。共同体は、アソシエーションとは異なって、その成員によって自発的に形成される集団ではなく、成員の選択に先立って存在する集団を指すことが多いが、ある種のセクトやコンミューンのように、成員の結束がかたく、共有される価値への成員のコミットメントが強い場合には、自発的に形成される集団もまた共同体と呼ばれることがある。
共同体を定義する場合、テンニース Ferdinand Tönnies の『ゲマインシャフトとゲゼルシャフト』を参照することが通例である。テンニースは、自然的な「本質意志」と作為的な・・189 「選択意志」を区別し、前者にもとづいて組織される集団をゲマインシャフト、後者にもとづいて組織される集団をゲゼルシャフトとして描き、近代化の歴史を、ゲマインシャフト（共同体）からゲゼルシャフト（社会）への移行の過程としてとらえた。ゲマインシャフトは、近代社会の成立によってやがては解体される前近代的な集団として理解されるのである。また、マッキーヴァー Robert M. MacIver は、地縁や血縁などの自然的な紐帯によって存立するコミュニティ（共同体）と、さまざまな利害関心によって自発的に形成されるアソシエーションの2つを対比した。コミュニティは、アソシエーションと同じように中間団体ではあるが、その自然性（自生的性格）のほか、集団としての排他性・価値の等質性などによってアソシエーションから区別される」（齋藤［2006：189‐190］）
◆理念としてのコミュニティ
□「村落共同体や都市の町内社会などが典型的であるように、地域性と共同性を備えた実体をともなうコミュニティは、都市化、産業化の過程でしだいに衰退あるいは解体を余儀なくされる。（1）職住が分離して人々の生活圏域が拡大していく、（2）人口移動が活発になって移動型の生活構造が主流になる、（3）人々の生活価値観が多様化し個人化・私化が進行する、（4）分化した専門サービスに依存する傾向を強めるなど、人々は旧来のコミュニティの中での共同生活から解放された。
そこで登場するのが理念としての、あるいは社会目標としてのコミュニティである。わが国では1960‐70年代にかけて、人々の孤立化や個人化、地域社会の問題対処能力の低下などが問題視されるようになり、新たな地域社会の形成、すなわち「社会目標としてのコミュニティ」概念が注目を集めた。国民生活審議会調査部コミュニティ問題小委員会の報告書『コミュニティ――生活の場における人間性の回復』（1969）は、コミュニティを「生活の場において、市民としての自主性と責任を自覚した個人および家庭を構成主体として、地域性と各種の共通目標をもった、開放的でしかも構成員相互に信頼感のある集団」と定義した。社会目標としてのコミュニティを実現しようとする試みは、地方行政によって主導された傾向が強い。その内容は、コミュニティ形成の範囲を小学校区程度の広がりに設定するというゾーニング、コミュニティ・センターなどの地域集会施設の設置、それを地域住民が管理運営するための住民組織を結成するなどであった」（江上［1999：326］）
□「日本でコミュニティが社会的に注目されるようになったのは、1969（昭和44）年の国民生活審議会のコミュニティ問題小委員会の答申「コミュニティ――生活の場における人間性の回復」提出以降である。ここで想定されたコミュニティは「生活の場で、市民としての自主性と責任を自覚した個人、家庭を構成主体とし、地域性と各種の共通目標をもった、……住民の自主性と責任制にもとづいて、多様化する各種の住民要求と創意を実現する集団」である。さらに当時の自治省が1971（昭和46）年に「コミュニティ（近隣社会）に関する対策要綱」を発表した。それは「快適で安全な生活環境のもとで、健康で文化的な生活を営むために、近隣社会の生活環境の整備――具体的には公共施設の整備と住民の生活連帯に基づく近隣生活――」となっており、これに沿って小学校の通学区域程度の規模を規準としたモデル・コミュニティを設定した」（山本［2005：297］）