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近代(modern ; modernity)


◆概念
□「「近代modern」という語は、本来は、「最近」「近頃」という意味しかもたない。しかし、社会学で、あるいは社会科学で「近代」「近代社会 modern society」という語を用いるときには、この語には「最近の(社会)」という語義を超えた特別な意味が含まれている。しかし、その意味は、非常に多くの要素の複合であり、多義的である。学者によって、「近代」という概念を用いるときの、強調点や含意にはかなりの相違がある。したがって、「近代」や「近代社会」という語を一般的に定義することは非常に難しい」(大澤[2012:297])

◆総論――時代区分
□「英語のモダンは「近代(的)」とも「現代(的)」とも訳される「近代」とは、封建社会から脱皮した資本主義社会(あるいは市民社会)、とりわけその商業-工業段階(産業社会)を指す言葉であり、また同時に、その社会の理想となる諸価値(科学・進歩・啓蒙・普遍など)が流布していく過程を意味する。これに対して「現代」とは、時代現象として捉えた場合の現在を意味すると同時に、現在の社会関係のなかに未来へ向かう・・201 進歩の一契機を見出して、それを時代の象徴とするものである。近代の諸価値を体現するものは「近代的」と呼ばれ、また評価の定まらない新しい社会現象は「現代的」と呼ばれる」(橋本[2006:201-202])

□「近代という言葉には、(1)単にわれわれの生きる“今の時代”を意味する日常的な用法と、(2)古代、中世、近世に続く特定の歴史的時代を指す用法の、二種類がある。ここでは近代を、後者の意味で考える。すると近代は、歴史学上の時代区分であることになるが、・・270 それはいつから始まって、そのメルクマールは何か。通常それは、西ヨーロッパで、市民革命とともに始まったとされる。時代区分がもっとも明確なフランスを例にとれば、市民革命は18世紀の末(1789)に勃発し、絶対王制から共和制への劇的な移行が生じた。これに並行する過程が、イギリスでは清教徒革命(1642-49)と名誉革命(1688-89)、アメリカでは独立革命(1776)の際に生じ、ドイツやイタリアでは遅れて生じたとされる。マルクス主義の歴史学は、こうした過程の背景に、階級関係の変動(階級闘争)を認め、階級を所有によって定義する。すなわち、私的所有をともなわない原始共産性、奴隷所有にもとづく奴隷制経済が支配的である時代を古代、土地所有にもとづく封建制が支配的である時代を中世、封建社会から市民社会への移行期に成立する絶対王制の時代を近世、生産手段の所有にもとづく資本主義経済の時代を近代、と区分する。マルクス主義にはその後さまざまな疑問が投げかけられたが、この時代区分そのものは多くの歴史学者の踏襲するところとなっている」(橋爪[2002:270-271])

◆カソリック批判としての近代主義
□「「近代主義(モダニズム)」は、元々18世紀の主観主義哲学や神学において、カトリックの教理(天啓など)を科学的な見地から批判する運動して生じた。19世紀になると、カトリック教会はとりわけ第1回バチカン公会議(1870)において教義の一本化と制度の集権化を計り(ママ)、近代科学の知見を無神論・不可知論であるとして拒絶する。しかし近代主義はこれに反対して、歴史学的方法による聖書批判などを行った。このころからカトリック教会の影響力は次第に薄れはじめ、ニーチェFriedrich NietzscheやウェーバーMax Weberは、近代化された無神論社会において、人間の精神が危機的な状況にあることを問題化している」(橋本[2006:202])

◆近代の条件――自由な主体(1):市民社会と社会契約説
□「第一に、自由に選択する自律的な主体としての個人の集合より成る社会が、近代社会であるとされる。近代社会の理念型を「ゲゼルシャフト」や「市民社会 civil society」と見なすときに前提になっているのは、近代のこの条件である。私的所有権をもち、自らの効用の極大化をめざして合理的に選択する個人が取り引きしあう市場がしばしば、近代社会の典型的なイメージとして提起されるのも、近代をこの条件によって規定しているからである。社会契約説は、このような意味における近代社会を、すべての社会の基盤として過剰に一般化したときに得られる理論であると解釈することができる」(大澤[2012:297])

□「近代の特徴は、市民によって社会が構成されていることである。市民とはもともと、都市の住民で、完全な権利を有するもの(奴隷でも寄留者でもない)という意味であり、中世では、封建的な拘束(農奴身分)から自由であるという意味だったが、市民革命を経た社会では、すべての人びとが市民となる。市民とは一般に、一個の独立した人格として、ある社会の構成員(具体的に言えば、その社会の法に従って行動する法共同体のメンバー)であることを指し、近代特有のものではない(たとえば、古代ローマの市民)。しかし、近代社会の市民(略して近代市民)の場合は、これに加えて、その社会の法をみずから制定する主体でもある。みずから制定した法に従う人びとが、近代市民なのである。現実には「みずから制定する」という条件は必ずしも満たされない(たとえば、慣習法にもとづくイギリスの場合)から、法共同体の想像上の起源(社会契約)が主張される。
 なぜ、近代市民がみずから制定した法に従うのでなければならないかというと、それは、市民ひとりひとりが絶対的に自由だからである。自由な主体は自分の自由な意思によってしか拘束されない。したがって、もし拘束があるとすれば、それは本人の自由意思によるのでなければならない。こういう理屈で、社会契約説が編み出され、それが正しいことになっている。そして人びとは、どんな具体的な法律が制定されるより先に、自然法の与えた人権というものを持っていた(いる)ことになっている。こうした近代の法システムのもとでは、すべての人間が自由であることが前提になっており、いわば人びとは自由であることを強いられている。そこではすべての社会関係は、人びとの意思にもとづいて(のみ)設定されなければならない。これが近代に特有の、契約の観念である」(橋爪[2002:271])

◆近代の条件――自由な主体(2):再帰性
□「ギデンズ、A.は、近代を構成する条件のひとつとして「再帰性 reflexivity」をあげている。行為が再帰性をもつということは、行為の選択を規定する前提もまた、当の行為者によって選択されている状態であり、個人が積極的な自由をもつことのひとつの表現である。たとえば、伝統が前提になって行為がなされているときには、再帰性がない。リースマン、D.の言う「内部指向型」の人格は、近代のこの条件に含まれている個人、すなわち自由選択する自律的個人を指している」(大澤[2012:297])

□「A.ギデンズは再帰性・相互性(反省性reflexivity)を近代の特徴として挙げる。これは、近代においては、社会や文化の全体についての一人一人の知そのものが当該の社会や文化の重要な構成要素であり、また変化を生み出す力ともなるという考え方である。再帰性は、産業化や国民国家の整備といった単純近代化の時代よりも、福祉社会、ハイテク、ニューメディアを中心とする情報社会という新たな状況にいっそう当てはまる。この観点からするとグローバル化も、単に情報や移動の早さなどを指すのではなく、生活世界における一人一人の選択が、遥か遠い地点の社会や文化や環境のあり方に以前よりずっと影響を与えるという相互性を意味するようになる。近代とは再帰性(相互性)の増大する時代であるというこの考え方は、抽象的すぎるきらいはあるが、近代理解にとって一定の有効性を持つ」(三島[1998:368])

◆近代の条件――合理化
□「第二に、社会システムを規定する規範が、抽象化し、そのことによって普遍化していること。ヴェーバー、M.は、近代への社会変動、すなわち近代化を、「合理化 Rationalisierung」の過程ととらえた。世界の「脱呪術化」とも言い換えられている合理化とは、まさしく、世界を解釈する上での準拠となる規範や理念を抽象化し、普遍化する過程であると見なすことができる。ギデンズは、社会システムの「脱埋め込み disembedding」を、近代の構成条件のひとつと見なしている。脱埋め込みとは、価値を特定のローカルな社会関係や社会的コンテクストから引き離し、普遍的に流通可能なものとすることである。脱埋め込みされている価値の典型は、貨幣である」(大澤[2012:297])

◆近代の特徴――未了性と自己否定性
□「近代を構成する、これらふたつの条件の顕著な特徴は、それらの未了性と自己否定性である。自由な主体として認定される個人の範囲は、現実には、つねに限定されてきた。たとえば、財産、人種や民族、性別などによって、自律的な意志決定の権利を有する主体――つまり市民――と見なされない個人や集団もあった。あるいは一人の人生のなかでも、どの段階からどの段階までが、自律性をもった選択の主体として承認されるかは、さまざまである。何歳から成人として政治的な決定への参加を認められるのか、そもそも、どこからどこまでが生であり、どこからが死なのかは、多様である。自由な主体として認められる個人の集合は、特定の範囲に限定されているため、それは・・297 つねに、完全にそのなかに包括できない個人を残しており、その意味で、近代の条件は未了性をもつ。同じように、規範の抽象化や普遍化、あるいは脱埋め込みの程度は、つねに不十分であり、極限に達するわけではない。しかも、こうした不十分さ、つまり未了性は、近代の条件そのものの自己適用によって批判され、否定され、克服されうる。[…]したがって、厳密には、近代という社会の静的状態があるというより、近代化 modernizaion という動態だけが存在している、というべきであろう」(大澤[2012:297-298])

◆近代の条件――フーコーの「経験的-先験的二重体」
□「ふたつの条件は、どのような関係にあるのだろうか。この点では、フーコー、M.の研究が参考になる。フーコーは、『言葉と物』において、近代(19世紀以降)の西洋の知の中心には、「経験的-先験的二重体 empirico-transcendental double としての人間」があるということを証明してみせた。経験的-先験的二重体とは、自分自身の経験の可能性の条件そのものも再帰的に選択しうる、自由な主体という意味である。したがって、フーコーが見出したのは、近代の第一の条件の学問的な認識の領域における反映であると解釈することができる。
 フーコーは、次いで、経験的-先験的な二重体であるところの主体が、いかにして社会的に構成されるのかを探求した。それが、中期フーコーの権力論である。フーコーが見出したのは、「パプティノコン」がその物質的な隠喩になっている規律訓練する権力であり、また牧人に比せられる主人や支配者に向けてたえず告白することを個人に強いる権力であった。こうした権力が機能するためには、権力の源泉が、不可視化(=抽象化)し、そのことによって遍在化(=普遍化)することが必要となる。[…]フーコーが見出した、規律訓練する権力の構成要件、つまり不可視性と遍在性は、近代の第二の条件と対応している」(大澤[2012:298])

◆社会空間と近代――市場経済
□「封建時代以前、自然環境は、共同体の慣行や神々への畏怖によって、自由な経済活動から隔てられていた。しかし、近代の所有は、物に対する特定個人の絶対的・抽象的な支配権(使用・収益・処分の権利)を意味する。近代法は、共同体の慣行を破壊しつつ、自然環境のすべての事物に所有権を設定し、市場経済に投入できる資源へと変貌させる。近代社会は、人びとを自由な法的主体として析出させるとともに、国境内の、自然環境を含むすべての物的空間を、近代的な所有関係によって被覆した。また国家外部の空間は、植民地(所有関係が設定可能な空間)に変換された」(橋爪[2002:271])

□「近代の市場経済が、単なる商品経済と異なるのは、交換される財が生産要素(資本・土地・労働)にも拡大されている点である。特に、資本主義の発達にとって、労働市場(職業選択の自由)の成立は不可欠の前提である。労働力を時間単位で売買する賃労働が一般化してはじめて、生産要素を自由に組み合わせ、利潤の拡大をはか・・271 る資本主義的な企業経営が可能になる。資本を集め、労働者を募集し、いつでも企業を設立できる自由が、近代の「自由主義」市場経済におって本質的である」(橋爪[2002:271-272])

◆社会空間と近代――近代国家
□「近代の古典的なモデルでは、国家はこうした市場経済(市民の自発的活動)に干渉せず、その外部から、市場経済の前提となる法秩序を維持するという役割(軍事・外交)だけを担うことになっている。いわゆる、夜警国家である。
 しかし実際には、近代国家はそれ以上の役割を果たすことになった。一つは、市場経済が不可避的に生み出す不平等と不安定に対処する役割。工場法、救貧法、公衆衛生、学校教育の普及、そのほかの政策的介入が手がけられた。もう一つは、ケインズ政策と福祉国家(大きな政府)の到来。国家が財政支出を通じて総需要管理を行ない、社会資本や公共サービスを拡充した。こうした政策は冷戦時代、社会主義諸国との競争によって促進された。
 こうして近代国家は、自律的な市場の外部あり、同時に、市場内部の経済主体でもあるという、二重の存在である」(橋爪[2002:272])

□「近代国家は、税収を財源に公的サービスを行なう。国家は、強大な権力主体であるため、納税者(有権者)の厳重な監視のもとに置かれる。その手段が憲法であり、三権分立の制度である。三権分立は、立法/司法/行政の各機関を別々に設置するという形式が大切なのではなく、それらが互いに監視することにより納税者(有権者)の利益が守られるという点が本質的である」(橋爪[2002:272])

□「近代国家が成立するためには、市民社会が国民を単位として成立することが必要だった。国家と国民とは相互形成的である。すなわち、近代国家は規律訓練によって、国民を創出する。国民は主権者として、国家創出の主体となる。つまるところ、どの範囲の人びとが国民国家を形成するかは偶然的であるが、いったん形成された国家は必然的に、そこ市民を帰属させてやまない。近代市民は、国民国家の一員でもある。市民社会は、近代国家と表裏一体の関係にある」(橋爪[2002:272])

◆ポスト・モダン
□「リースマンが、1950年代に、前近代の伝統指向型、近代の内部指向型のパーソナリティの後に、他人志向型のパーソナリティが出現している、と記述したとき、近代社会の根本的な変容がすでに予告されていた。他人指向性は、近代の第一条件である、自律的に自己決定する個人という像を否定するものだからである。さらに、1970年代になって、ボードリヤール、J. が「消費社会」として現代を規定したときには、リースマンが見出した状況がより顕著になっていた。ボードリヤールによれば、消費は、一種の「言語活動」のように規定されている。
 一部の学者は、近代が終焉を迎えつつあり、現代は、ポストモダンのフェーズに入ったと論じている。こうした現代理解の宣言とも呼ぶべきテキストは、リオタール J.-F. の『ポストモダンの条件』(1979)である。リオタールによれば、近代は、社会的に広いコンセンサス(これを彼は「ホモロジー(同質性)」と呼んだ)に支えられた「大きな物語」をもち、それが社会の様態を正当化していた。「大きな物語」とは、人間解放とか、共産主義といった大義に指向している歴史の発展段階論である。近代は、普遍性を目指す規範や価値の未了性と自己否定性とを特徴としている、ということは先に指摘しておいた。普遍性を目指す不断の自己否定の運動は、確かに、リオタールが述べるように、「大きな物語」という形態をとるだろう。だが、しかし、リオタールの見るところ、現代の精神は、「大きな物語」の危機や諸々の物語を社会的に通約する「メタ物語」への不信によって条件づけられている。とするならば、それは、もはやポストモダンと見なすべきではないか、というのがリオタールらの主張である」(大澤[2012:300])

□「ところで、20世紀後半の特徴の一つは、ポストモダンの思想運動が活発となったことだった。その主張は、近代が恣意的・歴史的な制度にすぎず、したがって、近代の価値観(自由や民主主義や……)を絶対的・普遍的と考えることはできない、というものである。こうして近代の原理に依拠しながら近代という制度の外に出る試み(脱構築)やその論理構造を対象化する試み(自己言及)が、ポスト近代思想の中心的なテーマとなった。
 考えればすぐわかるように、ポスト近代思想は、近代に代わるもうひとつの制度を提案する・・272 ものではなく、近代の限界を近代の原理に即して示すもの、すなわち近代思想の一種である。ポスト近代は、近代なしに成立できない思想であり、近代に内属している。この意味で、近代の自己矛盾を唱えるポスト近代こそが、自己矛盾していると言えよう」(橋爪[2002:272-273])

□「しかし、1980年代以降になると、高度情報化社会の到来とともに、ポスト・モダニズムの思想が台頭する。科学主義よりも文芸主義、進歩主義よりも保守主義、画一的消費よりも差異の消費、禁欲精神より異文化感応的な漂流の精神、西欧中心主義よりも多文化主義、などの重視によって、近代の終焉が語られるようになる。現在、ポスト・モダンの思想はさらに相対化され、グローバル化とネオリベラル化が進行する社会を、民主社会と市場経済の普遍化を特徴とする「近代化の新たなプロジェクト」として理解する動きがある」(橋本[2006:202])

□「1980年代以降、近代へのコンセンサスが崩れるとともに、古典的な近代理解を“大いなる物語”として解体するポストモダンの流れが前面に出てきた。社会主義の挫折、環境問題、差別、第三世界の貧困は、そうした視点にとって十分に説得的であった。ポストモダンは、日本やドイツでは依然としてポストモダン右派(新保守主義)を助長しているが、他方、その主流はポストモダン左派である。解放の陰での規律の増大を醒めた近代記述によって暴露するフーコー、主体や自由の根拠といった近代の基本概念がその成立の構造において自己自身の成立の不可能性を明らかにしていることを多少とも遊戯的に見せてくれるデリダなどが代表的論者である。彼らは、近代批判と反近代主義の両者を内在させている」(三島[2008:60])


▼文献
●三島憲一、1998「近代」廣松・子安・三島・宮本・佐々木・野家・末木編[1998:367-368]
●橋爪大三郎、2002「近代」永井・中島(義)・小林・河本・大澤・山本・中島(隆)編集委員[2002:270-273]
●橋本努、2006「近代(主義)」大庭・井上・加藤・川本・神崎・塩野谷・成田編集委員[2006:201-202]
●三島憲一、2008「近代」今村・三島・川崎編集[2008:56-60]
●大澤真幸、2012「近代」大澤・吉見・鷲田編集委員・見田編集顧問[2012:297-301]

■永井均・中島義道・小林康夫・河本英夫・大澤真幸・山本ひろ子・中島隆博編集委員、2002『事典哲学の木』講談社.
■大庭健・井上達夫・加藤尚武・川本隆史・神崎繁・塩野谷祐一・成田和信編集委員、2006『現代倫理学事典』弘文堂.
■今村仁司・三島憲一・川崎修編集、2008『岩波 社会思想辞典』岩波書店.
■大澤真幸・吉見俊哉・鷲田清一編集委員・見田宗介編集顧問、2012『現代社会学事典』弘文堂.

▼参考文献
■金原左門、1974『「日本近代化」論の歴史像――その批判的検討への視点 増補第二版』中央大学出版部.
■佐藤俊樹、1993『近代・組織・資本主義――日本と西欧における近代の地平』ミネルヴァ書房.→★佐藤俊樹
●遠藤知巳、2000「現代社会はいかにして近代であるのか?」大澤編[2000:204-209]
■宇野重規、2010『〈私〉時代のデモクラシー』岩波新書(1240).

■大澤真幸編、2000『社会学の知33』新書館.
▼参考文献引用
●遠藤知巳、2000「現代社会はいかにして近代であるのか?」大澤編[2000:204-209]
□「近代とは何か? 現代社会はいかなる意味において、近代に内属しつづけているのか?
 一項目のなかでこれらの問いに対する答えを与えるのは、そもそも不可能だ。近代/近代性(modernity)とは、私たちの生きている(歴史上のある時期に、私たちが巻き込まれた)世界の外延そのものだからだ。近代社会が生み出した社会学にとっても、近代とはアルファであり同時にオメガである。究極的には、社会学のすべての意味ある問いは、「近代とは何か」という巨大な謎をめぐるものである。
 したがって、「近代とは何か」という項目を、あえて独立したかたちで設定するとすれば、記述の抽象度は上がらざるをえない。近代とは私たちの世界の外延であると述べた。世界とは、事実としての時空間の広がりであると同時に、そうした広がりを一つのものとして切り取ってしまう「見え」のことであろう。ここでは、この二重性の様態に対する、一つの神学的な記述を試みてみよう。一つの完結した世界を、その内部にあってなお「一個」の世界として考える思考形式は神学的にならざるをえないからである。
 それにしても、現在という時点でこうした問いに答えるのには、正直に言うと一種の徒労感がつきまとう。たとえば、現在日本社会を覆いつくしている「近代主義」的言説の跋扈を見れば、ほとんど自明なことであるように思えるからだ。「グローバル・スタンダード」と「自己責任」――普遍的なルールに従った制度の改変可能性への信頼と、その根底にあるはずの強靭な合理主義的「個人」――市場をその典型的なモデルとするとする「個人」と「社会」のこの構図は、まさに「近代」そのものである。市場とは、個人の・個的な自由意志=欲望・・204 (と、想定されたもの)を集積することで、その都度一時的なかたちで事実的な社会秩序を形成する/しつづけるシステムである。その意味で市場とは、近代的理念にもっとも忠実なかたちで運営されている制度であると言える。[…]」(遠藤[2000:204-205])

□「それ以上分割不可能な社会の単位としての「個人」(individual)と、複数の個人の相当程度人工的・意識的な結合様式としての「社会」との同時定立――。どれほどあやしげなものであろうと、現実態としての社会状態がそれから大きくずれていようと、近代はこの擬制から逃れることができない。
 実際、少し考えてみれば、個人と社会の同時定立が、いかに危うげな問題を孕んでいるかは明らかだ。たとえば、個人の自己決定権/自由の根拠がどこまで個人に内在しているか、複数の個人の自由が衝突したとき、いかにして調整が可能か。あるいは、常にすでに行為/意味の社会的連関のなかに巻き込まれている個人の間で、行為の帰責の客観的線引きが可能なのかどうか。これらに関しては決定的な解答は存在しない。むしろ、複数の領域において複数の近似解がありえるのであって、こうした近似解の組み合わせが、具体社会のかたちを決めているのである(論理的な厳密さを期すれば、ある特定の組み合わせが存在することと一つの特異な社会が「ある」と言えることとは、同型の事態である)。逆に言えば、個々の社会における組み合わせの選択は大いに偶有的であり、歴史のなかで転形していく。いかなる近似解も「正解」ではないが、かといって、個々の偶有的な選択が、未在の「正解」に向かった「近似」であるという理念だけは、どれほどすり切れていても、どうしても廃棄しきれない空間、そのことで、終りのない転形を繰り返す空間。その二重の意味で、たしかに近代は「未完のプロジェクト」(ハーバーマス)だ。眩暈のするような深さと救いようもないほどの単調さとが張り合わせになるような社会/意味空間、それが近代なのである」(遠藤[2000:205])

□「したがって、逆説的にも、近代社会とは、近代的な理念が隅々にまで貫徹し、理念が事実へと転換しきった社会空間のことなのではない。むしろ、そうした社会のイメージを、実現されることのないユートピアあるいはディストピアとして虚焦点に置きつづけることを選択した社会のことなのである。現実には、かかる理念が実現しない領域の方がはるかに多い。社会というのは、単一的な理念に従って運営するには、あまりにも複雑だからである。
 厄介なことに、これは単なる「理想と現実の落差」ではない。必ずしも「個人」になりきらない人々の現実的要請に応えるために、社会内部でかなり場当たり的〔アドホック〕に機能分化を進展させ(社会的分化)、あるいはまた、「近代化」の旗頭のもと、他のあらゆる非近代社会を呑み込んでいく。自己決定権を有する・自己完結的な個人の人工的集合状態としての社会という近代の理念は、むしろ積極的に唯名論的な擬制である側面がある。この微妙な擬制性を、何らかのかたちで許容し包含することで、社会の内と外への、近代の野放図な展開ぶりが可能となっている」(遠藤[2000:206])

■宇野重規、2010『〈私〉時代のデモクラシー』岩波新書(1240).
□「[…]フランスの政治哲学者クロード・ルフォールは、「確信の指標の解体」こそが、近代の民主主義革命の本質であったとみな・・171 しています。彼によれば、この革命以前、社会は自らを基礎づける規範の源泉を社会の外部に設定してきました。この外部の源泉から権威を受け取ることで、社会は絶えず自らを確認し、意味づけてきたのです。その外部の源泉は、神あるいは神々、建国の英雄、あるいは自然の原理など、さまざまでしたが、いずれにせよ社会の外部に根拠が想定されたことが重要です。
 これに対し、近代社会の最大の特質は、このような外部の根拠を拒否したことにあります。自分たちの社会は、自分たちの意志でつくりだしたものであり、その出発点も、価値の源泉も、自分たちの自身のうちにあるという信念こそが、近代の民主的社会を支えたのです。その際、それ以前の社会では一体だった権力・権利・知が、三つの原理あるいは領域として分離したことが重要であるとルフォールはいいます」(宇野[2010:172])


▼関連
◇近代化 ◇市民社会
◆20110925, 0930, 20121231, 20130111, 0210, 0518, 0630*, 0915, 0920

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