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遺伝子情報(gene information)


◆遺伝子情報
□「狭義には、ゲノム配列のうちの遺伝子として伝達される情報のことだが、広義には全ゲノム配列に内包される遺伝情報も含む。1997年にDNA自動解読装置が製品化され、ヒトゲノム解読に導入された結果、解読作業は飛躍的に進み、2003年にはヒトゲノムの全配列の最終版が発表された。ゲノム解読の費用は加速度的に安くなっており、個人のゲノムが1000ドルで解読される日も視野に入ってきている。個々人の遺伝情報を大規模に利用する社会は目前であり、遺伝子情報の正確な理解と、厳格な保護を確保した上での社会的利用が考えられなければならない。
 遺伝子情報のなかには、遺伝病遺伝子の診断結果などが含まれ、これが洩れれば就職や保険契約などで差別される恐れがある。このため1990年代には、遺伝子情報はとくに厳格に扱うべきものとする「遺伝子例外主義」が広まった。しかし21世紀に入ると、診療情報一般と同類のものと見なす考え方が定着した。欧州社会において遺伝子情報の利用は、1995年のEU個人情報保護指令の規制対象であり、各国会議はバイオバンクや疫学研究のための個別法制化を行っている」(米本[2012:63])

◆ヒトゲノムプロジェクト総論
□「1990年から始まったヒトゲノムプロジェクトは、ヒトの全塩基配列を解読するという国際的な計画である。1983年にPCR(Polymerase Chain Reaction:ポリメラーゼ連鎖反応)法が開発されるなど、分子生物学の技術が進展するにつれ、1980年代にヒトゲノムプロジェクトがもちあがった。1982年に和田昭允がDNA自動解読装置を提案し、日本のゲノム研究は先行していたが、DNA発見者であるワトソンがヒトゲノム研究の責任者となり、国際的なプロジェクトに発展した。1986年に、アメリカのシンポジウムで、著名な分子生物学者ギルバートがヒトゲノムの配列決定の提案を行った。その後、ワトソンが初代の責任者に任命され、国際プロジェクトへの指導力を発揮した。
 アメリカにおいて、初期のヒトゲノムプロジェクトは30億ドルの予算をもつ巨大科学の1つとみなされ、生物学者の中には、ゲノムプロジェクトへ多額の資金が流入し、資金配分が偏っていると批判する者もいた。しかし、8つのゲノムセンターを中心に、多くの研究所に資金配分が行われ、緩やかな共同研究の形でデータの地図作りや塩基配列の解読が進められた」(額賀[2008:30])

◆ヒトゲノムの商業利用
□「ヒトゲノムプロジェクトの進行とともに、配列が確定された塩基配列群に対して、特許申請をを認めるかどうかという問題が浮上してきた。DNAの公共性を主張するワトソンと、商業的価値を認めるNIH(the National Institutes of Healht:国立衛生研究所)所長ヒーリーの間に対立が起きた。
 その後、ゲノム解析の商業的利用を目指したセレラ・ジェノミックス社のヴェンダー氏の参入により、国際共同研究における解読のスピードが速まった。そのため、開始から15年かかると想定されていたプロジェクトは、10年目の2000年には、概略版塩基配列が決定され、2003年に全塩基配列の解読が終了した。[…]現在はゲノムの機能解析などを目指したポストゲノム研究が進んでいる。ヒトゲノムプロジェクトの商業的価値が認められるにつれ、アメリカではゲノム産業が起こり、遺伝子特許の数が増加した。現在では、遺伝子解析に関わる特許の国際競争が進展している」(額賀[2008:30])


▼文献
●額賀淑郎、2008「ゲノム解析」加藤編集代表[2008:30-31]
●米本昌平、2012「遺伝子情報」大澤・吉見・鷲田編集委員・見田編集顧問[2012:63-64]

■加藤尚武編集代表、2008『応用倫理学辞典』丸善.
■大澤真幸・吉見俊哉・鷲田清一編集委員・見田宗介編集顧問、2012『現代社会学事典』弘文堂.

▼関連リンク
◇ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針|厚生労働省→http://www.mhlw.go.jp/general/seido/kousei/i-kenkyu/genome/0504sisin.html

▼関連

◆20130227, 0720*

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