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井上俊(いのうえ・しゅん 1938-)


▼人
□社会学。大阪大学名誉教授。
▼文献
■井上俊、1973『死にがいの喪失』筑摩書房.
■井上俊、1977『遊びの社会学』世界思想社.

■井上俊・上野千鶴子・大澤真幸・見田宗介・吉見俊哉編、1995『岩波講座現代社会学2 自我・主体・アイデンティティ』岩波書店.
▼引用
■井上俊、1973『死にがいの喪失』筑摩書房.
□「1831年、フランスの若き司法官として司法制度研究のためにアメリカに派遣されたトクヴィルは、そのときの見聞にもとづいて大著『アメリカのデモクラシー』(De la démocratie en Amerique, 1835-40)を著した。上下二部からなるこの作品は、「経験科学としての政治学」の出発を象徴する業績のひとつとして政治学史のうえで高い評価を与えられているが、同時に今日の社会学における「大衆社会論」の先ぶれとしても高く評価されてよい。実際そこには、今日の大衆社会論がとりあげ・・234 ているさまざまな論点のほとんどがすでに含まれている。たとえば、デモクラシーのなかに潜む「新しいカエサリスム」への傾斜についての鋭い指摘がある。彼によれば、デモクラシー社会において進行する「平等化」「平準化」のプロセスは個人を集団的連帯から切り離し、孤立化させる傾向がある。逆に政府は巨大化し、官僚制化が進み、権力は国家に集中する。さらに産業の発展がこうした傾向に拍車をかける。ではデモクラシーの原理を護持しながら、しかも「暴政と退廃の危険を避ける」ためにはどうすればよいのか。ここで彼は「中間集団(媒介集団)」の機能に注目する。中間集団、つまり地域共同体や自発的結社(とりわけ「市民的結社」)は、彼によれば、きわめて有効な「集権化への抵抗体」であり、したがって「諸条件の平等化の進行と同じ割合で、集団形成の技術が発展し改善されねばならない」のである。
 ここにはすでに今日の大衆社会論のひとつの基本図式――中間項の欠落した社会構造、孤立化し弱小化する個人と強大化する国家という図式がみいだされる」(234-235)

△キーワード:★→トクヴィル

■井上俊、1977『遊びの社会学』世界思想社.
□「パーソンズによる聖-俗理論の行為論への翻訳も、暗黙のうちにある程度の世俗化=聖の個人化を前提としている。だからこそ彼は、かつてデュルケムやモースが注目した社会形態論的な次元――社会形態の集中・分散と聖族の交替とのパラレリズム――を視野のそとにおくことができた。未開社会において確立されたこの種の平行関係は、聖の個人化が進むにつれてしだいに消滅してゆく。
 聖-俗の区別を対象とする態度の区別(attitudinal distinction)に還元し、さらにその区別は結局のところ「道徳的義務」(moral obligation)と「便宜性」ないし「功利性」(expediency or utility)との区別に帰着するとみるパーソンズの観点に従うなら、聖の個人化は「道徳的義務」の内面化を意味する。この過程は、いうまでもなく、近代社会において著しく進展する。社会の近代化は、社会規模の拡大と社会構造の分化をともなう。一方では、こうした拡大と分化によって、他方では、それと手をたずさえながら進展する「魔術からの解放」(文化の世俗化)によって、旧来の社会統制の形態、つまり特定の信念や慣行を全社会的規模において聖化し、それらへの画一的な同調を諸個人に強いる古いパタンはしだいに効力を失い、かわって諸個人のうちに内面化された道徳的義務(良心あるいは超自我)に依存する社会統制の形態が優勢になってくる。近代社会は各成員の内部に統制機構を形成することによって自主的な同調を確保しようと努める。だがこの方法が有効に機能しうるためには、個人・・142 に規範を教えこむだけでは十分でない。社会は同時に、個人が自分自身の人格を尊敬するよう教化を施す必要がある。なぜなら「人格の価値が個人に充分納得された場合においてのみ、個人はみずからの人格への尊敬から、自己の行動を統制する内面的義務を感ずることができる」からである。いいかえれば「社会はその権威を個人に委ねることによって、みずからの秩序を維持してゆく」。こうして、デュルケムの指摘した人格崇拝(「個人主義という新しい宗教」)が成立する。聖の個人化は、一面において、個人(人格)の聖化でもある。
 近代における聖の個人化過程の進行はまた、個人の自律性や自由の増大を意味する。個人が内部の統制機構によってみずからをコントロールしているかぎり、彼の行為は、たとえ外部の規範に同調するにせよ「自律的」であるといえる。そして近代社会の理想は、できうるかぎり個人の自由意志による自律的同調ないし自発的服従を確保することにある。しかしこの理想に忠実であるためには、社会は個人の自律的な非同調をもある程度容認せざるをえないし、また個人の自己統制を信頼して、私的な事柄については介入を避け個人の自由を尊重しなければならない。一方、社会の構造分子(たとえば仕事の場と私生活の場との分離)につれて、生活の公的領域と私的領域とがますます明確に分化してくるので、とくに私的領域における個人の自由は大幅に拡大する」(142-143)


◆20090809, 20101225, 20130105

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