エリート（elite）
□「選良ともいう。通常、社会資源（権力、富、名誉など）の独占または意思決定機能（ないしは戦略的支配地位）の独占にもとづく権力主体として、非エリート＝大衆に優越する少数者（前者は支配階級、後者は指導者に近い）をさす」（社会学小辞典［1997：42］）
□「社会において他の人々よりも大きな影響力・指導力を持つ人々を指す。
社会のなかで特に支配的な少数者の集団が存在するという、それ自体は古来より知られたありふれた事実が、特段の注目を集めるようになったのは、少数者の支配に挑戦し、その克服を主張した社会主義や民主主義（デモクラシー）に対する批判という文脈である」（川崎［2008：17］）
□「政治思想におけるエリート理論の先駆けとされるのは19世紀末から20世紀初頭に活躍したパレートやモスカ、ミルヘスといった人々で、彼らはそれぞれの仕方で、いかなる社会や組織においても支配する少数者とそれ以外の多数者への分化が不可避であると主張した。また1950年代アメリカのミルズは、デモクラシーを国是とするアメリカ社会においても政治・経済・軍事の頂点をしめるパワー・エリートが存在することを指摘した」（川崎［2008：17］）
◆エリートの高貴な義務
□「エリートは必ずしも「支配階級」の人々とは重ならず、その人格的・精神的特徴や義務・任務の意識、または、その正統性がもつ象徴的価値に即して用いられる。それゆえ、支配階級の中にもエリート的でない人がいると同時に、被支配階級にもエリート的な人がいる。意識の次元では、エリートは「自分が選ばれた存在であるかどうか」という問題を立て、「選ばれた者は困難と義務を負わねばならず、困難と義務こそが自らを高貴な存在へと引き上げる」と考え、自身に高次の要求を課す。そしてその困難と義務が社会的統治力に貢献する場合には「支配的エリート」と呼ばれ、また貢献しない場合には、「非支配的エリート」ないし「精神的貴族主義者」と呼ばれる」（橋本［2006：85］）
◆支配的エリート
□「支配的エリートは、政治家、高級官僚、産業団体の幹部、大企業経営者、労働組合の幹部、知識人、専門職業集団、マス・メディアにおけるオピニオン・リーダーなどにみられる。支配の中枢を担うエリートは、全人的な能力の発揮を要求され、その周辺には単機能型のエリートが配置される。これに対して非支配的エリートは、市民的・文化的営為を通じて社会に影響を与える「対抗エリート」となることもなり、革命によって新たな支配者となる潜在力を秘めている」（橋本［2006：85］）
◆多元的エリート主義
□「活動領域のちがい、あるいは政治的資源のちがいによって多様なエリートの存在を主張する理論。ラスウェルは、固有の価値を追求する各制度には各々のエリートが存在するという文脈アプローチを採用し、ダールは、政治的資源と争点の多様さにもとづいてエリートの多元的存在を証明しようとした。これらは、エリートによる少数者支配を否定し、諸エリート間の競合・抑制・均衡の動態に自由民主主義体制の特質を見出そうとする理論である」（社会学小辞典［1997：414］）
◆エリート論の系譜
●統治と市民理性の時代
□「［…］中世を挟んでルネサンス期になると、国民国家の秩序を維持する手段の合理性に議論の焦点が移動する。マキャヴェッリ、N.は君主の権謀術数を、ボダン、J.は国家権力を、グロティウス、H.は国際法を重視した。
他方、市民（ブルジョアジー）の浮上を背景に、ホッブズ、T.、ロック、J.、ルソー、J.-J.らが自然権や自然状態の概念を用いた社会契約思想を説いた。かくして政治（集合的意志決定）は合意による秩序形成とされ、「立憲」と「人権（政治からの自由）」と「参加（政治への自由）」の概念が重要化した。そこでは、市民の理性が合理的な社会秩序を導くとして称揚された」（宮台［2012：113］）
●得体の知れなさ――〈潜在性の思考〉からエリート論へ
□「だがフランス革命以降、百数十年続いた社会の予期せざる展開（ギロチン政治やナポレオン帝政やボナパルティズム）の間に、啓蒙思想への巨大なバックラッシュが生じた。主に4つの思想があった。第1はフランス革命直後に展開されたバーク、E.の保守主義。第2は19世紀前半を席巻した無政府主義＝国家否定的な中間集団主義。第3は19世紀半ば以降のマルクス主義＝市場無政府批判。第4は19世紀末からのデュルケーム流の社会学主義＝国家肯定的な中間集団主義。
これら欧州思想のどれも、社会を、市民の理性を越えた「得たいの知れないもの」だと見なしていた。他方、19世紀を通じて、フランス革命の失敗から市民懐疑（市民への信頼）に向かった米国思想が、分岐した」（宮台［2012：113］）
□「ところが、19世紀末以降にマスコミと共に先進国に拡がった大衆社会化現象が、米国思想をも含め、社会を「得体の知れないもの」と見る思想を再上昇させた。他方で、見えないものが見えるものを駆動するという〈潜在性の思考〉も、19世紀後半以降に拡がった。〈潜在性の思考〉を代表するのが、マルクス、K.の「イデオロギー」概念やフロイト、S.の「無意識」概念だった」（宮台［2012：113］） □「［…］大衆概念は公衆概念と対比される。タルド、G.がいう公衆は、マスコミによる世論形成の担い手となる理性的かつ合理的な存在だが、新聞やラジオの普及と共に実際に浮上したのは、マスコミに動員される非理性的で被暗示的な大衆の姿だった。こうした大衆社会化の流れを背景に、19世紀末以降、エリート概念の相当物が繰り返し提示されてきた。ヴェーバーの「少数支配の原則」、ミルヘス、R.の「寡頭制の鉄則」、パレート、V.の「エリートの周流」、モスカ、G.の「組織論的エリート主義」が、代表的な例である」（宮台［2012：114］）
●1950年代のアメリカ――リースマンとミルズ
□「第二次大戦後の米国では、ドイツからの亡命ユダヤ人による大衆社会論的なナチス分析の目覚しさもあり、再び大衆社会論とそれを踏まえたリースマン、D.（『孤独な群衆』1950）とミルズ、C.W.（『パワーエリート』1956）である。
50年代前半の米国ではマッカーシー（赤狩り）旋風が吹き荒れたが、大衆社会論（を踏まえたエリート論）はマルクス主義への明白なアンチテーゼだった。現に、50年代の米国では、マルクス主義が説く絶対的窮乏化と逆に、中間層が急速に分厚くなりつつあった。巨大化する中間層は、政治的無知を背景とした伝統型無関心ではなく、教育による政治的知識を有し選挙による政治的参加機会を有するにもかかわらず、政治に冷淡で流行やスキャンダルに関心をもつような現代型無関心を蔓延させる……そう説いたのがリースマンである。
かかる大衆の政治的無関心を背景に、政治・経済・軍事の各分野のトップ層が、権力構造維持がもたらす利益の一致ゆえに、協力して大衆を操縦する……そう説いたのがミルズである。この議論も、巨大中間層と非経済一元性を前提とする点で反マルクス主義的だった」（宮台［2012：114］）
●冷戦終結後
□「［…］冷戦終結後の1990年代に拡がったグローバル化＝資本移動自由化は、1950年代とは逆に、先進国の中間層を格差化によって崩壊させた。かかる動きがもたらす不安と鬱屈を背景に、議会制民主主義がポピュリズムに堕し、グローバル化への妥当な対処を阻みつつある。欧州では「大きな政府」を標榜する与党や大統領の誕生が、欧州全体に跨がる信用不安をもたらす。米国では「小さな政府」原理主義者が社会保険制度改革に反発し、4000万人以上の無保険者を放置しかねない状況にある。この事実が新たなエリートを要求している。トクヴィル、A.deに従えば、民主主義は自立的個人を要し、自立的個人は自立的共同体を要する。だが昨今のグローバル化が中間層崩壊によって自立的共同体を脅かす。かくて依存的共同体が依存的個人をもたらし、依存的個人が民主主義を全体主義化しかねない状況にある。民主主義の健全な作動は多くの社会的前提を要求す・・114 る。かかる社会的前提が調達困難になった昨今、健全に機能しない民主主義の枠内で、民主主義に必要な社会的前提を再構築するのは、論理的・現実的に難しい。パターナリスティックなエリートが要求される所以だ」（宮台［2012：114-115］）