藤田省三（ふじた・しょうぞう 1927-2003）
□「けれども他方、家族が世間態と扶養という任務を個人に課しつつ唯一の和合の機会として残存・・9 するかぎり、世間態をかえりみず、扶養の「債務」（ベネディクト）を放擲し、かつまた唯一の団欒をすら断念して政治に奔走するものは立身出世して故郷に錦をかざらぬかぎり、不孝者として指弾されねばならなかった。そこで官僚コース以外の政治参与は民衆に拒否される。しかも家族主義がもっとも正当な集団理論として国家までも家族にアナロジーするのであるから、家に政治が拒否されるように、国家からもまた政治は排除される。天皇は一系の権威であり、天皇制は自然の秩序である。かくて体制の変革をくわだてるものは自然の破壊者であり、したがって火刑にすら値する。革命勢力にたいする天皇制の、世界に「冠絶」した暴力と圧制はこれに基礎づけられる。非政治性によって家と国家はつなげられるが、おなじ国民の「非政治化」によって体制の黙認が保護される。「一家相和す」醇風美俗がこの非政治性の内容であって、これによって上下の対立・摩擦が中和され、天皇は日本近代の社会に遍在する中和の象徴として機能する」（9-10）
●藤田省三、1956「天皇制国家の支配原理」『法学志林』（1956-9）.→藤田［1998：13-144］
□「維新以来のこのくにで、最大の近代国家主義者（エタティスト）であった伊藤博文が、憲法制定と同時に、「郷党社会」の維持を承認していたことは、以上の関連を如実に示すものであった。伊藤博文は、帝国憲法制定に当って、「帝権ヲ熾盛ナラシムル」ことを国家秩序の目的とし、そのために「組織準縄中、尤不可欠モノハ宰相ノ職権責任、官衙ノ構成、官吏ノ遵奉ス可キ規律及其進退任免、試験ノ方法、退隠優待ノ定規」★1なりといって、「民権」に対抗する「君権」の装置として国家を構成しようとした。彼の模範国家は「帝王」によって「運転」される「一大器械」に他ならなかった★2」（19）
★1 平塚篤編、1929b『続伊藤博文秘録』春秋社.→1982『《明治百年史叢書》311 続伊藤博文秘録』原書房：46.
★2 平塚篤編、1929a『伊藤博文秘録』春秋社.→1982『《明治百年史叢書》310 伊藤博文秘録』原書房.：307-308.
□「［…］伊藤は、「帝国憲法を起草するに当りては、単に外邦の憲法を模写するのみ・・21 を以て足れりとすべかざるは、当初より既に明らかなる所なり」といいながら、あえて「我国固有の特質」としての「郷党社会」を維持しようとしたのである。理由は何か。彼によれば、（T）「郷党社会」における「道徳的義侠的元素」は、例えば恐慌に際して「互い相憐み、相救ふの情」を喚起して「我国商業界」の全体組織の「大動揺」を免かれさせ、「工業界」においては、「我労働者」を「他国に於けるが如く精神死滅の動物たるに至らず」に止め、「資本家と労働者との間には保護者、被保護者の温情ある関係」★を保たせて、“日本資本主義の精神”の酵素としての機能を営むからであった。［…］」（21-22）
★ 『伊藤博文談』、大隈重信撰『開国五十年史 上』132-134.
・共同体の分裂
□「情義的統一がパブリックに強要されているとき（制裁は村八分）、意見の扞格は内攻的対立となって爆発的エネルギーを蓄積する。したがって対立行為が共同体内部で公認される機会がおとずれたときには、「不測の禍害」は極めて一般的に生ずるのである。ここに選挙や村落を挙げた政治運動において、「ルールの喪失」が全日本に一般化して行く所以があった。かくて贈収賄はもちろん暴行・殺戮も当然のこととされる。山県有朋が「政治上の運動は動もすれば、党派の軋轢となり延て社交上の私事に及ぼし、或は其の為すべき常業を抛棄し、時間と労力とを挙て不生産的の政論に糜費し遂に其方向を誤り往々罪辟に触るゝ者あるに至る」といって「政治上の争議」が「情欲に使役せらるゝの境に陥る」ことを慨嘆しなければならなかったのは、まさに「郷党社会」の温存からくる必然的結果でしかなかったのである。否、このような機会には共同体そのものがま屡々分裂していなければならないのであるから、共同体は自己分裂！ の傾向性を必然的に内包していたといえよう」（藤田［1956→1998：26］）
・家共同体と官僚制
□「この状況においては、唯一の完全な共同体的秩序は、伝統的一系性と家父長制的一体性を構成原理とする前近代的「家」においてのみ存在する。したがって、解体の危機を経験した共同体の・・26 再建には、つねに「家」が範型とされなければならないのである。かくて明治30年代以来、共同体原理は家族主義によってのみ基礎付けられるに至るのである。ここでは共同態国家をも家が基礎付けるのであって共同体が家を国家に一義的に媒介するのではない。さて政治運動が「情欲し使役せられる」ものとなる状況においては、政治集団は私的心情によって結合する集団と化するから、そこに我国の政党は徒党に過ぎないとされる所以があった。したがって又、国家の公共性を維持するためには、政治運動の自由を極小化し、専ら国家官僚によって政治は独占されなければならなくなる。政党政治がこのくにで成育しえなかった一方、官僚が支配の人的要具としてでなく、「国家の観念の体現者」（ハチェック）として立ち現れて、オフィシャリズムが普遍的に成立した由来も、又ここに存在していた。そうして「情欲」に走る政治運動を抑制するためには、国家は被治者の心情そのものを規制して一定の型（パターン）に封入しなければならないであろうから、道徳教化は最高度に発展し、国家は政治から道徳・心情に及ぶあらゆる生活領域の価値を独占する」（藤田［1956→1998：26-27］）
・地方自治制による完成と共同体による調和
□「以上の論理連関の結晶核をなした「郷党社会」の政治的機能を制度化したものが、1888年の地方自治制であったことは、もははほとんど論を俟つまい。地方自治制は、一方官僚制的支配装置を社会的底辺まで下降させて制度化するとともに、他方で「隣保団結ノ旧慣ヲ基礎トシ」、「春風和気」の「自然ノ部落ニ成立」つものであり、そこに政治的対立を解消せしめて、その基礎の上に国家を政治的にノイトラルな「家屋」として成立させる。ここでは自治とは「社会的倫理的」な国家の基礎であって、政治は専ら、「監督官庁」の指導に任せられる。「市町村制の責は専ら之を市町村民に帰すべからず」、「懇に意を加へて適当の標準を示し其通弊を矯めて向ふ所謬らざらしむることを勉むるは監督官庁の責任なり」とされる所以である。かくて国家は、一方、下からの心情的エネルギーを吸収しつつ、他方、自由に被治者を操作しうることになるのである」（藤田［1956→1998：28］）
・教育勅語よる社会化
□「一般に、近代国家の歴史において、権力の超越化によって日常社会に対する自己の普遍性を保証するのは絶対主義の原理であり、規範を同質の理性的個人の経験にまで原子化することによって社会の内面から国家の普遍性を獲得するのはリベラル・デモクラシーの原理であったが、わが日本近代国家は、教育勅語によって道徳領域に国家を構築することによって、一方天皇において理性を超越した絶対性を形成しながら、他方自己を「郷党的社会」の日常道徳の中に原子化せしめるという特異な近代国家を生み出したのである。そうして、勅語がすべての理性的主観から超脱していることからしてまさに、その解釈の無限の可能性が可能となり、恣意の錯雑な衝突をもたらすことになる」（藤田［1956→1998：39］）
●藤田省三、1959「天皇制のファシズム化とその論理構造」『近代思想史講座1 歴史的概観』岩波書店.→藤田［1998：197-226］
・大正デモクラシーの自己感と「近代国防国家」
□「しかもそれだけではなかった。この社会観（「近代国防国家」：引用者補足）における、定義の明晰性とすべての社会的契約の関係構造の把握は、その頃の大正デモクラシー後遺症とも言うべき視座原点喪失の不安を救済してくれた。どのように見たら自分なりの社会像が出来るのか分からなくなって唯その日その日の直接的欲求に身をまかせて流動することは、大変な苦痛であった。そのような状態は大正時代の人格・・205 主義の中の一流派によって原理的にはもたらされたのであった。人間関係を一定の関係方法で律してゆく型のヒューマニズムでなく、人間関係を人間同士の心情的な癒着へともたらす型のヒューマニズムが支配的傾向になってくると、接し合う人と数と種類が増えるに従って、世の中を見る統一的な見方を失ってくる。逢う人毎にそれと密着してゆく、優しさ過剰の生き方を続けてゆくと、自分の人間世界に対する方向は散乱してしまって方法的な統一性を失ってしまうのである。さりとて第二の型のヒューマニズムを信仰している限り、見方を自分で作る力は出てこない。統一的な見方を衝動的に求めながらそれを身につけることが出来ない。そこに無益な焦慮のみが生れる。そのときである。ハッキリとした定義（しかも現実的定義）をもって関係認識を与えてくれるものが現われ出たのである。定義は論理の世界における決断である。決断能力を欠きしかも無決断に堪えられなくなった精神状況は、定義による決断を与えられることによって救われたのである」（藤田［1959→1998：205-206］）
◆マルクス主義と革新官僚
●趙星銀、2014「丸山眞男と藤田省三――認識することの意味」『現代思想』42-11（2014-8）：189-199.
□「［…］藤田にとって、もっとも大きな影響を与えた論文が丸山の「軍国主義者の精神形態」であった点は意味深い。この論文はドイツと日本の戦犯裁判記録の比較を通じて、「自己の行動の意味と結果をどこまでも自覚しつつ遂行するナチ指導者と、自己の現実の行動が絶えず主観的意図を裏切って行く我が軍国指導者の対比」を特徴的に描いた。そこでは、自己の断固とした意志によって決断し、国民に対する責任を引き受ける「主体性」が、「日本ファシズム」における指導者たちに欠けていたことが指摘されている。とりわけ軍部のエリートたちに対する痛烈な批判は、「模範的な軍国主義家庭」に育ち、その惨めな結果に茫然自失していた青年藤田を深く共鳴させたであろう。
事実、藤田は終始、日本ファシズムの〈曖昧さ〉や〈矮小さ〉を問題視した。日本の「天皇制国家」をヨーロッパの「絶対君主制」と比較しながら、明治国家が情緒的な共同態から機構として分離・独立を完全に達成しておらず、権力機構が絶えず共同態に依存する形態の支配構造となり、絶対的な権力者の生産に失敗した点を、日本の近代化における致命的な弱点として分析した処女論文「天皇制国家の支配原理」（1956年）をはじめとする一群の「天皇制国家」と「天皇制社会」研究が代表的であろう。
内面の命令に従って行動する独立的な人格の不在と、そのような主体的な決断者が形成されていない日本における民主主義の可能性に関する模索が、藤田の知的・政治的問題意識であった」（趙［2014：190］）