イノベーション／技術革新 （innovation）
□「「技術革新」は、日本の『経済白書』（1958）で、イノベーションの訳語として使用されたことに由来する。イノベーションは、技術のみらならず、経営や組織の刷新、革新という意味で使用されることもある。こうした使用法は、シュンペーター、J. A. が『経済発展の理論』において、「新結合」として5つの類型を示したことに起因する」（吉田［2012：246］）
□「イノベーションとは、新しい経済的な価値を創造するモノ・コトである。イノベーションは、技術的な発明だけに限定されるものではなく、組織の革新など新しい経済的な価値を創造するものはすべて含まれる。単なる発明はイノベーションではない。経済的価値を創造してこそイノベーションとなるのである」（米倉［2002：59］）
◆シュムペーター
□「そして、イノベーションは、（1）新しい製品の導入、（2）新しい生産手段の導入、（3）新しいマーケットの発見、（4）新しい原料や半製品の導入、（5）新しい組織の導入、あるいはこれらの組み合わせによって生まれるとシュムペーターは説明している」（米倉［2002：59-60］）
□「このうち、日本の「技術革新」は、主に（2）の「新しい生産方法の導入」を中心にした理解である。これは、戦後の高度経済成長期に、外国からの技術導入を中心にした設備投資が盛んに行われ、それをもとに、（1）新財貨生産、（3）新販路開拓、（4）原料供給源獲得、（5）新組織実現も同時に行われたからである」（吉田［2012：246］）
◆ロジャース
□「E. M. ロジャース（Everett Mitchell Rogers）によれば、個人がイノベーションの採用を決定する過程は、（1）知識獲得、（2）態度形成、（3）決定、（4）実行、（5）確信という段階を経るとされ、そこでは、さまざまな社会的要因、個人的要因、およびイノベーション特性が影響を与える。イノベーションが普及していく過程は、正規分布に近似した普及曲線で示され、その中で、イノベーションを持ったも早く採用する革新的採用者、以下、初期少数採用者、前期多数採用者、後期多数採用者、そして採用遅滞者を区別することができる」（外山［2002：61］）
◆オープン・イノベーション
◆ソーシャル・イノベーション
□「イノベーションを学術用語として確立するのに貢献したのが、シュンペーター（J. A. Schumpeter）である。1912年に出版された『経済発展の理論』において、シュンペーターは長期景気循環を説明するためにイノベーションの概念を導入した。それ以前の経済学では、経済発展を・・3 生み出す要因として、人口や生産手段など生産要素の増加を重視していた。そこでは経済主体はこれらの変化に対して受動的に適応する静態的な存在とされてきた。
しかしこの静態的な状態は、稀有な才能をもった企業家（entrepreneur）が生産要素の新結合つまりイノベーションを遂行することによって破壊されるとシュンペーターは考察した。これが経済から自発的に生まれた変化としての発展であり、単なる成長とは異なる非連続的変化を生み出す。この新結合の担い手となるのが企業家であり、その創造的破壊により古い均衡から新たな発展を創出する動態的な存在と位置づけられる。
新しい欲望は消費者から自発的に現れるものでなく、生産者から消費者に教え込まれるものであり、イニシアティブは生産者の側にあるとシュンペーターは考えた。そして企業家の新結合を資金面から援助する存在として、銀行家を位置づけている。企業家が新結合によって、需要を顕在化させるのである。この新結合の内容として次の5つをあげている。（1）新しい商品の創出、（2）新しい生産方法の開発、（3）新しい販路（市場）の開拓、（4）原材料の新しい供給源の獲得、（5）新しい組織の実現である。それゆえに、イノベーションは技術革新に関するものだけでなく、経営革新や組織革新の意味で用いられることが多い。
□「イノベーションとは、個人または他の採用単位によって、新しいものと知覚されたアイディア、行動様式、技術、制度、製品などであり、それが時間経過とともに、コミュニケーション・チャネルを通じて社会システム内に広まっていく過程が、普及過程として研究されている。イノベーションは新製品の開発や技術革新に留まらず、思想や風俗、行動パターンなどの変化をも含み、文化変動にも関連する概念である」（外山［2002：60］）
□「20世紀は大企業の時代であり、多くのイノベーションが企業の研究部門や研究所から生まれた。イノベーションの担い手は、それ以前の個人による発明から組織を基盤とする専門家集団へと以降してルーティーン化された。このようなイノベーションの制度化は、21世紀に入ると変容する。ICTによる新しいネットワークの可能性が増大し、組織内部でのイノベーションから外部資源を活用した分散化されたイノベーションへの動きが拡大してきたからである。このようにクローズドからオープンへというイノベーションの世界的な潮流はオープン・イノベーションと呼ばれている（Chesbrough 2003）。中央研究所による研究開発といった従来の自前主義ではなく、必要となる科学や技術の知見、人的資源、資金などを広くオープンな外部市場から調達することによって、イノベーションの効率化を目指すものである。
この背景となったのは、経済のグローバル化の中で競争が激化し、技術変化が速くなってきたこと、さらに顧客や消費者ニーズの変化の速さに対応する必要もあり、企業はイノベーションのスピードを速めることが求められているからである。またベンチャー・キャピタルから支援を受けた優れたベンチャー企業が増加し、これらが生み出す外部知識を組み合わせる能力が求められるよになってきたことがあげられる」（安田［2015：5］）
□「障害者支援、犯罪やいじめの撲滅などのローカルな問題から、貧困、地球環境や野生動物の保護、フェア・トレードといったグローバルな問題まで、増加する社会的問題に対して、伝統的な政府の対応には限界が生じている。これらの社会的課題の解決をミッションとして、ソーシャル・ビジネスを展開する社会的企業がかつてない勢いで生まれている。この社会的課題の解決のために、社会的企業家（起業家）は新しいビジネス・モデルを開発し、イノベーションを生み出している」（安田［2015：5］）
▼文献
●米倉誠一郎、2002「イノベーション1」北川・須藤・西垣・浜田・吉見・米本編集委員［2002：59-60］
●外山みどり、2002「イノベーション2（ロジャースの普及理論の）」北川・須藤・西垣・浜田・吉見・米本編集委員［2002：60-61］
●塩野谷祐一、2006「イノヴェーション／革新」大庭・井上・加藤・川本・神崎・塩野谷・成田編集委員［2006：］
●吉田文和、2012「技術革新」大澤・吉見・鷲田編集委員・見田編集顧問［2012：246］
●安田武彦、2015「イノベーション」経済社会学会・富永監修［2015：3-6］
■北川高嗣・須藤修・西垣通・浜田純一・吉見俊哉・米本昌平編集委員、2002『情報学事典』弘文堂.
■大庭健・井上達夫・加藤尚武・川本隆史・神崎繁・塩野谷祐一・成田和信編集委員、2006『現代倫理学事典』弘文堂.
■大澤真幸・吉見俊哉・鷲田清一編集委員・見田宗介編集顧問、2012『現代社会学事典』弘文堂.
■経済社会学会・富永健一監修、2015『経済社会学キーワード集』ミネルヴァ書房.
▼参考文献
■Schumpeter, J. A. 1912. Theorie der wirtschaftlichen Entwicklung. Duncker & Humblot.＝塩野谷祐一・中山伊知郎・東畑精一訳、1977『経済発展の理論 上・下』岩波文庫.
▼関連
◆20110627, 20121214, 20130720*, 1224, 20140404, 20150623